私は医学と心理学や栄養学などの融合を啓蒙していますが、中でも特にアメリカに追いつけない原因の一つに医療経済学の医学への貢献度合いの低さがあります

コンピューターを作る技術では日本は世界屈指でありますが、ソフト面すなわち医療データー面では後進国であるため簡単に表現すると医療レベルを上げるためのインフラが未熟でそれが治癒率などでも高い成果をあげられならい原因にもなっているのです。これは医療経済学への取り組みと医学との融合が出来ていない結果と断言できます。

アメリカの病院数は5000ほどで日本にはその倍近くの病院があります。日本における「医師不足」はミスマッチも原因とされていますが、それだけでなくアメリカと比較して病院数が多すぎるため症例の分散から経験不足と言う状態をつくり出していると言われています。

そしてそこに日米の医療スキル差が見えてくるのです。要するに病院数が少ないアメリカの医師の方が病院が分散されていない分、一人の医師の症例数が日本の医師に比べて格段多いわけで、スキルの差は歴然となってくるのです。現に病院数は圧倒的に日本が多いにもかかわらず医師数は人口当たりで比較してほぼ同数なのです。

またアメリカは訴訟の国です。日本みたいに懇意にしているからと言う理由で医療機器など購入はしません。いや、出来ないのです。アメリカでは常に最先端の機器を使用しレベルアップしないと患者やその家族から他の病院と比較をして「レベルの低い治療方法だった」ということで訴えられるのです。

代替医療との統合やその国民の意識の違いも結果としてはっきりと現われてきていると断言できます。

そもそもアメリカの医療に関する制度は医療スキルを上げることを目的としている部分が垣間見えます。以前にツイッターでもつぶやきましたが、米国ミネソタ州のある病院で病床数を半減しコスト削減に成功している例があるのですが、注目するべきことはベッドを使わずに治療するスキルを上げる努力と成果をあげているということです。

日本もアメリカでは常識のDPC制度が広がりつつあり(とういうかすでに大病院の病床数の50%を超える)、いたずらに治療や入院期間を延ばせなくなっているのが現状です。これも患者にとって不利益をもたらすものでなく、今後、日本の医療スキルを上げるためのものであると認識することが大事なのです。

日本の医療が誇れることは沢山あります。しかし医療のグローバル化や社会保障財政を立て直すにはアメリカに見習うべきところも見つけ出すことが必要だと思い、今回このように記させていただきました。

病気になる人が減ること(予防医学の更なる認知と進展)や医療のスキルが上がることが日本の社会保障財政を立て直し、さらには医療のグローバル化に対応できる力をつけていけるものと信じてやみません。