岸田が尻尾を大きく振り、バイデンに呼ばれて訪米したのに、ワシントンの空港には誰もこなかった。
それでもバイデンのいるところへ行って、恫喝され、日本を売るよう言われ、「はいはい」したアホ＝岸田。（この話は超事実）。
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俺と見解と同様に、日本は明治維新以降、段々おかしくなっていったとスタンフォード大学教授＋米政府に助言をするフーバー研究所上級研究員の西鋭夫氏も今の日本政府と日本のメディアマスコミを痛烈に批判しています。
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この傾向はロシアでも感じました。
ジャパンというネームバリューと現実がズレていることに人々が気付いてしまった感じです。
この状況を打破するには、日本が主権を取り戻し、後世を育てる独自の教育システムを作るしかないのかもしれません。
何故なら、ネオ植民地主義のエリートにとり、「主張するゴイム」は全く不要な存在で、占領地であれば尚更、現地の子どもにまともな教育を受けさせたくないからです（歴史的な手法）。
卑近な例として90年代のロシアがあります。
東西冷戦直後のロシアは1991年にネオ植民地化され、政権指導部が左派リベラル派の西側エリートの傀儡となったのですが、
その際、ソ連の教育システムが徹底的に潰されました。
先ずは、大幅な減給政策や過労働でシステマティックに教育関係者のやる気を挫き、彼らを現場から締め出すことから始めました。
困窮したロシアのインテリ層は卒業証書や教員免許を手放し、地下鉄の駅で売り買いされました。
資格を購入したのは左派リベラル派の西側エリートの息のかかった人たちです。
こうしてロシアの教育現場は公然と彼らの認知戦フィールドになりました。（ロシア国民に対する認知戦、特に若年層の囲い込みについては別の機会に書きます）
実際のソ連の教育システムの良いところは、自分で考える人材の育成に関心があり、熱意・良識ある教育者が多かったことです。
しかし、日本の失われた30年と同じスパンで、
ロシアの若い世代がマルっとグローバル（自虐史観、西洋崇拝、拝金主義）の教育を受けました。
それでプーチンは首相になり、ロシアを再建してきた結果、「今の」ロシア政府がようやく主権国家として独自の教育システムを取り戻す試みを打ち出しました。
だが、まだ始まったばかりですし、若者をターゲットにした認知戦が激化していることを考えると、遅きに失した感があります。
なので、俺はトランプとプーチンを強く支持しています。