芸能事務所の大手が使用している統一契約書が、公正取引委員会から独禁法違反にあたるおそれがあるので、改善するようむね言いわたされた。とのことです。
ところが、これに対してネット上に芸能事務所の立場を擁護する大学教授？の意見が上がってた。
この記事によると、
100人のタレント候補を一人1000万円 掛けて育てて、10億円200万円稼ぐタレントを一人産み出す。稼ぐタレントと芸能事務所で100万円づつで利益とし、芸能事務所が投資した10億円も回収する。とのことで、このシステムが維持できなかったら、タレント候補に芸能事務所が投資することがなくなり、若いタレント候補が居なくなる。皆若いタレント候補は、芸能活動を夢みても、道が絶たれる。とのことです。
若いタレント候補は、スカウト、オーディションなどで、すでにふるいにかけられているわけであり、夢見る若いタレント候補が皆芸能事務所に所属できるんじゃない。
若いタレント候補は、芸能事務所の税金対策として利用されている場合もある。
育成システムはもっと健全に行われるべきだと思われるし、10億円稼ぐタレントは何億円の報酬を受け取るべきだと思います。
育成システムが金がかかるということで、これをタレント候補に負担させれば、金持ちしかタレントに成れない。としているが、これはスポーツ選手はすでにそうなっております。
楽器演奏者もそうなっております。
育成システムの健全化は、稼ぐタレントに負担させるのではなく、芸能事務所が契約したのであるのであるから芸能事務所が負担するのが健全なモノだと思います。
若いタレント候補が右も左もわからないまま、成長して契約書によるしばりで、芸能活動に消耗されるだけだったり、活動制限させたりする芸能界が健全ではないと思います。
元々、香具師の元締めたちのような人が運営しているため、無理な話しだろうか？