海外から日本に戻った時、、特に関東面、東日本JR等において特定国の言語（支那語、韓国語）表示が大変不愉快にさせられ危惧させられましたが。
この中共の行動計画の地図を思い出したのは俺だけでしょうか？
中共は、本当に日本を占領する気でいるという嘘のような本当のお話です。
NHKでも既に特定国のチェックが入り、もはや日本人の為の放送局では実質ないということは、ご存知の方も多いと思います。
そして中共が創価(朝鮮宗教)と共闘して日本完全制圧をしようとして来たというのはこれまで何度か投稿させていただきましたが、どうぞこの地図をよくご覧になり、日本が日本国で無くなる日というのがこの図々しい中共行動計画を日本国民の覚醒によって頓挫させましょう。
多くの国民が知らない間に進められて来ているわけです。
２０１４年に1日で両院可決となった異常事態「高度人材受け入れ」はほとんど支那からの受け入れであり、支那留学生が日本人学生より遥かに優遇されているということも知っておくべきでしょう。
リンクを開けてお読みください。↓↓↓
http://saigaijyouhou.com/blog-entry-4980.html
Wake Up Japan！！
http://genkidehappy.blog.so-net.ne.jp/2010-10-14
支那外務省から流出した『2050年の国家戦略』地図（日本は日本自治区になる？、危ない日本！）
2010/10/14 14:28
支那外務省から流出した『2050年の国家戦略』地図（日本は日本自治区になる？、危ない日本！）
尖閣列島の問題で如何に支那が油断できないか、平和ボケの日本人も気がついたと思うが、私の友人が昨年暮れに、『2050年の支那の国家戦略」に日本占領計画があると言う記事をくれた。
ファイルにあった記事を改めてみてみると、でたらめな情報でもなさそうなことがわかる。
国際評論家は浜田和幸氏は俺の友人の友人でもあるが、雑誌の記事の中で、２００５年胡錦濤は「ある国際会議で「支那の方が日本より優れている。日本の時代は終わった。あと２０年で日本という国は消えると言い切っているらしい。これからは支那と言う儒教の教えを踏まえた社会主義が世界の中心になる、日本経済はこれから衰退の一途をたどる。支那は２０２０年までに日本を飲み込むとフランス大統領シラクに言ったという。
支那の計画によると日本は東海省と日本自治区に分けられている。
大阪以西は支那領で東海省。
東京含め以東はチベットと同じ自治区にする計画だ。
竹中氏によると後３年から５年でGNPは日本の倍になる。
支那は、今よりももっと高圧的に日本を攻めるだろう。
甘く見てはいけない。
日本はデフレ、不景気、少子高齢化でガタガタだが、国際問題にも関心を持って見守らないと、ある日突然攻め込まれて、支那の配下にさせられるのも考え物だ。
何をやるかわからない支那に菅直人内閣のボケナスが太刀打ちできるでしょうか。
国民含めて皆あまちゃんで又、心配事が増えました。
正直言って支那の支配下になるのはイヤですね。
china-minitary画像 184.jpg
（参考資料）
http://blogs.yahoo.co.jp/go_sinzan/32759673.html（昨年11月の記事）
支那外務省から流出した『2050年の国家戦略』地図を紹介します。
支那の野望は、ウィグルやチベットだけでなく、周辺国も巻き込んで、大中華国を作ることにあるようです。
日本がチベットのようになるというのは考えただけでもおぞましいことです。
しかし、あと１０年以来に建造される空母の海軍力によって、台湾を併合し、東シナ海のシーレーンを軍事力で押さえられれば、確実に日本経済の首根っこを支那は押さえることができます。
なぜ支那が野望を持つのか。
それは伝統的な中華思想のなかに、そもそも因子があります。
それに加えて、人口急増により充満する国内の矛盾や不満を、外に向けさせ、周辺国の経済力を吸い上げる意図があるものと思われます。
支那の日本侵攻のシナリオは、まず沖縄に工作員を送って、沖縄県民の本土不信を煽り、沖縄を琉球国として独立させるところから始まります。
台湾でも使われている手法ですが、支那と経済的なパイプを深める方が経済的にメリットがありますよという風雪を工作員がばらまくと同時に、国家レベルでも琉球国への経済支援策を発表。
住民投票で独立が議決後、鹿児島県との「国境」付近に空母を派遣して、海上封鎖されてしまえば、日本はそれ以上の手出しできなくなるでしょう。
これに対し、今度の選挙で誕生する民主党（現在は、立憲民主党）政権は、特に支那に対して、友愛外交を展開。
親中路線の元、これという抗議や毅然とした対応を示せず、ずるずると支那のいいなりになってくことが予想されます。
日本を併呑すると言っても、何も武力によるものだけが手段ではなく、外国人参政権付与法案や人権擁護法案などを党是とする民主党（現在は、立憲民主党）に政権を取らせ、様々な売国法案を成立させて、合法的に日本を占領してしまう手段も考えられる。
既に日本のマスコミは支那側の影響下にあり、軍備増加やチベットの人権報道など、報道されないニュースも多いのが現状です。さらに工作員による巧みなプロパガンダ活動によって、国民の見えないところでマスコミが影響を受けて、凄まじい民主党（現在は、立憲民主党）擁護のキャンペーンを実施している可能性もあり得ます。
一方日本の同盟国アメリカ（当時は、左派左翼の米民主党）は、日本のことよりも軍事力の増大した支那を『気づかう』ようになり、「対中東対策で手一杯で、アジアのことはアジアで決めてくれ」と傍観を決め込む可能性が強いと思います。
☆中国海軍高官が太平洋の米中分割管理“提案” 米司令官明かす
http://sankei.jp.msn.com/…/a…/080312/amr0803121318009-n1.htm
そういういくつかの不幸が重なることで、『2050年の国家戦略』地図が実現します。
戦後60年平和な経済成長政策で過ごして、国民の多くは、国家の安全保障について関心が薄くなってきましたが、地政学で歴史を見ていけば、この１００年で多くの国家が興亡の憂き目を見ていることがわかります。
国家として主権を主張し、主権の維持のために必要な処置を怠れば、いつ何時周辺国に併合されるかわからないということが、この１００年の歴史の真実なのです。
そういう点で民主党の友愛外交路線の末路がどうなっていくのか、日本国民の皆さんは大いに憂慮すべきだと思いますよ。
人口大国という巨人がうごめく中、日本はどうするか。
地政学的観点から、支那のパフォーマンスの高まりを踏まえ、アメリカとの関係をより強化していくか。あるいは、文化的に異質性のある、他のアジア諸国との連携を模索していくか。
また、スイスや北欧諸国のように、大国ではないが生活水準の高い国を目指していくか。
いずれにせよ、これから大きく変化していく可能性が高い国際政治で生き残るため、国際戦略の再構築が求められていると思います。
●その他の情報
支那政府は尖閣諸島を強制的に奪う方針を決定
マイミクさんがとあるコミュで書き込んだ内容が、重要かつ驚愕な内容なので、転載させていただきます。
◎９月１８日から日本製品の不買運動が予定されている。
◎１０月１日に日本大使館に対する抗議デモを予定している。
そのために、ネットで投げつけるための石やレンガ、卵などの募集が行われている。
そして、最も重大の情報、尖閣諸島に関する支那人民解放軍の本音に関する情報もいただきました。
この記事は人民解放軍の内部情報を入手できる立場にいる人が書いたと思われ、かなり信憑性の高い情報とのことです。
その記事によると、12日未明の丹羽宇一郎中国大使への抗議は、実質最後通牒だったとのことです。
日本政府は隠しています。
安倍政権は、当時の事実を発表すべきです。
次の衆議院選挙に影響するぞ。
その裏事情は次のように趣旨が書かれています。
「１１日の夜に、南米から帰国した梁光烈国防部長がその日の夜、緊急作戦会議を開催しました。」
「その会議で、中央政府は尖閣諸島を強制的に奪う方針を決定したため、深夜にもかかわらず、国務大臣に命じて、日本大使へ最後通牒を告げました。」
「現時点では既に、例え日本が人（船長・船員）を釈放しようが、勾留を続けようが支那中央政府が尖閣諸島を強制的に奪うという方針が変わる事はありません。」
「釈放した場合は、尖閣諸島のみを奪回し、東シナ海の共同開発を停止し、釈放しない場合は、カイロ宣言を根拠に琉球へ直接出兵し、琉球群島を取り返します。」
上記の要約でも鳥肌の立つ内容です。
民主党の新総裁がきまり、日本政府が混沌とした隙に支那共産党が動く可能性が高くなっています。
日本国民は、国内で派閥争いをしている場合ではありません。
挙国一致で尖閣諸島、沖縄を守るために立ち上がる時です。
まずは、支那の沖縄侵略の意図が明確にある事を伝えなければなりません。
そして、日本国民が声を上げて、尖閣諸島防衛のために自衛隊の緊急配備を実行しなければなりません。
wikiから抜粋
南沙諸島での紛争は、南ベトナム政府が1973年9月に同国フォクトイ省への編入を宣言したことから中国と紛争が表面化していきました。その背景にあるのは、尖閣列島と同じく海底油田の存在が確認されたこと。
中国本土から遠く離れてほぼマレーシア沖に浮かぶ南沙諸島を武力で実効支配してしまった中国の覇権主義は、留まるところを知らないと言えます。
41人が虐殺されたのは、1988年3月南沙諸島における領有権をめぐり中華人民共和国とベトナム両海軍が衝突（赤瓜礁海戦）し、中華人民共和国が勝利支配したときの戦闘によるものです。
ところで、その後の1992年11月スービック海軍基地とクラーク空軍基地を返還し全ての米軍がフィリピンから撤退しています。
するとすかさず1995年、中華人民共和国軍の活動が活発化し、ミスチーフ礁等フィリピン主張の島を占領して建造物を構築しました。この機会主義的行動が周辺諸国に中国の軍事的膨張に対する警戒心を呼び起こしたとされます。
慌てたフィルピンは、米軍に再駐留を打診するものの、一度追い出しただけに、二度と戻ることはなかったようです。
沖縄から米軍を追い出すと同じようなことが必ず起こることでしょう。
日本自治区2050年の中国国家戦略日本占領計画大中華国国家が興亡