「日本の人口は世界の2%に過ぎないが、世界の薬の40%を日本が消費している」
これが事実であれば大変なことです。検証に値すべく予防医学研究会FOMANがあらゆる資料を基に分析を始めました。
その一部を紹介します。
OECD加盟国31か国による一人当たりの薬の消費額ランキングでは、1位がアメリカで985ドル。日本は4位の648ドルでした。
この結果から、「世界の40%を消費」というのは、「噂」
のレベルである間違ったデータであるということは明らかです。
これが事実であれば大変なことです。検証に値すべく予防医学研究会FOMANがあらゆる資料を基に分析を始めました。
その一部を紹介します。
OECD加盟国31か国による一人当たりの薬の消費額ランキングでは、1位がアメリカで985ドル。日本は4位の648ドルでした。
この結果から、「世界の40%を消費」というのは、「噂」
のレベルである間違ったデータであるということは明らかです。

上図はOECD加盟31か国による2013年の一人当たりの薬の消費額ランキング(OECD調査)。医薬品の最終的な支出は、卸売・小売マージンと付加価値税・消費税等が含まれています。
医薬品市場のグローバル化によって、製薬会社の勢力図もここ数年で大きく変化してきています。日本の製薬会社の売上高(2012年)の規模は、あの武田製薬でさえ14位(下図)というのが現状です。輸入超過額も半端なく大きく(下図)、その額は年々増加しています。非常に大雑把な推測となりますが、冒頭「世界の40%は日本が消費している」というのは、欧米の売り上げと日本の輸入レベルから反映されたミステイクであることは間違いのないところでしょう。
結局のところ、日本の国民一人当たりの薬剤消費支出額をOECD加盟31か国の中で割合で示すと4.3%に過ぎないということです。
ちなみに、国全体で計算した(一人当たり額×国民数)では、日本は2位で11.85%となりますが、1位のアメリカが43.1%であることから、消費大国はアメリカという結論になるわけです。
しかしながら、これで日本の薬に対する大量消費問題が解決したと考えるのは早計で、次にかかげる問題こそが大量消費の議論や調査どころの話でないという結論に達するのです。
それは、
過剰処方と過剰依存
の問題です。
(後)に続く
