特別編〜記事・飛鳥先生
戦後、日本はずっと韓国にコケにされ続けても、自民党の韓国擁護は改めるどころか増々酷くなる一方である。
にも関わらず「日韓関係」は表向きギクシャクしても、未来志向で日韓問題を考えようと日本側が腰砕けになり、その都度、国民の血税を賠償金のように韓国に献上する繰り返しが現在もなお続いている。
こんな事態がなぜ続くかというと、自民党の中にかなりの数の在日議員がいて、一大勢力になっているからで、その中核が「清和会（安倍派）」というのが公然の秘密だった
本来、日本国籍を持つ者でしか国政選挙に出られない為、終戦直後、日本を統治したダグラス・マッカーサーは、「GHQ／連合国軍最高司令官総司令部」の下部組織「CIE／Civil Information and Educational Section（民間情報教育局）」に命じ、「WGIP／War Guilt Information Program（戦争についての罪悪感を日本人の心に植え付けるための宣伝計画）」において、在日韓国人を日本統治に使う為、在日韓国人・朝鮮人に対し‶戦勝国民〟とする、「在日特権」、「在日就職枠」、「特別永住権」、「通名制」を与えた事に端を発する。
特に「通名制」は‶日本人から謂れの無い民族差別を受けないよう朝鮮名と日本名を自由に使い分ける特権〟で、国会議員に立候補する時や、海外や国内で逮捕された時に「日本名」を使う。
更にマッカーサーは、アメリカから半島へ呼び寄せた韓国の李承晩（リ・ショウバン）に、「WGIP」を盾に徹底的に「反日教育」を行わせ、日本人を悪党として封印する為、永久的に罪悪感を受け付けさせるよう命じ、その都度、日本から在日系政治家を介して莫大な慰謝料を半島に永久的に献上させることを密約した。
何故マッカーサーにそんな真似が出来たのかは、日本統治に成功した勲章を胸にアメリカへ帰国し、ヒーローとして「アメリカ大統領選」で大勝利する自信があったからだ。
2024年、「日米韓」で中国を封じ込めたいバイデン大統領の思惑で始まった「日米韓新協力体制」だったが、日本と協力する尹錫悦（ユン・ソンニョル）大統領の評価を決める「韓国総選挙（定数300）」が行われた時、反日を掲げる「共に民主党」が地すべり大勝利をおさめた結果、韓国は再び反日復活となる!!
それだけマッカーサーの「WGIP」が効きすぎた証拠でもあるが、半島では尹錫悦（ユン・ソンニョル）と反日強硬派の李在明（イ・ジェミョン）が大統領選挙で拮抗する間も、韓国メディアは、「日本刀は韓国発祥ニダ!!」、「東洲斎写楽は韓国の金弘道（キム・ホンド）ニダ!!」と喚き、2024年も「大谷翔平は在日韓国人ニダ!!」、と世界に向けて息巻いている。
要は、日本国内も半島も、終戦直後から現在まで衰えず「WGIP」が吹き荒れ、特に日本では誰が在日かは整形されると中々見分けられなくなっている……ところが、実は日本人が在日韓国人・朝鮮人を見分ける方法が一つだけ存在した。
戦前の「戸籍謄本」、「除籍謄本」により、区役所、市役所、村役場で閲覧できた筈が、1970年代、在日が半数以上を占めた「自民党」により、当時から４代前の戸籍謄本が全て「同和問題」を理由に廃棄されてしまったのだ!!
これで誰が「在日」か「帰化人」か「半島帰り」かが全く分からなくなった。
たとえば、小泉純一郎（元）首相だが、父親は朴【パク】純也という半島系で、鹿児島県加世田大字小湊の「朝鮮人部落」出身と分かっている。
純一郎の父の朴は、「日韓併合」の際、日本に移住した半島出身者だったが、日本の敗戦で日本国籍を失った結果、地位がある名士の鮫島の姓を勝手に使って鮫島に成り済まし、更に上京してヤクザの小泉又次郎の娘・芳江と結婚することで、小泉姓を名乗って完全に朝鮮色を消している。
その関係で、今も「稲川会」と小泉（朴）純一郎は懇意の仲で、息子の小泉（朴）進次郎も「稲川会」の大幹部宅へ挨拶に行ったところを、写真週刊誌「フライデー」（ 2004年7月号）に撮影されたが、選挙区の横須賀一帯は在日ジャン黒人・朝鮮人の巣窟で、そんなことなどお構いなく在日総出で進次郎を国政選挙に送り出す。
進次郎の父・小泉（朴）純一郎といえば「自民党をぶっ潰す!!」で有名だが、朝鮮系だったことから「自民党の日本勢力をぶっ潰す!!」意味だったと今になって分るが、当時の日本の有権者は「アメリカ型劇場選挙（敵を想定して徹底的に攻撃する選挙）」に全く慣れておらず、「自民党をぶっ潰してくれるなら」と、有権者の殆どが「小泉（朴）劇場」に踊り狂って騙る事になる!!
当時、「自民党」の中央にはまだ多くの日本人の「族議員」が支配し、バブル崩壊後の日本の金融界の最後の砦だった「郵貯」を守る体制が出来ていたが、地方の自民党に「統一教会」の人間が大量に送り込まれ、アメリカの筋書き通り地方の圧力で小泉（朴）純一郎が内閣総理大臣になってしまった。
この時、鹿児島県加世田を知る人々は、「あの朝鮮部落からとうとう日本の首相が出てしもうた」と嘆いたとされる。
国内のレイプ事件でアメリカに逃げた小泉（朴）純一郎を、「シカゴ大学」に遊学させて守ったのが「CIA」で、アメリカに逆らう日本人の族議員、官僚、郵政関連団体、野党、マスメディアを全て「抵抗勢力」とし、「郵政民営化」に反対する日本人議員に、在日の落下傘候補を次々と送り込み、その中に「学歴詐称」の東京都知事・小池百合子もいた。
勤勉にコツコツ働く日本人の財産だった「郵貯」は、「郵便法」により「銀行」と切り離されていた為、Rothschildの触手から逃れていたが、在日が支配するNHK、民放、四大新聞の「小泉（朴）劇場」の盛り上げで、日本人の発狂が更なる発狂へと変わり、殆ど誰も求めなかった「郵政民営化」より「自民党をぶっ潰す!!」ワンキャッチが日本人の心を鷲掴みにし、その一言に群がり踊り狂ったのだ!!
「郵便貯金」と「簡保生命」をアメリカの為に解放したのは、東京の「アメリカ大使館（極東CIA本部）」で、マスゴミの在日勢力を結集させ、アメリカ大統領選と同じように敵（抵抗勢力）を攻撃する「小泉（朴）劇場」を演出、日本中を〝祭〟という発狂状態に導いていったのである!!
これは、幕末期に、長崎のイギリスの武器商人トーマス・グラバーの配下で動く坂本龍馬が、世情不安を倒幕運動に利用する為、京都で「えいじゃないか」の御札を降らせ、瞬く間に江戸町人まで発狂させ、踊りながらお伊勢参りさせたと全く同じ手口である。
結果、蓋を開ければ、「郵政民営化」により地方が切り捨てられ、日本売りが様々な形で露出する切っ掛けを作った一方、「郵貯・簡保」の300兆円がRothschildが支配する「国際金融システム」に解放、返す刀でアメリカのRockefeller系ハゲタカ・ファンドが300兆円を上下させるだけで天文学的利益を生み出した。
更に、在日支配の「自民党」を創った見返りとして、小泉（朴）内閣に入った似非経済学者・竹中平蔵が「トリクルダウン理論／trickle-down effect」を持ち出し、ジャンボジェット機の前輪と後輪を例えに、前輪の大企業が潤って飛び立てば、後輪の若者も遅れて飛び立てると再び日本人を騙していった。
この男によって、アメリカ式の「リストラ」が一気に日本経済界に浸透、松下幸之助の経済理論を蹴飛ばし、「正社員」が激減する中で「非正規」「派遣」が激増していった。
この似非経済学者は、若者層に「我慢すれば10年後には正社員が復活する」と宣言、十年たっても二十年たっても三十年たっても、莫大な利益を得た大企業は「内部留保」で資金を社会還元せず、英米と同じ「タックス・ヘイヴン／tax haven」の租税回避地を利用する税逃れが常識化する。
結果、大勢の若者は使い捨てとなり、派遣先でも「スキル」と「資格」がないと、仕事は誰にでも出来るアメリカ式の流れ作業になる為、経験値を上げることも出来ない若者を大量に生み出していった。
当然、多くの若者は結婚も出来ず、小泉（朴）純一郎により、日本の「少子化」、「地方切り捨て」が一気に加速したのである。
今の経済の恩恵を殆ど感じない日本社会になったのも、レーガン大統領によるグローバル化の大波を受けた結果というより、日本民族を在日支配で分断し、その「民族力」を弱める「WGIP」が今も増々稼動中で、小泉（朴）純一郎が初めて閣僚を選ぶ際、人払いした中で一人一室に籠って「アメリカ大使館（極東CIA本部）」と携帯で連絡を取り合っていたという情報がある。
小泉（朴）純一郎は、ジョージ・Ｗ・ブッシュ（当時）大統領に、「エルビス・プレスリー記念館」へ招待され、在日として最大級の歓迎を受け、現在、その小泉の後継者として息子の小泉（朴）進次郎が用意され、長男の小泉（朴）孝太郎は、在日が支配する全ＴＶ局、芸能界で異例の出世をしても、茹で蛙と化した日本人には仕組みが分からないし、おそらく今も全く分からないだろう。
2018年12月20日、韓国海軍の駆逐艦「広開土大王」」が、石川県の能登半島沖で通常行動中の海上自衛隊機「p1哨戒機」に向け、「火器管制用レーダー」を数分間に数度も照射する事件が起きた。
それに対し、「火器管制用レーダー」の照射証拠を出す気が同胞の「自民党」にないと安心した韓国は、「海自の哨戒機の接近行動が危険行為に該当するニダ!!」と居直り、「追跡する目的でレーダーを使った事実はないニダ!!」と偽証した上、正義が韓国にあるとし、「北朝鮮の漁船の安全確認にレーダーを使用したに過ぎないニダ!!」と平然と回答した。
しかし、通常のレーダーと火器管制用レーダー「FCレーダー」は違い、ミサイルや火砲を発射する際、目標の距離、針路、速力、高度などを正確に捕捉し自動追尾で「ロックオン」するレーダーの事だ。
基本的に「自民党」は在日政党なので韓国は安心でき、更にアメリカが両方の主人なので、昔から韓国は虎の威を借る狐で、現場を預かる「防衛省」は12月22日、「火器管制レーダーは広範囲の捜索に適するものではなく、遭難船舶を捜索するには水上捜索レーダーを使用する」とは反論したが、‶遺憾の意″を示しただけである。
これで韓国側は「自民党」に日韓問題に発展させる意志が無いと判断、謝罪も一切しない姿勢を尹錫悦（ユン・ソンニョル）政権下でも貫いている。
「自民党」と韓国はいがみ合っても同じ半島系の同胞なのである。
2024年3月30日、小泉（朴）進次郎は、自民党最大の危機状態に自己主張宜しく登場するや、国民の怒りを代弁するパフォーマンスで「派閥の政治資金問題を巡り、関係した安倍派（清和政策研究会）幹部を離党勧告処分にすべきだ!!」と述べたまではいいが、安倍派幹部の具体名は挙げない偽政治家ぶりだった。
それでも、政治資金問題のケジメをつける必要性だけは熱く語り、党執行部に「国民に政策をきちんと聞いてもらえる環境をつくってほしい」と求めたが、何やら柳の下に二匹目のドジョウを狙う姿勢がプンプン臭い、「令和」でも〝韓流〟が通用するか見ものだが、在日のドンの森喜朗が画策するフレッシュな「小泉（朴）進次郎政権」の幹事長候補だった筈の小池百合子はもはや満身創痍で沈没寸前である。
が、それでも「自民党」しかないとする「自民党依存症候群」が日本人に蔓延しつつある中、それに打ち勝つ空気が起きたら場合、「横田基地」のアメリカ軍は「HAARP」による日本総攻撃を本国に命じ、「南海トラフ（南海・東南海・東海）大地震」、「東京直下地震」等を次々と起こし、現体制を継続させようとする!!
