記事 | 日経225先物のテクニカル売買記録

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◎戻りを試す展開か

【今週を振り返る】
 薄商いのなか値動きの激しい展開となった。週初に東証1部の売買代金は実質今
年最低を記録すると、28日には昨年末以来となる2兆円の大台割れを割り込むなど、
買い手不在を印象付けた。週半ばには、沈静化しつつあったサブプライム問題が
再燃したほか、FOMC議事録や消費者信頼感指数から米国の景気減速懸念が強まると
、日経平均は16000円の大台を割り込む場面もみられた。しかし、週後半にかけて
巻き返し、ブッシュ大統領がサブプライム対策に乗り出すと伝わると投資家心理
が好転。円安進展や投信設定による需給改善期待などを背景に、日経平均は週末に
今年3番目の上げ幅を記録し、今週の高値で引けた。

【来週の注目点】
 戻りを試す展開を期待したい。日経平均は急落前の水準(8月14日終値:16844
円)を奪回すると、17000円台回復も視野に入ろう。ただ、戻り待ちの売りをこなす
には市場エネルギーの増加が必須であり、東証1部の売買代金が3兆円台を回復する
か否か注目したい。日経平均は5週連続の陽線(6月3週~7月2週)→5週連続の陰線
(7月3週~8月3週)ときて、今週で2週連続の陽線(8月4週~5週)。25日移動平
均を7月20日以来、約1ヵ月ぶりに回復したことで、底入れの感が強まったとみられ
る。また、今後の相場を占う意味で注目された月足(月末終値)では、24ヵ月移動
平均(16378円)を死守し、2003年7月から続く長期上昇トレンドを辛うじてキー
ブしたことも安心感を与えそうだ。足下では、為替相場との連動性が強まっている
6月の日銀短観で示された、大企業製造業の今年度の想定為替レート114円40銭
(概ね115円)であり、この水準に近づくと企業業績に対する警戒感が強まりかね
ないだけに注意したい。来週のイベントでは、4-6月法人企業統計に注目。6月発
表の1-3月統計では、全産業の設備投資が過去最高額となり、早期利上げ観測が台頭
した経緯があるだけに、今回はどのような着地となるか注目される。米国市場は週
初こそ休場だが、重要な経済統計が目白押しで目が離せない。また、9月は日米欧で
金融政策の舵取りが気になるところだが、先陣を切る欧州中央銀行(ECB)が
理事会でどのような決断を下すか見物だろう。

【来週の予定】
 国内では、4-6月法人企業統計、8月新車販売、大丸と松坂屋HDが「Jフロン
トリテイリング」設立(3日)、10年国債入札(4日)、情熱経営フェスタ2007(6日
)、7月特定サービス産業動態統計、7月景気動向指数(7日)などが行われる。
 決算発表は、ダイドードリンコ、内田洋行、伊藤園、巴工業(3日)、ピジョン
、泉州電業(4日)、システムプロ、ザッパラス(5日)、アルチザネットワークス
(6日)、日駐、バルス、サーラ住宅、アスカネット、ロック・フィールド、田崎
真珠、カナモト(7日)などが予定している。

 海外では、米国市場休場「LaborDay」、WTO新多角的貿易交渉再開(3日)、
イラク国民議会招集、米8月自動車販売、米8月ISM製造業景気指数、米7月建設支
出(4日)、英中銀金融政策委員会、米下院金融サービス委員会が金融不安に関する
公聴会を開催、米8月ADP雇用統計、米地区連銀経済報告(5日)、米8月ISM非製造
業景気指数、ECB理事会、米8月チェーンストア売上(6日)、OECD7月景気先行指数
、米8月雇用統計(7日)などが行われる。