重質原油（ヘビー・クルードオイル）は、世界の石油産業において独自の地位を占めている。一般的に、重質原油はAPI比重が20未満の原油を指し、硫黄分や金属分が高く、粘度も高い。一方で、その精製や輸送には技術的な課題が多く、主にガソリンよりもディーゼル油やヒーティングオイル、燃料油などの生産に使われている。2025年現在、重質原油の市場には顕著な変化と新たな可能性が生まれており、その現状や未来について解説していく。
まず、重質原油の主な用途を整理する。精製所では、重質原油からナフサをはじめとした各種石油製品を抽出するが、特に燃料油（Residual Fuel Oil, Heavy Fuel Oil）の原料として重要な役割を果たしている。国際海事機関（IMO）の環境規制以前、重油は船舶燃料などに大量に供給されていた。また、発電用途や工業用熱エネルギー供給源としても消費されている。最近では、石油化学品の基礎原料や、合成燃料の生産などにも重質油が使われるケースが増えている。
市場規模に関しては、「Grand View Research」など複数の専門機関のレポートによれば、2024年の世界重質原油市場は約1,300億ドルと推計されている。年平均成長率（CAGR）は2025年から2030年にかけて2.5%程度と緩やかな成長が予測されている。この成長は、従来の用途から新たな需要先へのシフトが進んでいることや、新興国の工業化に伴うエネルギー需要の増大が背景にあると言える。
地域別に見ると、重質原油の生産はカナダ、ベネズエラ、ロシア、中東の一部地域、この4地域が全世界の7割強を担っている。特にカナダのオイルサンド、ベネズエラの大型油田が注目されており、これらの開発投資が今後の世界供給安定に大きな影響を及ぼすとされる。日本エネルギー経済研究所の吉田圭助氏は、「カナダおよび南米での重質原油資源の開発が、中期的にアジア諸国のエネルギー安全保障に寄与する」と分析している。
重質原油の市場トレンドで特徴的なのが、精製所側の「アップグレーディング」（高付加価値化）技術開発競争である。従来、重質原油は精製コストが高い上に硫黄やアスファルテン、重金属の含有量が多く、精製所の負担が大きかった。しかし近年、ハイドロクラッキングやコーキングといった二次処理能力の高い製油所がアジアや中東、新興国を中心に増えている。米国エネルギー情報局（EIA）は、「2020年代後半には、全世界の製油所における重質原油の処理能力は13％増加する見込み」と指摘している。
輸送面では、重質原油のパイプライン輸送やタンカー輸送が従来よりも効率化されつつある。特にカナダのオイルサンド原油（ビチューメン）は、希釈剤（ディルエント）を加えて軽質化し、「Dilbit」と呼ばれる形態で米国やアジアの市場に輸出している。ベネズエラも、中国やインドなど重質原油の受け入れ能力が高い製油所へのパートナーシップを強化している。
また、2020年代に入り、環境技術の発展が重質原油市場の構造に与えるインパクトが拡大している。国際海事機関によるIMO2020規制の施行で船舶燃料としての硫黄含有量上限が0.5%に引き下げられたため、従来型の重油需要が大幅に減少した。そのため、重質原油の硫黄分除去技術や分画プロセス設計の高度化が求められ、各国精製所はデソルファライザーや水素化脱硫施設などに多額投資を行っている。
コンサルティングファーム「Wood Mackenzie」のアナリストであるメーガン・ローゼンフェルド氏は、「脱炭素の潮流が本格化する中、重質原油由来の製品は工業用潤滑油やアスファルト、石油化学品原料へとシフトしており、これが重質原油市場の活性化と再定義につながっている」と述べている。また、CCUS（カーボンキャプチャー・利用・貯留）やグリーン水素を組み合わせることで、今後は低炭素型の重質原油バリューチェーンが進展する可能性も指摘されている。
一方、世界の重質原油市場におけるリスク要因としては、金属分や硫黄分の高まりによる廃棄物処理・環境規制の強化、資本投資コストの上昇、物流インフラの制約、産油国の政情不安などがある。特に、ベネズエラやロシアの地政学リスクは投資家やオフテイカー（原油の長期購入契約先）にとって大きな懸念である。また、欧州では2040年までに化石燃料利用削減の方針が強化されていることから、長期的には需要の偏在化がさらに進むと見られている。
注目すべきは、アジア諸国での重質原油への新たな需要の発生である。インドや中国は、製油所の高度化と増設に加えて、アスファルト市場や石油化学品への投資を活発化させている。特に建設需要の高まりに伴い、道路舗装用のアスファルト原料としての重質原油の価値が見直されている。そのため、これらの地域では重質原油の輸入が増加傾向にあり、今後も中期的な需要増が予想される。
政策面では、各国政府が重質原油の活用法多様化や環境技術導入支援策を強化している。日本の経済産業省は2024年、化石由来の残渣油からカーボンニュートラルな合成燃料への転換プロジェクトへの助成を拡充した。中国やインドも、国家規模で精製所モダナイゼーション政策を進め、重質原油プロセシングの環境負荷低減とサーキュラーエコノミーの実現を図る試みが始まっている。
エネルギー専門家の斎藤拓也氏によれば、「世界経済の成長軸がアジア太平洋地域へシフトする中で、重質原油は従来の“最後の手段”から建設・化学・新素材開発の中核的資源へと認識が変化している」と分析されている。その背景には、従来のガソリン・ディーゼル車需要からEV化による転換、持続可能な都市インフラへの政策シフトが挙げられる。
また、脱炭素化の流れが重質原油の付加価値創出を促進している点にも注目だ。例えば、カナダではオイルサンド由来原油の炭素強度低減策として、カーボンオフセット付き原油の取引が始まっている。これは製造工程で排出されたCO2を風力や太陽光クレジットで相殺し、市場で低炭素型原油として流通させる動きである。こうした先進事例は、今後他地域にも広がっていく可能性が高い。
今後の技術開発動向としては、水素添加分解プロセスや高度なコプロダクト（副産物）生成技術、AIを活用したプロセス最適化などが挙げられる。IBMやShellなどの大手は、AI制御によるリアルタイム最適化システムの実証実験を行い、製造コスト低減やCO2排出削減を両立する技術の導入が加速している。2025年においても、この潮流はより一層強まるものと推察される。
さらに、リサイクル技術と結合した重質油の二次利用や、バイオ原料との複合化など、カーボンサイクル型社会への変革に向けた新規事業も活発化している。日立造船やJFEエンジニアリングのようなエンジ会社が廃重油再生装置や廃棄物混焼発電設備を開発し、自治体や民間プラントへの導入事例が増えている。
バリューチェーン上流に目を転じると、効率的な採掘・生産手法の確立が今後の競争力に直結する。オイルサンドの現場ではインサイチュ法（地中加熱回収）や先進的ボイラーのほか、水・エネルギー消費量削減を目指した省エネ技術が重視されている。「BP Energy Outlook 2025」によれば、次世代採掘技術の普及により、オイルサンドの投資回収期間が従来の15年から10年程度に短縮する可能性も示唆されている。
全般的な市場リスクとして、EVシフトによる精製所全体の稼働率低下や需給バランスの予測難化、原油輸出国機構（OPEC）による生産調整の変動性が挙げられる。特に景気後退局面では、重質油を含む全原油グレードの輸出入が大幅に減速し、今後も生産コストやインフラ投資回収に不確実性が残ると考えられている。
このような状況下で、重質原油の市場参加者は「用途の多様化・高付加価値化」と「脱炭素・環境対応」の両軸を意識した長期戦略を求められている。実際、BPやSaudi Aramco、CPC（中国石油化工）などの大手グローバル企業は2025年以降の投資計画の中で、従来型精製の強化とともに、バイオ合成燃料・グリーン化学品領域へのM&Aや研究開発投資を活発化させている。
一方で、「レガシー資産活用」というトレンドにも注目したい。北米や中南米の一部製油所では、油価下落・操業コスト増加への対策として、既存の設備を高度化・柔軟化し、再生可能資源やバイオ原料との共加工技術やCCUS付きプロセスへとリプレースする動きが加速している。この流れは、今後のESG投資の観点からも企業価値向上策として注目されている。
最後に、市場の専門家であるロンドンの石油コンサルタント、サミュエル・スチュワート氏は「重質原油市場は“技術進化とグリーン規制”の交差点にある。今後10年は、旧来の燃料油用途から新規の石油化学・新素材・合成燃料セグメントへの移行が本格化し、市場革新の加速度を一段と増すだろう」と述べている。2025年以降、重質原油が多様な産業バリューチェーンにおいてどのような形で新しい役割を果たすのか、市場関係者の期待と注目が集まっている。
https://pmarketresearch.com/chemi/heavy-crude-oil-market/