それでもファイティングポーズを取り続けている「ミヤネ屋」にひるむわけがない。
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旧統一教会に訴えられても「ミヤネ屋」がイケイケなワケ
宮根誠司
世界平和統一家庭連合（旧統一教会）が29日、「情報ライブ ミヤネ屋」の読売テレビと「ひるおび」のTBS、さらに番組出演者で弁護士の紀藤正樹氏、本村健太郎氏、八代英輝氏を名誉棄損で提訴すると発表した。それでもファイティングポーズを取り続けている「ミヤネ屋」にひるむ様子はない。
その理由とは――。
訴状などによると、3人の弁護士が番組内でした発言が名誉棄損になるとしている。紀藤氏の「信者に対して売春させていた事件まである」、本村氏の「司法の判断として布教活動自体が違法だと認定済み」、八代氏の「教団がやっている外形的な犯罪行為」といった発言が事実に反し、社会的評価を下げたと旧統一教会は主張。計6600万円の損害賠償と、放送局に対しては謝罪放送などを求めている。
すぐさま紀藤氏はツイッターで反応。「私の発言は統一教会への発言ではなく統一教会の分派に対する発言です」と強調した上で、「私への訴訟は言論への萎縮効果を狙った恫喝訴訟、SLAPPの類です。自らの正当性を言うなら国を訴えるのが筋でしょう。自らの非を改めず民間を訴えること自体が、統一教会の問題をよく現しています」と非難した。
また、本村氏は所属する浅井企画の公式サイトで「訴訟が届き次第、検討した上で、適切に対応してまいります」とコメントしている。
8月下旬に旧統一教会は「事実に反する報道や不当に当法人等を貶める報道に対しては、法的手段を講じて厳重に対処させていただく所存です」との文書を発表していた。実際に提訴となったわけだが、実際に旧統一教会対策で活動する関係者の間ではそろそろ「反撃」があるのではないかとささやかれていた。
少し前、法曹関係者は「旧統一教会の韓国の幹部たちは『日本の弁護士は被害者を助ける方面でばかり動いていて、教会側で動く弁護士がいないじゃないか』と不満をため込んでいたというのです。
日本の教会としては反撃に動かざるを得ないでしょう」と指摘していた。
旧統一教会によると、今後も第2、第3の訴訟があり得るといい、弁護士に対しては懲戒請求する方針を明かしている。
一方、読売テレビは「訴状を確認し、今後の対応を検討する」とコメント。TBSは「訴状を受け取っていないので、コメントを差し控える」とした。
反旧統一教会の急先鋒のミヤネ屋はこの日、提訴されたことをトップで速報。
MCの宮根誠司は「我々『ミヤネ屋』、番組としましては、私も含めスタッフ一同、これまで通り、旧統一教会の過度な献金、被害者救済、政治・政治家とのかかわりなど、反社会性が指摘される教団の本質的な問題を、さまざまな声、意見を取りあげながら伝え続けたいと思います」と話し、報道姿勢に変化がないとした。
同局の吉積伸介編成部長も、この日行われた番組改編会見で「現場と話しているのは、事実に基づいた報道を行うことに尽きる。
発信したことに対していろんな反響はあるが、伝える根本は事実に基づくというのがモットー」と語った。
提訴にも動じない姿勢について、在阪テレビ関係者は「もともとジャーナリズム感が強いというか、取材力には定評のある局です。
ミヤネ屋には、かつて旧統一教会問題を報じていた『ザ・ワイド』の取材班が複数いますし、取材に絶対の自信を持っているのでしょう。そもそも提訴が怖ければ、こんなに報じてないですよ」。
それだけではない。
一連の報道で、多くのファンの獲得に成功した。
「旧統一教会に対する『ミヤネ屋』の報道の反響はすごくて、『よく放送した』などと宮根さんが神格化されてるほど。
関西では一人勝ちで営業面にも好影響をもたらしている」（同）
さまざまな事情から、ミヤネ屋が引くことはなさそうだ。
（本紙取材班）
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