特別編〜記事・飛鳥先生
日本は戦後から一貫して、アメリカの占領下にあるアメリカの準領土だが、戦後、日本人は吉田茂とアメリカを信じて日本を〝独立国〟と思い込んだが、1951年9月8日の「サンフランシスコ平和条約」が詐欺と気づく者は殆どいなかった。
日本と連合国軍48カ国で結ばれた、「第二次世界大戦」による 法的な意味で戦争状態を終わらせる平和条約の正式名称は、「Treaty of Peace with Japan（日本国との平和条約）」と言う。
なぜ３か国語が正式かと言うと、正文が「英語」、「フランス語」、「スペイン語」以外に存在せず、アングロ・サクソンに敗北した黄色人種の「日本語」など、対戦争当事国にも関わらず、正文扱いなどする必要もない欧米諸国に準じる程度の二次的扱いだからだ。
実はここにダグラス・マッカーサーと吉田茂との間で、今に至るまで日本人を騙す仕掛けが仕組まれ、「WGIP／War Guilt Information Program（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）」の密約を含め、アメリカの永久支配を受けることが決定したのである。
終戦直後は流石にまずい為、時期が来るまでアメリカ軍のステルス支配を誤魔化す必要があり、それを在日韓国人・朝鮮民族を利用する事が、吉田茂と「GHQ／連合国軍最高司令官総司令部」の間で話し合われた。
それは、戦前に東条英機が国会で掲げた「大東亜共栄圏」の「五族協和」を利用する事で、五族の中で「一等国民」は日本人、 「二等国民」は琉球人、アイヌ人、台湾人、三等国民は朝鮮人、中国人、その次は日本で働く満洲人が「四等国民」だった。
しかし、これはアメリカも同じで、同じアングロ・サクソンのイギリスが筆頭を占め、次にアイルランド、フランス、ドイツが「一等国民」で、イタリア、ロシア、国を持たないユダヤは「二等国」として扱い、新大陸移住の当初から、旧移民となる北＆西ヨーロッパ系の移民数割当（quota）が多く、後発組の新移民の南ヨーロッパ＆東ヨーロッパ系は小さく割り当てられ、移住後も新大陸で差別された為、イタリアもロシアもマフィアを形成し仲間を守りあう歴史を持つに至った。
まして、カラード（有色人種）の日本人、インド人、中国人はその他で、黒人に至っては同じヒトとして扱われなかった。
これが欧米で常識だった時代で、日本だけを責めるわけにはいかないが、アメリカはそれを逆手に取ってきた。
戦前は「一等国民」だった日本人を「三頭国民」に凋落させ、それに代わって在日韓国・朝鮮民族を〝戦勝国〟とする「一等国民」に担ぎ上げた「GHQ」は、在日に日本人を統治させる為、韓国・朝鮮人ら「三国人」に「在日特権」、「在日就職枠」、「特別永住権」、「通名制」を与え、半島では李承晩（リ・ショウバン）とマッカーサーの間で、「WGIP／戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画」で日本人を悪党に非難し続ければ、在日シンジケートの政党（後の自民党）を通し、半永久的に賠償金を韓国に支払わせることを口約束、「マッカーサー・ライン」を引いて「竹島」を韓国領にしてしまった。
こういう仕掛けも全てエマニュエル駐日アメリカ大使は承知した上で、さも日本が独立国かのような詭弁を弄しながら、在日が支配する「自民党」と「霞が関省庁」を使いながら、最終段階となる日本人から日本列島を奪いハワイ州と併合するゴールを目指すのだ。
これは今に始まったことではなく、日本をハワイ州の飛び地にする事は、1951年（昭和26年）9月8日、「サンフランシスコ講和条約」で正式に決定していたのである。
吉田茂とアメリカが調印した条約は、翌年4月28日発効となり、7年に及ぶ占領が終結、日本国内では表向き主権国家として独立を回復した形になっているが、正式な独立国承認の場合に使われる「independent country」の表記は何処にも無く、正式に書かれているのは、日本を「state(州)」とするで、アメリカのunited states of americaの準州、それも‶ハワイ州の一部〟と決定する調印が、吉田茂との間で行われたのだ!!
連合国から見れば、吉田茂と「自民党」に騙されて、〝独立した〟と思い込んでいるのは日本人ぐらいで、日本語の表記など国際舞台では紙くず同然のローカルな二次的扱いに過ぎないのである。
たとえば、アメリカの自治領の「プエルトリコ」は、必ずアメリカの「軍事基地」を置かねばならず、「自由選挙」は出来るが、アメリカの「大統領選挙」に参加できない……これは日本と全く同じである。
台湾に至っては、未だにアメリカによって「国家」と認定されないまま、「中華民国政府が実効支配する領域」とされている為、全てがアメリカのご都合主義とサジ加減で国際常識が成り立っている
「太平洋戦争」後、アメリカが、有楽町駅前に開設した「外国人記者クラブ」には、ずっと前から「日本＝ハワイ州併合」を表す、金糸で織られた豪華なアメリカ国旗が掲げられていた。
その豪華なアメリカの「星条旗」の50番目の州を示すハワイ州の「☆」は、日本の「🗻」と入れ替わっており、つまりアメリカにとって日本は「環太平洋戦略」上、ハワイに吸収されたアメリカ領の「state(州)」が、外国人記者の間では常識で、知らぬのは日本人だけとなる!!
吉田茂の孫の麻生太郎（福岡選挙区）も、そのことを十分に承知しながら、「統一教会」の幹部に名を連ね、麻生グループの「麻生セメント」で大儲けする為、「統一教会」との合同事業の「日韓トンネル」の復活で大儲けする為、「自民党」の中核に収まりながら、アメリカの言いなりになっている。
李氏朝鮮の直系で暗殺された安倍（李）晋三も、自身の回顧録で「たとえ国が消えても、データさえ残さればいいんです」は、吉田茂とマッカーサーの密約通り、日本をアメリカに売る「日米併合」が成った暁に、全ての日本人の資産・財産をアメリカに献上する全データ（銀行と紐づけされたマイナンバーデータ)を語ったに過ぎない。
この終戦直後から現在に至る日本の構図が見えてくると、河野太郎デジタル大臣が、欠陥だらけの「マイナンバーカード」と「健康保険証」をリンクさせる理由が、アメリカの医療界を支配するRockefeller財団が、偽パンデミックで摂取させた「ゲノム遺伝子操作溶液」ので、何パターンかあるロット番号の違いで、どのような症状で始まり、いつ入院し、どのぐらいで死んだかの医療データが得られ、1億を超える接種者が大量死した財産データ（郵貯・銀行）のキャッシュカードで略奪できるのである。
なぜそんな真似が可能かというと、在日シンジケート最大の牙城の「財務省」が、長年言い続けている「国の借金は国民全ての借金である!!」の強制的回収を意味する。
2024年12月末時点で、約1286兆円と過去最高に達する日本の借金を、「財務省」は、推計人口１億2409万人（総務省統計局の概算値）で割ると日本人１人当たりの借金は、2025年９月末時点の約1026万～1037万円に増加する為、「ワクチン接種死」する8000万人の財産を全て財務省が借金回収で徴収するのである。
何度も言うが、その為の「マイナンバーと通帳の紐づけ」で、それには高齢者の「箪笥預金」も全て郵貯と銀行に回収させねばならず、それが2024年に行う「新札発行」の仕掛けである。
たとえば今の岸田政権をダラダラ続けさせれば、圧倒的多数の議席数を維持したままの「自民党」となる為、岸田政権下で旧札と新札の交換レートを変える法案（早く交換しなければ旧１万円札は新札8000円の価値しかなくなる）を可決させるだけでいい。
そうすれば、高齢者は慌てふためいて、箪笥預金を郵便局や銀行に持っていき、更なる追加法案で「預金・貯金が交換条件として、一旦、金融機関に入れた後、同時に引き出せる額は〇パーセント」にすると「デジタル通貨への切り替え」を盾にするだけで一応の理屈が通る。
こうして日本人の8000万人以上が、ビル・ゲイツがプロデュースした「偽パンデミック（COVID-19 ）」の「遅延死ワクチン」接種により、日本企業を含む日本人が３～４年で消え失せ、更なる念押しとして、ユタ州の「エリア52」の地下施設から地上に競り上がる「超ド級HAARP」により、日本中に未曽有の「巨大地震」と「巨大津波」を起こせば日本は完全に壊滅する。
ところが、「マイナンバーカードによる日本人の財産・資産データ」だけは生き残り、在日シンジケートが支配する「自民党」と「霞が関省庁」が、手を差し伸べる同盟国アメリカが提案をする「日米併合」の締結により、自動的に日本人の全財産がアメリカの金庫であるRockefellerの懐に入り、同時にイギリスのRothschildの「国際金融銀行システム」に流れ込む仕掛けである。
腐りきった「自民党」の国会議員も、ある意味で飾り物に過ぎず、日本の偽エリート層は在日シンジケートが徹底支配する「霞ヶ関省庁」で、国会答弁でも分かるように、隔週毎に開かれる「横田基地」のアメリカ軍将校による「日米合同委員会／Japan-US Joint Committee」の命令を、法案にまとめて国会に提出するのは在日系国家官僚のTOPで、下っ端の日本人を使って徹夜で「国会答弁書」を作らせ、「自民党」の無能な大臣を支えながら、着実にアメリカ製の法案を可決させるのである。
「日米合同委員会／Japan-US Joint Committee」の「横田基地」から来るアメリカ軍主要メンバーは、「在日アメリカ軍司令部副司令官」、「在日アメリカ軍司令部第五部長」、「在日アメリカ陸軍司令部参謀長」、「在日アメリカ空軍司令部副司令官」、「在日アメリカ海兵隊基地司令部参謀長」、そして「駐日アメリカ合衆国大使館公使」で構成され、アメリカ軍がアメリカ政府より上位という極めて奇異な構造になっている。
それに対する在日シンジケートは、やはりというか「外務省北アメリカ局長」と「外務省北アメリカ参事官」を筆頭に、日本の資産・財産をアメリカに進呈する役目の「財務省大臣官房審議官」、その為の法的準備をする「法務省大臣官房長」、更に日本の自衛隊をアメリカ軍の一部にする「防衛省地方協力局長」、そして「農林水産省経営局長」で成り、その下に在日で構成される10省庁代表と25委員会が連なる。
「アメリカ大使館（極東CIA本部）」のラーム・イスラエル・エマニュエル駐日アメリカ大使は、「日米合同委員会／Japan-US Joint Committee」の決定事項の全てを把握、地元の「シカゴ大学」の経済学者（故）ミルトン・フリードマンによる「シカゴグループ」が得意とする「ショック・ドクトリン／Shock‐Doctrine（惨事便乗型資本主義）」を、ダグラス・マッカーサーがアメリカの議会で証言した、12歳程度の頭しかない日本人に向けて炸裂させる計画でいる!!
これは、日本人に未曽有の壊滅的大惨事を起こし、その直後のショック状態を利用して巧妙に利用する「アメリカ型政策手法」、あるいは「アメリカ型過激市場原理主義」をいう。
こういう暴走型白人種による「末期的資本主義」と唯一対抗できるのは、首まで汚染されて腐った東京ではなく、京都の「古典的封建制」ともいえる「地産地消経済」しかなく、それが嫌でも証明される時が間近に迫っている!!
その時、日本は白人種が世界を滅ぼす「ハルマゲドン」に引きずり込むのを避ける為、ヤ・ゥマトの「ユダヤのレガリア（王権）」を担ぎ出し、絶対神が主導する「神聖政治」を京都で開始するラストエンペラーの天皇徳仁陛下は、「出JAPAN」決行の前段階として、外国勢力を追い出し再び「鎖国」を命じる可能性がある!!
