トランプが戻ってくる確実性を解説する 2024/07/05 | プルサンの部屋(経済・世界情勢・株・通貨などを語るブログ)

俺は生活優先でものすごく忙しい毎日を過ごしてるため、投稿する余裕がないが、
今まで書いてきた俺の投稿はすべて大正解。

日本メディアマスコミは大嘘つきで、いずれか、大手の民放や新聞などが倒産する時代が早くやってくるだろう。
その証拠に、吉本芸人が弁当支給がなくなった、経費を削減されたなど文句が増えてきたことだ。
もっとひどくなってくるのは、日本メディアマスコミは韓流ドラマを流したり、在日朝鮮人と多く登用することで、スポンサーが離れていっている。
そのため、資金が枯渇していくだろう。

アメリカでトランプとバイデンの力関係について、はっきり言う。
日本メディアマスコミはトランプがアメリカの裁判で裁かれ、哀れな人だというが、大間違いだ。
左派リベラル派の米民主党側の米司法界は内紛中だよ。
バイデンはもう終わる。
トランプが戻ってくる。

バイデンと対照的に、トランプは優勢が日々に増している。
7月2日、トランプの口止め料裁判を担当するNY地裁が、7月11日に予定されていた量刑を決める判決言い渡しを、9月18日もしくはそれ以降まで延期すると発表した。
それを日本メディアマスコミは報じなかったね。
韓国の言いなりの日本メディアマスコミは大ショックだからね。

判決延期の決定は、トランプのJ6裁判(2021年1月6日、選挙不正に怒ったトランプの支持者たちが、当局のスパイに誘導されて連邦議会議事堂を占拠したJ6事件を、トランプの扇動だと左派リベラル派の米民主党側が決めつけた裁判)で、米最高裁が7月1日に、現職大統領が公務として行ったことに対して事後に犯罪性を問うことはできないと起訴を却下する判決したことを受けたもの。

口止め料裁判は、トランプが不倫相手に払った口止め料の申告をごまかした容疑で、不倫も口止め料支払いも公務でなく私的行為だが、公務でないことを確定するためには裁判をやり直さねばならず、すでに出している有罪判決をいったん取り消す必要が生じた。

裁判所は、量刑の言い渡しを延期したというよりも、すでに出ている有罪を事実上取り消した。
裁判所は、トランプが次期米大統領候補者であることを勘案したとも言っており、米大統領になりそうだから微細な申告ミスの容疑で裁判するのは不適切だという表明に近い。

この件の検察官(Alvin Bragg)は悪のジョージ・ソロスによる傀儡の民主党系で、最近までトランプを敵視していたが、今回の裁判所の判断に反対していない(賛成もしていない)。

口止め料裁判は、再審でなくお蔵入りすると考えられる。

米民主党は結局、トランプに負けたのだ。

自民党の連中は分析能力がなく、バイデンにかけたみたいで、よほどの大馬鹿だね。
自民党が次の選挙で勝てるはずがない。
左派リベラル派の米民主党支持の外務省(日本・霞が関)も解散解体すべきだろう。

麻生太郎よ、うそつけへんやろ。
どうするの?
俺は今まで事実を書いてきたのに、麻生太郎お前は何もしていなかった。
自民党は終わるね。
困るというなら、西田昌司をまず総裁にして西田昌司を総理大臣にしなさいよ。
田母神俊雄を防衛大臣か外務大臣にしとけよ。
河野太郎?
左派リベラル派の河野親子は信頼ないわ。
自民党から追放したらええわ。
ほんまに。