安倍首相が国会答弁において「がん教育を全国展開する」と。
文科省も「がん教育予算」を計上するなど、子供へのガンの教育に力を入れることで、早期発見の重要性を理解させガンの死亡率を減らそうということです。
参)2013年9月20日「子供にガン教育?」
                       
医師もこれには賛成派が圧倒的に多く、しかし私からすれば、がん教育がもし本格的に普及したとしても、100歩譲っても現状のままガンの死亡者数は増え続けていくと考えます。

なぜなら、今の日本の医学的治療(手術、放射線、抗がん剤)のみという標準治療至上主義によって、自然治癒力が全く無視され、代替療法、患者の心理的なケアなどが窓際族的なポジションであり続ける限り、「間違ったがん教育」であると言わざるを得ないからです。

こんなことはあまり言いたくも考えたくもありませんが、日本に普及しつつある診療報酬制度「DPC」制度下では、入院は長引かせると利益が減る一方で
手術を多くするほど病院が儲かる仕組みになっています。「早期発見→手術機会が増える→儲かる」

「早期発見=治癒率UPは理論的にも経験的にも成り立たない」という前提です。


まったく医学治療を否定しているわけではありません。私が言いたいのは、「教育に選択肢を」ということです。ある医師が「欧米の多くの国では、保健の授業で、ガンの経験者が教室にきてその体験談を話すというような取組がなされている」と。「だから日本もそういう教育の場が必要だ」と。

何を勘違いしているのか、欧米ではその体験者達は医学的治療のみならず自己治癒力を高めるため、病院で心理的なケアを徹底的に受け、高度な食事療法など医学的治療以外の方法も採り入れて克服したりしているケースが多く、体験談として非常に有効で生活に密着しているから関心を持ち、実効性も備わるのです。

がん教育を授業に取り入れる前に、治療法の選択肢をもっと広げるという根本から見直していかないと、結局は「あの教育は何だったんだ?」ということに成りかねません。

選択肢が増えるデメリットは、「迷う」ということです。だからこそ「融合」が重要になるのです。病院や医師によって包括的な取組が必要なのです。

「ガン教育を学校で」の前に、医療保険制度を始めとする各種医療関連制度やガン治療対する医学至上主義に対する改革が必要なのではないでしょうか?