特別編記事が飛鳥先生
日本人は「喉元過ぎれば暑さを忘れる」、「人の噂も75日」というように、どんなに長くても3カ月で物事を忘れるので、「自民党」はそれまでの間だけ我慢さえすれば、日本人は「自民党」の悪行などケロっと忘れると考えている。
だから2024年の今は、自民党議員の懐に不利になる禁止法案をいい加減にし、ダラダラ間延びさせる間に、日本人の記憶が切れる75日が来るのを待っている最中である。
中には、「鶏」を例に出し、「３歩歩けば忘れる」とするのは、地方の高齢者のことを指し、「地方老人」ならぬ「痴呆老人」達は、「国政選挙」の数カ月前に、高齢者相手にカネをばら撒くと、恩義を感じて自民党に票を入れる悪癖が身に沁みついている。
2022年の高齢者向け支援「年金生活者臨時特別給付金」も、7月の「参議院選挙」が目当てで、自民党による税金の私物化と断言してもいい。
現役世代の賃金低下による年金額引き下げの影響を打ち消す大義名分で、高齢の年金生活者に対し、一律5千円程度を支給する財源に、2021年度の国民の税金による予備費をあてていた。
住民税が非課税の世帯向けに配った給付金10万円も、2023年の「統一地方選」の直前にばら蒔かれている。
この悪質な「自民党」のやり口が「選挙」目当ての「袖の下」、「賄賂」、つまりは「裏金」という図式で、地方の高齢者の票をカネで買う構図が昔からつづき、1988～89年の竹下内閣が全地方自治体にばら撒いた「ふるさと創生事業1億円」が極めつけだった。
それが2024年の自民党の「裏金問題」、「脱税問題」の元凶で、「太平洋戦争」を起こした「大本営」が、戦争を支持した国民との「一心同体」、「連帯責任」、「同罪」と似た関係になっている。
そこで、「自民党」の「人の噂も75日」を証明せねばならない……「自民党」と「統一教会」の癒着問題を、今の日本人はとっくに忘れているからだ。
「ASKAサイバニック研究所NEO」は、一過性とも言える日本人の発狂の後にくる「人の噂も75日」を発狂後に残る「残留物」としており、もう一度火をつけて発狂させねば「自民党」の思う壺に嵌ると考えている。
言葉を変えれば、半島系である在日韓国人・朝鮮人は、敗戦後から日本人を完全に舐め切っており、それは朝鮮半島の韓国人も北朝鮮の朝鮮人も、「コリアJAPAN」と全く同じ構図になっている。
その最大の象徴が、未だに多くの日本人が尊敬する安倍晋三（元）総理大臣で、この男ほど「統一教会」と癒着した男はいなかった。
韓国系「統一教会」と今も尚一体化する在日支配の「自民党」は、「虚偽離婚」、「偽装離婚」で殆どの日本人を煙に巻き、麻生太郎副総理に至っては、今も「日韓トンネル」を再開し、福岡県の麻生グループ企業の「麻生セメント」で大儲けする機会を狙っている。
韓国の経済が右肩下がりの中、ウォンの価値が暴落した時、アメリカのバイデン大統領の命令で2023年に「日韓通貨スワップ」をドル建てで再開したのも麻生で、日本人の税金で韓国を救った見返りを「麻生セメント」へのキックバックで儲けようと企んでいるが、「日韓トンネル」は「統一教会」と「自民党」の協調のシンボルでもある。
案の定、日本の信用で経済が回復した韓国は「反日思想」を再開、2024年の「韓国総選挙」で反日を掲げる李在明（イ・ジェミョン）の最大野党「共に民主党」が大勝利し、その勢いをかって革新系野党「祖国革新党」を率いるタマネギ男の曺国（チョ・グク）代表も、日本の固有の領土「竹島」に不法上陸して反日勢力打倒を叫んだ。
最近、韓国の 文在寅（ムン・ジェイン） （前）大統領が「回顧録」を出版したが、安倍（元）首相について、「戦争の危機をあおろうとした!!」、「対話を通じて（北朝鮮）問題を解決しようとする私たちの努力を支持するつもりが全くなかった!!」と強烈に批判した。
これらから、安倍晋三が韓国と強く対峙した総理大臣と思いがちだが、アメリカの極東戦略が「コリアJAPAN・韓国・北朝鮮」の三竦み支配の構図を知らないと、CIAの悪辣さに全く気付かないで人生を終える事になる。
「太平洋戦争」に勝利した連合国軍最高司令官のダグラス・マッカーサーは、「厚木基地」に降り立つ直前、「GHQ／General Headquarters of the Supreme Commander for the Allied Powers（連合国軍最高司令官総司令部）」に命じて、日本が併合した半島の在日朝鮮人を〝戦勝国民〟にする口約束で、「GHQ」の命令通り日本人を支配するよう命じ、占領軍の残飯や物資を流して「闇市」を運営させ、駅前の一等地を与えていった。
同時に、「GHQ」の下部組織「CIE／Civil Information and Educational Section（民間情報教育局）」が、アメリカが如何に正義で、日本が如何に悪辣な国家だったかを思い知らせる為、「WGIP／War Guilt Information Program（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）」を実行に移していく。
更にマッカーサーは、「朝鮮戦争」の際、韓国初代大統領の李承晩（リ・ショウバン）に、「WGIP」で日本を永久に卑しめ続ければ、その都度、日本から多額の賠償金を払わせると指導する。
李承晩は、韓国も在日朝鮮人と同じ〝戦勝国民〟にするよう訴えたが、その答えの前にマッカーサーは任を解かれて帰国してしまった。
その間、「GHQ」は、「巣鴨プリズン」に収容されていた李氏朝鮮の末裔の岸（李）信介をA級戦犯から解放、アメリカの為に働くよう命じ、後にCIAが「自民党」の総理大臣に岸を持ち上げ「日米安保改正」を締結させる。
同時に、半島で見つけた文鮮明を「自民党」に癒着させることで「統一教会」と「自民党」を一体化させ、同時にCIAは「自民党」を介して「在日特権」、「在日就職枠」、「特別永住権」、「通名制」を次々と在日朝鮮人に与え、大学も大企業も無試験で入れ、霞が関の省庁も高卒でも在日なら就職でき、瞬く間に全省庁の上層部を支配して数が増え、増えると次々と日本の大企業や大学経営陣へ天下りしていった。
勿論、「自民党」にも在日が日本名で選挙に出て「統一教会」の協力で次々と国会議員になり、野党も在日が大量に入り込まれ、日本の政界は在日が幅を利かせ、在日シンジケートの中から特権階級である「上級国民」が次々と生まれていったのだ。
以後、韓国は日本から（合法的に）賠償金を永久に支払わせる為、「反日教育」を徹底させ、今も反日を堅持し続けるのは、同族の半島系が「自民党」を支配しているからで、東京の「アメリカ大使館（極東CIA本部）」が両方をコントロールしている。
韓国の大統領の殆どは李氏朝鮮下の貴族階級の「両班（リャオパン）」で、一方の日本の自民党の多くは「日韓併合」で日本に同化した「李氏」が特にCIAに重宝され、終戦後、ダグラス・マッカーサーが在日朝鮮人を使って日本人を支配する中核に選んだのが、前述した東条英機と一緒に「巣鴨プリズン」に収監され、Ａ級戦犯で死刑になる寸前だった岸（Lee）信介だった。
そもそも「金（Kim）」「朴」など一字姓を習慣とする朝鮮民族が「創氏改名【そうしかいめい】」で好んだ姓名で、岸信介も李氏の〝岸【ガン】要蔵（本名：李【リ】要蔵）〟の末裔で、岸田内閣の現・防衛大臣も岸信介の末裔で、李氏朝鮮の安倍（Lee）晋三の弟の岸（Lee）信夫である。
安倍（Lee）晋三が日本人の為に韓国相手に闘っているポーズは見せ掛けの嘘で、既に「アメリカ大使館（極東ＣＩＡ本部）」の地図に「日本」は存在せず、在日が完全支配する「コリアJAPAN」が真相で、日韓の争いは「安倍晋三の李氏vs青瓦台の両班」の同族争いが正体である。
日本人などアメリカの居留地の〝原住民族／native〟扱いが実態で、アメリカの極東戦略に必要なカネを稼ぐ奴隷で、アメリカと韓国と在日シンジケートで毟り取っている。
正確には、そこに「統一教会」と「創価学会」も加わっているが、日本人は、敗戦後、マッカーサーによって１憶総白痴化した茹で蛙と化し、何も知らずに死ぬ迄働かされ、アメリカと半島系に利用されて死んでいくだけだが、現実を知って正しく発狂すれば、何をするか分からない民族性もギリギリで持っている。
