良い大人・親がまず学ばない
長年生きた年寄りは何一つ学ばない
日本若者も学びした方が良い
また一般人在日は在日自民党に荷担して、間抜けらは在日自民党により一般人在日預金奪われる
特別編〜飛鳥先生
「バブル経済」は起こしたくても普通は起こせるものではないが、日本のバブルは1986年11月～1991年5月までの55ヶ月（４年７カ月）間を指している。
既に40年も前の出来事だが、全てではないが、間違いなく多くの日本人が泡銭に浮かれて踊り狂い、華々しい未来を夢見て発狂した。
日本人の頭が過熱したバブル経済の切っ掛けは、1985年9月、やっぱりというか、アメリカのニューヨークのプラザホテルで、先進5ヶ国「G5」のアメリカ、イギリス、日本、ドイツ、フランスが集まり、当時のアメリカの異常なまでのドル高是正の話し合いの結果だった。
これを「プラザ合意」といい、1980年代前半のレーガン大統領による、アメリカの高インフレ抑制政策として、厳しい金融引締めを実施した結果、米ドル金利が20パーセントに達し、インフレ率は落ち着いたものの、金融政策の影響により急激に米ドルが高くなり、経済成長が回復する中、日本製品（主に自動車と家電）を筆頭とする輸入品が激増、アメリカの財政赤字を何とかする目的でドル高是正を決められたのがG5合意だった。
結果、「プラザ合意」を受け入れざるを得なかった日本は、1986年から円高となって輸出企業が大打撃を受ける事になる……それでは日本経済が持たない為、「日銀」による段階的な金融緩和政策が生まれ……その結果として、金利が大きく低下することになり、アメリカの泥縄式の罠が次々と連鎖していく。
金利が低下すると、企業は銀行から資金融資が受けやすくなる反面、余剰資金が生まれるのは、アメリカにとれば計算づくだった筈である。
これにより、日本の銀行は本業の投資ではなく、「土地」「株式」を投機目的で売買し始めた結果、本業以外の利益が急増し、給与や資金繰りが潤沢に回り過ぎると次に起きるのが、さらなる借入を増やすバブル状態だった!!
豚は太らせてから喰らうのがアメリカ人の手口で、在日が支配する自民党はアメリカの手口に忠実に従った。
何も知らないのが当時の日本人で、大学生が背広を着こんでクルーザーで高級なシャンパンパーティを開催し、近場の客を乗車拒否するタクシーに札びらを見せて停車させたり、毎夜、次々とオープンする「ディスコ」で踊り狂う若者層が激増、中でも「マハラジャ」「ジュリアナ東京」はバブルを象徴する巨大店舗として活況を浴びた。
バブル時代のアイテムといえば、高級ブランドの「ルイ・ヴィトン」、「エルメス」、「シャネル」で、本来はセレブしか持てない高級品を、一般のOLが自前で、女子大学生が男性におねだりして、全身高級ブランドの姿で街を闊歩した。
「銀行」は、じゃぶじゃぶに余った金を中小企業に頭を下げて無理に借り入れさせ、町工場の金庫は札で埋まり、あらゆる資産が高騰する中、狂気の期待感とリスク管理無視でさらに過熱化し、実際、給料は鰻登りに上がりつづけ、ボーナスは破格となり、1997年のバブル期の年収は平均446万円、2022年の平均390万円と比較しても56万円も高収入だった。
中でも土地バブルが凄まじく、次々と高層ビルが立ち並ぶ中、土地の買い占めや地上げが横行、1986年末に1327兆円の日本の地価総額が、1990年末には2452兆円に上昇、東京の山手線内の土地価格でアメリカを買う事が出来るまでになった。
1980年代後半には、TVや新聞が必要以上に毎日繰り返す「不動産価値」の宣伝効果により、「日経平均株価」は1989年12月29日の大納会で、史上最高値〝38957円44銭〟を付けるなど、資産価格のバブル化が誰の目にも明らかになった。
当時、筆者がTV局や出版社に赴くと、東京から茨城県牛久までの「タクシーチケット」を受付でバンバン切ってくれ、帰りに常磐線を使うことは少なかった「小学館」と隣の「集英社」の周囲はタクシーが何列も並んで待機していた。
不動産業者による〝地上げ〟が横行する中、高層マンションの価格は青天井に吊り上がり、若い人が東京でマンションに住む事が難しくなったが、多くの日本人は、このまま日本経済が右肩上がりで永遠につづくと妄想していた。
バブル期の土地取引により、3大都市圏以外の地方部における「山林」の取引から、「ゴルフ場・レジャー施設」が次々と建設され、「自民党」の竹下登内閣による「ふるさと創生事業」により、各市区町村に地域振興を目的に〝1億円〟がばら撒かれたが、１億円など持ちなれない地方自治体は、それを「インゴット（金塊）」にしたり、場違いな処へ巨大な「観覧車」を建てたり、その多くは箱物で、無駄遣いの典型として今も揶揄されている。
一方、自民党が湯水のように金を使うのを、在日支配の「年金官僚」が黙って見ている筈がなく、日本人の「年金」という預り金を、自分達で勝手にホテル、プール、スケート場などの年金施設の運用に使い、全国265か所に建設して、自分達の天下り財団として運営、中核の「厚生年金事業振興団」（厚生団から改称）」は、年金施設の病院、看護学校を含め100以上の施設を運営、在日が多くを占める職員5400人、在日天下り官僚120人の〝巨大在日財団〟に成長させていった。
日本人の貴重な年金が、在日シンジケートに運用された金額は、建設費・運営費合わせ、当時でいう1兆5000億円にのぼり、在日官僚OBの給料、ボーナス、退職金まで、日本人の年金丸抱えの在日シンジケートの遣りたい放題となった。
在日が支配する「厚生労働省」の配下の「（旧）社会保険庁：現・日本年金機構」による〝年金危機〟が表面化しても、最後の一滴迄甘い汁を吸い尽くしたい在日シロアリ官僚の年金蚕食は止まらず、「袖の下」や「年金着服」が霞が関の内部で横行した。
それでもバブル熱に踊り狂う日本人には分からず、元々、アメリカがそうなるよう仕掛けた結果が、「日本バブル経済」で、1989年、調子に乗った「三菱地所」がアメリカの象徴の「Rockefellerセンタービル」を8億4600万ドル（当時の日本円で約1200億円）で買収した瞬間、アメリカのバブル潰しの仕掛けが炸裂する。
在日シンジケートが支配する厚労省の「厚生年金事業振興団」（厚生団から改称）」の課長クラスも、受注業者は賄賂を渡さねばならず、2万円商品券を50箱、菓子折と一緒に紙の手提げ袋で「厚労省本庁舎」を訪ねるのが恒例となった。
勿論、上が上なら下も下で、年金業務を行なう職員も、労使間で在日の上層部と「働かない協定」を結び、「1人1日のキータッチは5000回以内」、「窓口装置を連続操作する場合（中略）操作時間45分ごとに15分の操作しない時間を設ける」等、全87項目におよぶマニュアルまで作成されていた。
霞ヶ関の間で「楽園」と呼ばれ、職員約1万7000人の特別給与分は、日本人が老後の為に貯めた「年金会計」から支払われていた。
それで収まらず、「年金」を払いに来た人が並ぶ「窓口」で、在日職員が現金で納付された年金保険料を、その場で着服する事も日常茶飯事となった。
1985年の基礎年金制度の導入の際、厚労省から全国の市区町村に対し、証拠隠滅の為、「年金台帳廃棄命令」が出され、推定5億件の膨大な資料が焼却処分され、それが後に「消えた年金記録」となり、在日シンジケートの懐に転がり込んだままになっている。
一度味を占めたら絶対やめないのが、小池百合子都知事と同じ半島系の特徴で、「国家公務員特権」で証拠が消えれば捕まらないのを盾に、1997年から始まった「財政構造改革の推進に関する特別措置法」の改悪を機に、年金財源を「事務費」に使える規定を巧妙に使い、更に日本人の年金を流用し始めた。
在日韓国人の社保庁長官の交際費、香典、公用車（247台）の購入、在日系職員の海外出張費、在日職員が起こした交通事故の賠償金、在日系職員用3LDK（家賃6万円）宿舎の建設費を、日本人の老後の年金が湯水のように使われた。
半島系の強欲ぶりは天井知らずで、何も知らず従順な日本人相手だと際限がなくなり、「職員の福利厚生」の名目で、「社保庁職員専用のゴルフ練習場」の建設、「クラブ」の購入費、「テニスコート」建設、「マッサージ器」（395台）購入など、分かっているだけで1兆円が消えた。
在日朝鮮人には日本人の「老後資金」は自分達の物で自由に使っていいと考えていた。
2004年、鹿児島県の朝鮮部落出身の血を持つ小泉（朴）純一郎が内閣総理大臣になると、「年金100年安心プラン」の日本人騙しが法令化、在日年金官僚達は、年金で得た莫大な資金を自民党に配って社会保険庁を守る策に打って出る。
「消えた年金」記録5000万件は未だに解決できず、現在も3000万件の照合が行なわれた結果、未支給額が2兆7000億円と判明しても、照合できない記録が2000万件も残り、在日官僚は裁かれる事なく大儲けしたまま天下りして大企業の役員となり、一方の日本人の老後資金は露と消え、その分を日本人が働いて治める「税金」から回される始末である。
斯くして、アメリカによる日本（日本人）潰しは、在日シンジケートと在日系自民党により決行、1989年、レーガン大統領に「プラザ合意」に呼びつけられた竹下首相により選ばれた三重野康【みえのやすし】が、高速道路を突っ走る日本に急ブレーキを何度も掛けて引っ繰り返し、株価を一夜にして大暴落させ、「失われた30年（40年）」を生み出した!!
具体的には、1989年5月、「金融引締政策」を何度も何度も実施、「地価高騰抑止策」の美名で全国の金融機関に「不動産融資総量規制」を通達、銀行による「不動産融資」を実質的に停止（制限）させた結果、「株価」と「地価」が連動して急落、保有資産を売却しても返済ができない企業で溢れた!!
日本経済の巨大な歯車は一斉に逆回転し、「銀行」は貸し付けた金を回収できず「不良債権」を抱え、債務に苦しむ中小企業を助ける「融資」を実質停止、結果として企業収益が低下して経営が困難となり、倒産かM＆Aが横行、日本人の消費意欲低迷で、企業収益が悪化する〝悪循環〟を引き起こす「デフレスパイラル」に陥り、アメリカが仕掛けた通りの結果となる。
こういう大規模な仕掛けは、Rockefellerにしか出来ず、日本人は１億円ばら撒きの竹下内閣と、それを加速する霞ヶ関による「バブル経済」で発狂、その責任を日本人に償わせる為、霞ヶ関最大の在日組織「財務省」が乗り出し、2024年春時点の国の借金〝1246兆円（国民一人1200万円）〟の回収に乗り出して来る!!
それが、自民党の河野太郎デジタル大臣が強行する「マイナンバーカード」と「金融機関」を紐づけるシステムで、「財務省」は在日自民党の強行採決による「強制権発動法案」により、最後の最後になると、銀行と郵貯から日本人の全預貯金と資産を「マイナンバー（カードは必要ない）」で一斉回収出来る!!
Rockefellerからトンデモナイ夢を見させられ発狂した日本人は、30年以上に及ぶ無気力地獄を経た後、人生の終わりに地獄より酷い発狂が口を開けて待っている!!
追伸〜で
TAKAO〜より