経年変化を追っかけたくて、過去のデータを追いかけることは、調査・分析畑の方なら、立地関連でなくともよくあるかと思います。
しかし、これが日本では想像以上にハードルが高かったりします。
おそらく、経年変化に耐えうるスパンのものを安定的にとれるのは、総務省統計局のものくらいです。
(それ以外は、そもそも社内データを開示する必要がない民間はもちろん、総務省管轄以外の省独自のものや都道府県の「統計」さえぐだぐだで、過去のものはないとかあっても紙ベースでうん千枚とか実用に耐えない。)
いろいろ背景はあるかと思うのですが、そのなかでも大きな要因としてあげられるのが、過去データの価値付けがなされていないことがあるように思います。
なので、めずらしく過去データが存在する場合には、多くの場合に現在データとあわせていただけたりもします。
ただし、これはよくも悪くも日本的だなぁと感じることが、外資系企業ならびにその子会社が小売流通の中でも存在感を発揮するに従って増えています。
というのも、彼らは多くのケースで過去データも現在データと同じように提供できる体制が整っていることが多く、経年データが存在しないということがハードルになる頻度は圧倒的に少なかったりします。(特に米系はそう思います。)
一方、過去データは時間をかければ外部情報から集めることができるという性質のものではないため、現在データよりも「高価」な価値とみなされていたりして、現在データとあわせていただけるなんてことはまぁ皆無です。
一般的に日本企業(人)は情報にお金をかけるのを嫌がるとか、情報を無料と思うというところにもつながるのでしょうけど、データが存在しない、もしくは集計不能なレベルの紙の山になるくらいなら、もちろん有料でも構わないので、データはあったほうがいい。