働き方改革に例外はありません。

アンパイア社労士の篠原丈司です。




働き方改革では、


生産性の向上が
強調されます。



それは当然。



残業が減った、業績も落ちた
では、意味がないからです。



何となく、


働き方改革や
ワーク・ライフ・バランス
というと、


楽になって賃金が上がる
イメージがあるかも
しれませんが、


時間単価のアウトプット量や
クオリティを上げる
ということは、


働く人の資質の向上が
欠かせません。



今のままがいい、
現状変更を望まない人に
とっては、


それはキツイ取組な
わけです。







生産性の向上、効率を上げる
というと、


いや、私たちの職種は
（例外）特別だ。


とか、


急患が運ばれてきたのに
ノー残業デーだからと
いって帰るわけには
いきません。



なんて医療従事者もいますが、
そんな事を言っているのでは
ありません。





どの業種、職種にも
当てはまります。



医療従事者、教職員、
建設業・・・、


例外はナシ。



なぜなら、


本来集中しなければ
ならない業務に使う時間を
確保するために、


効率化が必要だからです。



その意味では、
時短のテクニックは不可欠。



多くの職場でかけている
視点です。



やるだけやっても
残業が減らないのであれば、


それは本当に人手が
足りていないのです。



増員を求めるのは、
その後で。






音声はこちらから・・・




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