多くの人は、こんな記事を買わないし見ない人が多いから、騙され死ぬプラス吸い上げられ終わる
記事は一つの学びです
特別編記事・飛鳥先生
2024年5月4～5日に実施した最新の「JNN世論調査」で、支持率最低を更新中の岸田内閣の支持率が、前回調査と比べ7.0ポイント急上昇して29.8パーセントに、不支持率も7.1ポイント下落するトンデモナイ結果が日本中に流され、ある意味で全国民を驚かせた。
「我々国民の中で３割が岸田内閣支持に回った!!」という驚愕と言うより、呆気にとられた感である。
しかし、よく考えてほしいのが、「JNN」は「Japan News Network／ジャパン・ニュース・ネットワーク」の「TBSテレビ」をキー局とする、日本の民放テレビ局ニュースネットワークの略称であることだ。
更に言えば、なぜ他のTV局や新聞社が、「自民党」が「補欠選挙」で三連敗した後、岸田首相が海外に出かけた同時期の「世論調査」を発表しない、徹底的にあり得ない事が起きている事実だ。
元々「TBS」は、戦後、ダグラス・マッカーサーが「GHQ／連合国軍最高司令官総司令部」と作成した「WGIP／War Guilt Information Program（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）」徹底に、在日韓国人・朝鮮人を日本人支配に利用する為、「在日特権」、「在日就職枠」、「特別永住権」、「通名制」を与え、日本の全TV局、四大新聞社、大企業に優先採用、大学は優先入学、日本人に成り済ます「通名制」で国会議員にもなれ、それどころか日本の中核である霞が関省庁へ高卒でも大量採用された結果、暫くすると「在日グループ」が形成され、更に枠を超えた「在日シンジケート」がアメリカ主導で形成され、日本人を在日韓国人・朝鮮人が絶対支配する事になった。
特に、NHKを筆頭とする全TV局は、在日韓国・朝鮮人が支配し、今回のTBSも、韓国政府支配下の「フジTV」と並ぶ在日系TV局の一つとなった。
そこで、日本のTV局の実情を知って貰う為、元社員による「インサイダー（内部告発）」があるので紹介するが、「TBS」、「フジテレビ」、「テレビ朝日」、「日本テレビ」どころか「NHK」まで在日汚染されている事実が分かる。
【うちの局がこんなになってしまった経緯からお話しましょう」の書き出しから始まる文面（公開されている）は、覚悟していたとはいえ、言語に絶する内容で、そこには在日韓国人・朝鮮人らによるTV局乗っ取りの手口が完全に紹介されている。
1960年代の番組黎明期、放送中に『朝鮮民主人民共和国』を『北朝鮮』と言ったり、『日韓併合』の説明に植民地と言わなかったり、『三国人問題」を発言すると、都内の『朝鮮総連』が、局に複数以上で乗り込んできて、暴力団と変わらぬ恐喝まがいの脅しをはじめた。
彼らは『三国人事件』で味を占め、ウンザリする局に対し〝手打ち〟と称する条件を出してきた。
それが、戦前・戦中の日本で受けた朝鮮民族の差別を埋め合わす罪滅ぼしとやらで、日本人の自虐を直撃する内容だった。
彼らがしつこく迫る手打ちは、『無試験の在日朝鮮人枠を設けろ!!』だった。それを戦後の『三国人問題』に絡め、局が拒否をしようなら、『朝鮮総連』から局と経営幹部の自宅に抗議行動が繰り返され、ヤクザまがいの風貌で隣近所にわめきたて、妻子がいる自宅にも押しかける有様だった。
結果、根負けしたTBS側は、自社の採用枠に『在日枠』を密かに設け、気が付くと在日韓国人・朝鮮人に局が乗っ取られる事態に陥っていた。
『総連幹部』の子弟を中心に入社試験無しの空面接採用が毎年続き、そうなると『在日枠の密約』を所轄官庁に内密にしてもらわねばならなくなり、それを秘密にしてくれと総連にお願いすると、それが局の弱みとなり、二進も三進もいかず身動きが全くとれなくなった。
＜※この頃は既に省庁も同じ事態に追い込まれており、互いに知られてはまずいと思い事で、次々と在日韓国人・朝鮮人の罠に嵌っていった＞
1970年代になると、TBSの内部規定で「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」 という理想論が述べられ、結果的には課長、部長と昇進した在日社員らにより、帰化した在日二世を優遇する〝逆差別人事〟が徹底されてしまった。
その不正に異を唱える日本人社員は、TBSの上層部を占めた在日重役連中によって徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる事態に陥った。
その間、 在日社員による『反日番組』が量産され、それを『権力に対するペンの戦い』、『調査報道』と勘違いした経営幹部らが 、社内の在日を更に積極登用するに至り、TBSの番組による『日本人自虐趣味拡大プロジェクト』を日本中に蔓延させていった。
1980年代になると、更に加速し、次々と昇進する在日社員が主な報道番組のプロデューサーや報道局長を独占し、『従軍慰安婦』の偽記事を連発した『朝日新聞』の政治記者で、後の『朝日ジャーナル』の編集長になる男に白羽の矢を立て、在日朝鮮人の編集長・筑紫哲也をキャスターに迎え『ニュース23』をスタートさせた!!
これが左翼思想で暴れた『団塊の世代』の支持を受け、高い視聴率を得るようになると、『ニュース23』は『参議院議員選挙（1989年）』で、土井社会党の『マドンナブーム』を徹底的に援護射撃する。
土井たか子は在日朝鮮人（本人は否定）とされ、『おたかさん』のニックネームを番組が流行らせ、在日が多い社会党の勝利を演出した。
2000年になると、TBSはテロを実行した『オウム事件』の『坂本弁護士事件』に対し、結果として上祐（元）幹部に映像を見せて加担し致命傷を負うが、在日朝鮮系の『サラ金業界』と『パチンコ業界』からの資金で何とか運営をつなぐことが出来た。
＜※2005年以降、露骨なカタチで『韓流ドラマ』を連発、小泉（朴）幸太郎を含む在日スターを次々に生み出す番組が制作されるが、日本人は全く気付かなかった＞
在日韓国人・朝鮮人が支配するTBSに、同族の井上弘という男が「株式会社東京放送ホールディングス」から社長としてやって来たが、社長としてTBSの新人入社式のコメントが凄まじい。
■1998年新人入社式／テレビは洗脳装置だ。嘘でも放送しちゃえばそれが真実になる!!
■2002年新人入社式／社会を支配しているのはTVだ。これからは私が日本を支配する!!
■2003年新人入社式／日本人は馬鹿ばかりだから、我々テレビ人が指導監督してやっとるんです!!
■2010年新人入社式／君たちは〝選ばれた人間〟だ。君たちは報道によって世の中を動かす側の人間。対して一般国民（日本人）は我々の情報によって動かされる人間だ。日本は〝選ばれた人間である我々〟によって白にも黒にもなる!!】
「ASKAサイバニック研究所」が以前から暴露してきたように、このTBS社長の驚くべき演説と、竹島に勝手に上陸して、当時の天皇陛下（現・上皇明仁）に謝罪せよと命じた韓国の李明博【リミョンバク】（前）大統領の、「SBSテレビ」で語ったコメントと比較すれば、TBSを初めとする日本のTV局の正体が見えてくる。
「北朝鮮の復興は心配ない、日本にやらせる。私が日本に全てのカネを出させる。我々はすでに日本を征服しているからだ。奴らのカネは我々が自由にできる。これを日本人は何も知らない。フジテレビがその証拠で、日本人はよだれを垂らしながらフジテレビの番組を観ている。だから私にまかせろ、日本にいるのは私の命令に忠実な高度に訓練された私の兵隊だからだ！」
当時、韓国経済は巨大壁に衝突し、自国通貨「ウォン」の価値は日本が保証しない限り見向きもされない状況で、同じ同胞の「自民党」にすり寄り「日韓通貨スワップ」を締結して貰うことで、日本人の金と信用をジャブジャブ使う事が出来て通貨危機を乗り切った。
これで韓国人が日本人に大勝利したと確信した李明博（前）大統領は、突然、「慰安婦問題」を蒸し返し、2012年8月10日、韓国大統領として初めて竹島に上陸し韓国領を宣言、返す刀で天皇陛下に謝罪まで要求した。
前述のコメントは、そんな最中でのTV発言だが、在日支配下の日本のTV局は一切報道しなかったことから、「朝日新聞」を筆頭に「毎日新聞」、「産経新聞」、「読売新聞」も同じ様にした。
2024年、増々調子に乗った「TBS」は、馬鹿な日本人は気づかない事に自信を深め、「Nスタ」 のディレクターに、 在日どころか韓国人の朴眞煥（元）韓国空軍将校に仕切らせ、更に大勢の在日韓国人・朝鮮人を局内に多数採用している。
元々、ダグラス・マッカーサーと吉田茂の密約で、最終段階で李氏朝鮮の王族・李垠（イ・ウン）と梨本宮家の方子【まさこ】の子・李晋（リ・シン）を半島での毒殺を避ける為、山口県の名士だった安倍家に隠し、その子が「自民党」の安倍晋太郎となり、安倍晋三は晋太郎の子で李垠から三代目となるので晋三とされた。
その為、安倍（李）晋三は自らを指して国会の席上で〝王（私が国家です）〟と発言し、圧倒的議席数を盾に、2020年に日本人の王となる「永久総理大臣」を宣言する筈だった。
一方、天皇徳仁【なるひと】陛下を、CIAが日本政府専用機「ボーイング777-300ER」で墜落死させ、強度のアル中でCIAに見捨てられた秋篠宮文仁【ふみひと】親王の持つ「皇位継承権」で、アメリカが保護する在日の小室（kim）圭を、「女性宮家設立」で眞子を皇族復帰させ、一緒に夫の小室を皇族とし、そのまま秋篠宮の長男・悠仁【ひさひと】親王が18歳になる迄の臨時天皇陛下にする筈だった。
斯くして、2020年に朝鮮民族の日本支配と「コリアJAPAN」の建国を祝う大祭典「東京コリアンピック2020」が森喜朗を中心に日本人の金を使って盛大に催す計画が一気に進み、半島系「統一教会」は後に「統一教会」の（元）幹部が証言したように、神道を廃棄して「統一教会」が「コリアJAPAN 」の「国教」になる約束を「自民党」の在日シンジケート（清和会・安倍派）との間で決められていた。
それらの全てが、2022年7月８日、安倍（李）晋三の奈良市での銃撃で崩壊、歯車が一気に逆方向に回り、今や「清和会（安倍派）」の罪業が次々と明るみに出て、首謀者の森喜朗迄捜査の手が伸び、「自民党」自体も解党に陥っている。
それでもアメリカが仕組んだ日本支配構造はマスゴミ崩壊まで至っておらず、「NHK」の女子アナの半数は在日に占められ、有名になると民放へ高額給与を約束させて移動するシステムも無事で、地方自治体も在日優先に今も採用し続けている。
「NHK」の上層部も在日が占めて「自民党」の宣伝機関とし稼動し、今や「日本放送協会」ではなく「韓国放送協会」として「韓流ドラマ」を次々と民放に負けじと流し、日本人の女性層を白痴化させている。
話を「TBS」の「JNN世論調査」に戻すと、岸田内閣支持率急激UPの仕掛けはこのように出来ている……「NHK」に限らず、上から流れてくる調査先データに仕掛けがあり、現場のオペレーターには分からないよう、日本名の在日家族宛が多数含まれ、中には何があっても自民党支持で動かない家族の連絡先もある為、渡された連絡先の回答は‶自民党支持〟となり、「TBS」の場合は支持率急上昇となるよう調査先データが出来上がっていた。
NHKの「世論調査」も自民党の支持率を一定にしておく方法が使われ、今回、沈黙しているのは、「JNN世論調査」に多極が加わると、即行で嘘と分るからで、「フジテレビ」、「テレビ朝日」、「日本テレビ」、「テレビ東京」も絡んでいる。
岸田政権の支持率急激UPに「意味が分からない」と困惑する声が相次ぐ中、上昇した要因は岸田首相が5月1～6日の日程でフランス、ブラジル、パラグアイを歴訪した成果と言及する声も多いというが、これが実にアメリカ的なのである。
日本ではアメリカと違い、「外交成果」は国内問題より圧倒的に低く扱われるのが常で、その事から岸田政権に好意的な分析は、CIAが書いたか、CIAに書かされたかのどちらかと分る。
その背後にいるのは「横田基地」のアメリカ軍で、隔週で霞が関省庁の在日韓国人・朝鮮人を呼び出す「日米合同委員会／Japan-US Joint Committee」の席で、岸田政権擁護の命令を下しているからだ!!
流石に都心部では「JNN世論調査」には騙されなくても、「自民王国」の地方の高齢者は、岸田首相がフランス、ブラジル、パラグアイで日本人の税金をばら撒くか否かより、支持率が30パーセントUPした方が重要で、今までの勝ち馬（自民党）に乗ってきた人生を思い出し、スグに「自民党依存症候群」に舞い戻るからである。
年寄りには年寄なりの発狂の仕方があるという事だ!!
