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宮澤大輔 医師 (宝塚CDC) 新型コロナ医療 ワクチン年齢別派
@blanc0981
1994京大胸部研▷京大眼科▷京大総合診療科▷開業http://eye99.com
Youtubeみやざわクリニックチャンネル。個人で複数のコロナ英文論文を書き査読もしています。中高年ワクチン推奨、未成年は要議論。オミクロン&ADE動画（購読・単発応援）は→http://note.com/miyazawanet0709
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宮澤大輔 医師 (宝塚CDC) 新型コロナ医療 ワクチン年齢別派
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け、健太郎 読んでみたら驚愕の事実に気付いた
心筋炎の多いモデルナは米国では18歳未満では承認されていない… のに
日本では承認されている
15歳以下一人も死んでない日本で…
アメリカ人中高生はモデルナは危ないから打たないのに
お、か、し、す、ぎ、な、い、か
■ワクチン原理主義の無邪気な小説家
どう言う理由で5-11歳の接種を急いで欲しいのか言ってみろ！
しかもアメリカでさえモデルナは18禁なのに日本が世界初で子供
飛行機事故より死なない日本の子に
貴様は戦犯だ
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11/11(木) 7:15NEWSポストセブン
新型コロナワクチン、5～11歳も接種推奨に？ 世界の最新知見は
アメリカでは5～11歳へのファイザー製ワクチンの接種が始まった（AFP=時事）
新型コロナワクチンを製造している米ファイザーが、5～11歳の子どもに対する臨床試験を終え、アメリカではこの年齢層への接種が始まった。日本では現在、ワクチン接種は12歳以上が対象だが、磯崎仁彦・官房副長官は10月28日の記者会見で、「ファイザー社から必要な薬事上の手続きがなされた場合には、有効性、安全性を確認し対処する」と述べた。10日、ファイザーは厚労省に5～11歳向けの接種について承認するよう申請。今後、日本でもファイザー製ワクチンの接種が5歳以上に拡大される可能性が出てきた。
一方、子どもへのコロナワクチン接種をめぐってはさまざまな議論がある。接種による心筋炎の発症リスクが顕在化しているからだ。
スウェーデンでは若年層での心筋炎発症リスクの上昇を理由に、30歳以下に対し、モデルナ製のワクチン接種の一時停止措置を無期限に延長した。アメリカも、食品医薬品局（FDA）がモデルナ製ワクチンの12～17歳向けの承認を延期する方針で、来年にずれ込むと見込まれている。
日本でも厚労省は10代と20代の男性に対して、モデルナ製ではなく、ファイザー製のワクチンの接種を検討するよう勧める方向で調整に入っている。ただ、ファイザー製なら心筋炎が起きないというわけではない。厚労省の発表によると、10月15日までにモデルナ製ワクチンを接種した20代男性で、100万人当たり25.7件、10代男性で28.8件の心筋炎などが報告されているのに対し、ファイザー製ワクチンの場合でも、20代男性で100万人当たり9.6件、10代男性で3.7件、報告されている。
アメリカは接種対象を5歳以上に引き下げたが、これまでワクチン接種で世界の先頭を走ってきたイスラエルは、検討はしているものの、まだ12歳以上という基準を引き下げていない。イギリスを除いて、ドイツやフランスなど欧州諸国の多くも日本と同じ12歳以上。スウェーデンでは、肺疾患や重度の喘息などの高リスク疾患がある場合に限り、12歳以上まで認めている。一方、中国は3歳以上、チリでは6歳以上に対象を拡大している。
イギリスは接種対象を16歳以上としているが、それには理由がある。医師でジャーナリストの村中璃子氏が言う。
「ある論文がきっかけで、イギリスのワクチン諮問委員会はワクチン接種の対象を12歳以上にまで拡大しませんでした」
その論文は、2021年8月30日にmedRxiv（メドアーカイブ。査読前の医学論文を公開するプレプリントサービス）に掲載された（英文タイトルはSARS-CoV-2 mRNA Vaccination-Associated Myocarditis in Children Ages 12-17:A Stratified National Database Analysis）。
同論文によると、アメリカの12～17歳の子どもでワクチン2回接種後に心筋炎が起きるリスクと、コロナに罹患して120日以上入院するリスク（8月21日時点）とを比較したところ、基礎疾患のない12～15歳の男子では心筋炎のリスクは入院リスクの3.7～6.1倍、同16～17歳の男子では2.1～3.5倍だった。
「査読前の論文ですが、非常に大規模なデータに基づく信頼ある研究者のグループによる解析です。ワクチン接種による心筋炎は早期に治療すればほとんどが軽症に終わり回復するという指摘はありますが、この論文から言えるのは、子どもの入院リスクはそもそも極めて低く、ワクチンを打つ医学的な必要性はほとんどないということです」（村中氏）
しかし、村中氏は「だからといって、打つ意味がないとは言えない」という。
「ワクチン諮問委員会が12歳から15歳の健康な子どもへの接種は推奨しないとしたにも関わらず、イギリスの多くの州では学校生活の継続などの“社会的なベネフィット（恩恵）”を考慮した子どもたちへの集団接種が始まっています。背景にあるのは、一部の大人がワクチンを接種拒否している問題です。大人が全員接種すれば流行は収束し、医療が逼迫することもなくなるのに、現実はそうではない。だから、子どもたちにも接種して集団免疫効果を促す。そのことは、周りまわって子どもたちにとってもベネフィット（恩恵）になるだろうという考え方です」（村中氏）
子どものコロナ死、日米の違い
11月2日現在、日本の10歳未満のコロナ死はゼロと報告されている。10代では3人が亡くなっているが、1人は事故死した後に検査で陽性が判明した例で、残り2人は重症化リスクを抱えていたとされ、基礎疾患のない健康な10代は1人も死んでいないことになる。
一方、アメリカでは、米CDCの統計によれば、10歳未満のコロナ罹患による死者は269人（2020年1月～2021年10月）、10代では542人（同）で、20歳未満では計811人がコロナに罹患して死んでいる。10代以下でこれほどの数が亡くなっていれば、アメリカで「子どもにもワクチンを」との声が高まるのは理解できる。が、状況がまったく異なる日本では、子どもへの接種に関するより詳細なデータが必要なのではないか。
そもそもなぜ、日米で子どもの死者数にこれほど差があるのか。元京大病院の医師で、みやざわクリニック（兵庫県宝塚市）の宮澤大輔院長は、世界中でコロナの流行が始まって間もない2020年6月、海外のウイルス学医学誌に肥満とコロナ重症化の関連を示唆した論文を投稿し、アクセプト（査読を経て承認）されている。現在ではコロナの重症化には肥満が大きく関わっていることが明らかになっているが、そのことにいち早く気が付いた宮澤医師はこういう。
「これは別の論文（＊注）で書きましたが、流行初期における人口あたりのコロナの国別死亡者数は、おおよそ4割が肥満、4割が年齢（高齢）で説明できます。米CDCが今年9月に発表した論文によると、アメリカでは断続的に学校閉鎖が実施され、子どもたちはステイホームを強いられたため、2020年3月から11月にかけてBMI値（身長に対する体重の一般的な指標）が、コロナ流行前の約2倍の割合で上昇したとされています。もともと日本の子どもに比べ肥満率が高いが、さらに上昇している。アメリカの子どものコロナ死が多いのは、主に肥満が理由ではないかと私は考えています」
コロナの感染を防ぐためのステイホームが、逆効果になったのではないかという。
【＊注／Face masks, old age, and obesity explain country’s COVID-19 death rates. medRxiv. 2020（preprint）/medRxiv/2021年1月3日投稿】
宮澤医師はこうした日米の差を見て、果たして日本の子どもたちにもワクチン接種が妥当なのか疑問を感じたという。先の総選挙の前に、各政党に対して「欧米とは異なったリスク・ベネフィットの議論が必要ではないか」と問いかける質問状を送付し、各党の回答をYouTubeで公開している。
「ワクチン接種は、あくまでも希望者がリスクとベネフィットを比較衡量して判断されるべきもの」（立憲民主党）、「議論を抜きに接種を進めることは適切ではない」（日本共産党）といった回答が並んでいるが、自民党はコロナ対策に関する政権公約を返送して回答に代えており、宮澤医師の質問項目には具体的な回答をしていない。
「質問への回答そのものより、各党のコロナ対策の責任者に少しでも認識してもらえるきっかけになればと思って質問状を送りました。選挙運動で忙しいなかで対応していただいた各政党には感謝しています。
『家族にうつさないため』といった利他的な理由でも、子どもがワクチン接種する理由にはなりえます。ただ、日本には、リスクを伝えず、『安全だから打て』『つべこべ言わず打て』という医師や専門家が多く、インフォームドコンセントがないがしろにされている感がある。自民党は政権与党ですから、この問題を真摯にとらえてほしいですね」（宮澤医師）
子どものワクチン接種はリスクとベネフィットを比較して判断すべきと言われるが、そもそも、どんなリスクとベネフィットがあるのかを国民の多くが知らないままだ。前出・村中氏はこう指摘する。
「むしろ問題は、欧米では『子どもにワクチンを接種すべきか』が社会的な議論になり、そのうえで政策を決めているのに対し、日本の厚労省は『情報提供をしている』とは言え、リスクもベネフィットもはっきりと提示しないまま、『自分で調べて自分で決めてくださいね』と国民に判断を丸投げしていることだと思います」
今、必要なのは国民への丁寧な説明と議論である。
◆取材・文／清水典之（フリーライター）
