運命の人に出会う確率
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経済学は、有限な資源（人、もの、時間..）をどのように配置すれば私たちがさらに幸せになるかを研究するための学問
一つの出会いから必ず学びを得て絞る
出会いを求めてやみくもに人に会ったり、目の前に来た人に片っ端から夢中になったりするのではなく、自分が経験した出会いの中で、自分が求める条件や判断基準を明確にし、作り上げていくことが重要
焦っているときほど、まずは自分の明確な判断軸を持つことが最短ルート
出会える人が多い人ほどこの判断軸がどんどん変化していき、晩婚化につながりやすく、出会いの総数が多い都会で晩婚化が続いている背景ではないか、ともしています。これは、恋愛以外にもいえそう
出会いが多ければ多いほどいい、というものでもないのかもしれません。過去、そしてこれからの一つ一つの出会いを、自分の理想とする幸せをつかむために大切に生かしていきたいですね。私も、人との縁を改めて大事に
「探すのをやめた瞬間、＂運命の人"はやってくる！」
オランダ病(Dutch Disease)
- 1960 年代に北海海底に天然ガスが発見され、それが70 年代の石油輸出ブームの中で、オランダに起こった一次産品ブーにおける逆効果、とくに製造業に与えた否定的効果について説明した言葉。
- 同じ現象は、1970年代における北海油田の開発によって、イギリスやノルウェーの輸出部門に深刻なダメージを与えたことにも現れている。
- 天然資源の輸出ブームで外貨収入が急増し、（実質）為替レートの上昇をもたらし、それが他の輸出部門を書するようになった現象
- 「オランダ病」「特殊的要素モデル」を用いて解釈すると、天然ガスの輸出が増加することで天然ガスの価格が上昇し、その生産に特殊的要素（天然資源）の価格は上昇。と同時に
- その他の製造業部門にも使用される特殊的要素の価格は下落、一般的霧素（働)の価格は上昇する。賃金の上昇は、他の製造業部門を圧迫する。
資本移動の理論と現実
フェルドシュタイン=ホリオカのパズル
一国の投資は、一国全体の貯蓄と海外からの資本流入を原資
- 自国の貯蓄不足は、海外からの資本流入によって賄うことができきる
- 資本移動が完全に自由であれば、貯蓄は世界全体でプールされ、各国の投資は世界全体の貯蓄により賄われるので、国内貯蓄と国内投資の間は無相関のはず
しかし、F=Hの研究によると、OECD諸国の国内貯蓄と国内投資に
明確な正の相関関係が存在(F=Hパズル→ホームバイアス）
ー 投資率(//)を袚説明変数、貯蓄率(s/nを説明変数とする回帰式
を推計した結果、投資率に対する貯蓄率の係数』は0.89とほぼ1に近い値。
- 近年では、投資率に対する貯蓄率の係数の値は大きく1を下回っており、ホームバイアスが低下してきている。
- 今日では、国内貯蓄と国内投資の相関分析は、資本移動の自由化の程度
をテストする一つの手法として定着(F=Hのテスト
ルーカスの逆説
- 現在の生産に比較優位を持つ国(資本の限界生産性が低く国内金利が低い豊かな国)から、
将来の生産に比較優位を持つ国(資本の限界生産性が高く国内金利が高い豊かな国)へ、資本移動が起こるはず 一人当たり生産高は、資本・労働比率んが大きくなるほど、大きくなり、資本の限界生産力/(んは、資本・労働比率んが大きくなるほど、小さくなる。
貧しい国は、一人当たり生産高が低く、資本・労働比率んも小さいので、資本の限界生産力/(んは大きいはずである。したがって、資本の限界生産力の低い貧しい
国へ、資本は流入するはずである。
- 実際にはそういうことは起っていない(例えば中国から米国への資本移動？）。
- 「なぜ資本は豊かな国から貧しい国へ移動しないのか」という問題
→ルーカスの逆説(レオンチェフの逆説）
「労働組合は労働者家計の味方か？ ： 二重労働市場モデルを用いた理論的考察」
労働市場が労使交渉で賃金が決まる1次部門と競争的に賃金が決まる 2 次部門からなり、労働者家計が 1次部門で働く「夫」と 2 次部門で働く 「妻」で構成されるようなモデルを用いて、労働組合の交渉力の上昇が労働者家計の所得と厚生に及ぼす効果を分析する。労使交渉で賃金のみを決定する場合、組合交渉力の上昇は一定の条件の下で労働者家計の所得と厚生の両方を悪化させる一方、労使交渉で賃金と雇用量の両方を決定する場合、組合交渉力の上昇は労働者家計の所得と厚生の両方を改善
一般に、組合交渉力の上昇は賃金を引き上げると同時に失業率を悪化させる。すなわち、この変化によって雇用を維持できた労働者は得をするが、維持できなかった労働者は損をする。
しかし、現実には1つの家計はしばしば複数の労働者から構成されている
夫婦間分業：経済合理性による説明とその限界
、夫㷌間分業の理論で最もよく知られているのは、リカードの比較優位説の応用である。これによると，夫婦のうち，ある種の労働（市場
労働または家事)に比較優位を持っているほうが，それに専念することにより総生産量は大きくなる。この理論は、家庭内生産関数における男女の労働の補完性を仮定したり(Cigno,1991）,人的資本投資を仮定したり（Becker,1985) することにより，より現実的にすることが可能である。
合理性に基づく決定に対立する仮説としては，社会規範に基づく決定がある。人々は合理的にものごとを考えて行動するとは限らず，慣習・因習・規範にしたがって行動することも多い。もちろん、これらは異なった行動原理であるが、矛盾する原理ではない。現実には，規範に反しない範囲で合理性・効率性を追求するということがありうるからである。経済学のモデルでも、規範の存在を効用関数の中に入れることは可能
夫婦間役割分担の決定要因として，性別分業意識，相对資源，時間的余裕，家事・育児の必要性などの仮説を検定した研究
この世に生を受けた人
1500億人
夫（父親）の育児遂行の要因をめぐる先行研究において提示されてきた6つの仮説
相対資源説、時間制約説、性別役割イデオロギー説、ニーズ説、代替資源説、情緒関係説について データを用いて検証。
結果、ニーズ説、時間制約説、情緒関係説があてはまることが明らかになった。
未子年齢が低いほど、夫の労働時間が短いほど、妻が常勤である方が、夫の同伴行動が活発な方が、夫の育児遂行頻度は高い。この結果は、夫の育児が妻との分担として行われているというよりも、妻との共同行動として行われていること
性別役割分業が棄却された原因の一つ
加藤他による研究では上述した相対資源説、時間制約説、性別役割イデオロギー説の検討が行われ、父母の時間的余裕（時間制約説）、子どもの数、末子年齢といった状況的要因（ニーズ説）が父親の育児参加の要因であり、性別役割意識の影響はみられないとして
いる（加藤他；1998)。
ニーズ説
未子年齢が高くなるほど夫の育児遂行頻度は低い
相对資源說
妻年収 1-200万円未満世帯の夫は400 万以上世帯の夫よりも育児遂行頻度が低い
学歴、職種はともに夫の育児遂行頻度に対して有意な影響力を持たなかった。
時間制約說
労働日数については夫についても妻についても有意な影響はみられなかった
性別役割イデオロギー説
男性回答者のつまり夫自身の性別役割分業意識は夫の育児遂行頻度とは関連がみられなかった（F 値 0.11,n.s.)。女性回答者のつまり妻の性別役割分業意識もまた関連がみられなかった（F 値 2.39,n.s.)。ただしこの結果は他の仮説の検証とは分析対象が異なっているので、ここでの仮説検討結果は再考の余地はある。
代替資源說
親や親族と同居している世帯と核家族世帯を比較したが、居住形態による夫の育児遂行頻度に違いはみられなかった
情緒関係說
妻との同伴行動（一緒に買い物に行く頻度）が多い夫は育児遂行頻度も高い。妻と週に1日以上買い物を一緒にする夫は、月に1-2回もしくはほとんどしない夫に比べて育児をしている
経済社会の問題について情緒的、感情的反応を排除できるように
経済学の十大原理
- 第1原理：人々はトレードオフ(相反する関係)に直面している
- 第2原理：あるものの費用は、それを得るために放棄したものの価値である
- 第3原理：合理的な人々は限界原理に基づいて考える
- 第4原理：人々はさまざまなインセンティブ(誘因)に反応する
- 第5原理：交易（取引）はすべての人々をより豊かにする
- 第6原理：通常、市場は経済活動を組織する良策である
- 第7原理：政府が市場にもたらす成果を改善できることもある
- 第8原理：一国の生活水準は、財・サービスの生産能力に依存している
- 第9原理：政府が紙幣を印刷しすぎると、物価が上昇する
- 第10原理：社会は、インフレと失業の短期的トレードオフに直面している