福島で活躍できないロボットは、、、、歌って、踊っていた!？

福島原発の作業で一つも活躍しない、日本製のロボット。　一体、どうなっているのかと思って、色々探していたら、なんと歌って、踊っているではないか。

HPR-4C ＜＝　Clickしてください。　YouTubeに飛んで、踊っているところがみれます。

本当は、「日本のロボット開発は人間型にあまりにも拘りすぎているのではないか」と批判しようと思っていたが、

これはこれで、もの凄いことになっていると思いませんか？

今回の一連の福島原発や災害救助の件で、研究者も人間型に拘り過ぎていたのではないか、という反省があるようだから、余り批判ばかりするのも良くないので、ここは、この人間型ロボットの偉業を称賛しておきたいと思います。

このロボット（HRP-4C)は、独立行政法人　産業技術総合研究所と川田工業の共同開発らしい。

そういえば、先日、演算速度が世界一となったスーパーコンピューターを開発したのは、　独立行政法人　理化学研究所と富士通の共同開発だし、　最近、独立行政法人は、世間に成果をアピールするのが上手くなりましたね。

ところで、ロボットの話題に戻ると、京都大学出身で、エボルタ君などをつくったロボットクリエーターの高橋智隆

さんのロボットは、基本的に手作りなのだとか。　最初のロボットは、製作費　数万円だったとのことだ。

まだまだ、ロボットに関するいろいろな技術が、もの凄い勢いで発展していて、これで決まり、ということがありません、　だから、隣の工場だった会社が本当に、将来のトヨタやホンダのように、世界を席巻する日がくるかもしれませんね。

￥550

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ロボットの天才 (空想科学文庫)/高橋 智隆

今後１０年で消え行く産業 －全米銀行協会発表

産業の栄枯盛衰は世の常。　かつて「鉄は国家なり」といわれて優秀な学生がこぞって就職した鉄鋼業界は、最早、青息吐息の状態だ。　　更に産業のライフサイクルの回転が激しくなった今では、就職した会社が退職するまで優良企業であり続ける保証は全くありません。

さて、全米銀行協会が、今後１０年で産業としてなくなってしまうと予測されるTOP１０を発表しました。http://www.ibisworld.com/Common/MediaCenter/Dying%20Industries.pdf

もっともインパクトのある上位５つの産業は、

第1位: 通信業界（固定ケーブル）

　過去１０年で市場縮小率：　-54.9%

　今後５年間の縮小予測　：　-37.1%

　2010年市場規模：　154,094 $M

第2位: 製粉業界

　過去１０年で市場縮小率：　-50.2%

　今後５年間の縮小予測　：　-10.1%

　2010年市場規模：　54,645 $M

第3位: 新聞業界

　過去１０年で市場縮小率：　-35.9%

　今後５年間の縮小予測　：　-18.8%

　2010年市場規模：　40,726 $M

第４位: アパレル製造

　過去１０年で市場縮小率：　-77.1%

　今後５年間の縮小予測　：　-8.5%

　2010年市場規模：　12,800 $M

第5位: DVD, Game, Video レンタル

　過去１０年で市場縮小率：　-35.7%

　今後５年間の縮小予測　：　-19.3%

　2010年市場規模：　4,538 $M

アメリカの産業を分析したものなので、製粉事業などは日本では、米国ほど大きくないかもしれません。

一方で、通信業界や新聞業界が消えいくとしたら、それは日本の社会に与える影響の大きいでしょう。

通信業界。携帯事業は伸びていますが、なんと言ってもスカイプなどによるVoIP化で、音声に課金できなくなるのが、今までの事業モデルを覆してしまうほどのインパクトがあるだろう、と予測しています。

新聞業界も、印刷された紙を販売することによって情報に課金していた訳で、この紙の印刷、流通が、新規参入者にとって障壁となっていた訳ですが、今やインターネットの出現によって、情報流通のコストがとても小さくなって、かつてのように大手数社による寡占状態が維持できなくなるでしょう。

そういえば、通信業界第三位のソフトバンク。　先の６月２４日の株主総会で、自然エネルギー事業ができるように定款を変更し、数ヶ月以内に太陽光発電事業を行う子会社を設立することに決めました。

本来なら、１兆２０００億円にのぼる有利子負債を圧縮し、「つながらない」と言われる携帯電話のインフラを増強し、通信会社としての体力をしっかりつけて欲しいところですが。

孫社長は、将来を見据えて事業をどんどん切り替え、捨ててきた人ですから、もはや通信事業を見切ったのかも知れません。

管総理をめぐる民主党の責任

日経新聞によると、民主党の幹部６人が集まって

＊赤字国債関連法案

＊第二次補正予算

＊再生エネルギー特別措置法案が、採決されれば、管総理は８月３１日の国会会期末を待たずに辞任する環境が整う。

という見解で合意したと伝えられている。

この幹部とは、ｖ岡田克也幹事長、輿石東参院議員会長、枝野幸男官房長官、仙谷由人官房副長官、安住淳国会対策委員長、玄葉光一郎政調会長なのだとか、

（http://www.nikkei.com/news/category/article/g=96958A9C93819481E0E4E2E3E58DE0E4E2E4E0E2E3E38297EAE2E2E2;at=DGXZZO0195166008122009000000 ）

しかし、そうだとしたら、政権奪取以来、２名続けて短命政権で終わるような総理大臣を選出した民主党の責任は、極めて重い。

また、とりあえず不人気の総理大臣を辞めさせて、辞任させた後で、後任を選出する、という手順も問題だ。

自民党の手法と全く変わらない。

しっかりと、「この人の下で、こういう政治をやりたい。　だから管総理には辞任をお願いしたい。」と、後任候補を世論に問うてから、辞任要求をしてもらいたい。　野田財務大臣や前原前外務大臣の人気が高いとも報道されるが、どういう方針で総理になろうと思うのか説明がなければ、支持するのか、しないのか決められない。

若しかしたら、「これなら管総理の方がましだった」というような人が総理大臣に指名されないとも限らない。

うーむ。　これも怖い話しだ。