【ＴＶ】ＴＶ向けリースはＴＶリサーチ会社へ

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発想とアイディアを独自の視点から研究している【伝説のＰＲ職人】のハスカです。

私の一貫したスタンスは「あらゆるビジネスの根本は発想・アイデイアにある」。

テレビ向けのプレスリリースはどこに送ればいいかという問題。

最終判断はテレビ番組自身がやりますが、その前にテレビ番組に「ネタを持ち込む」

集団があります。

TVリサーチという名の専門会社。ここにプレスリリースを届ける時代になりました。

テレビ番組を取り仕切っているディレクターたちは、これら外部業者のＴＶリサーチ会社が集めたネタを会議にかけ、取り上げるかどうかを判断しています。

■ＴＶ番組は外部会社が制作(1/2)
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ＮＨＫはともかく、民放のテレビ番組にプレスリリースを提供するならＴＶリサーチ会社が効率的──。

ＴＶ各番組の現場ディレクター宛てに個別にプレスリリースを提供するのもいいけれど、近年、ＴＶ番組の企画会議で重要な任務を担っているＴＶリサーチ会社スタッフにコンクタトする方が時間がないときなど有効かもしれません。

彼らはテレビ番組から委託され、いわやるネタ探しを専門にやっている会社で毎日開かれる会議などで強い発言力を持ちます。現場の取材スタッフに「こんな話題があり、ここは取材は可能です」と具申するのが主な仕事になります。

取材するかどうかの決定権はテレビ局側にありますが、番組の特性に沿ったおもしろい情報を持ち込んできたＴＶリサーチ会社は当然のことながらその評価が高まるわけです。

しかし、カメラを持ち込んでの取材行為はしません。あくまで放送で使用する素材探索を中心とする情報リサーチが主な任務で、業界では総称してリサーチ会社と呼んでいるようです。

月－金のベルト系の報道番組などは速報性重視の特性から制作スタッフに外部の専門家を導入しています。それがＴＶリサーチ会社。思うに、本来ならテレビ局の番組制作スタッフが自前でやるべき初期的作業（ネタ集め）なのですが、潤沢な制作予算があるために、アウトソーシングをしているというわけです。

取材の実行部隊はＴＶリサーチ会社とは別の、いわゆる機材と人を所有した番組制作会社が担当しており、こうした請負会社の存在は業界の慣例となっています。腕のいいディレクターなどはマンパワーとして人材部分だけ派遣されてくるケースもあります。

今やＴＶ番組は外部専門会社の協力なしには作れないところまできていますが、制作予算とその権限をもっているのはＴＶ局本体の社員スタッフ。外部スタッフは彼らの統制下で仕事をすることになります。構成作家からネタ出しのためのリサーチ、演出、取材、編集とすべての作業を外部丸投げしているのが現実。

だから、テレビ局の人間が番組ディレクターだとしてもその仕事は内外の「調整役」「司令塔」として機能しなければならないのが実態で、汗だくの取材行為とは程遠い存在にあります。

■リサーチ会社をリスト化(2/2)
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そんな業界事情を知った上で、プレスリリースをするならリサーチ会社スタッフが一番手っ取り早いので、取材可否がすぐに判明します。ただ取材の決定権がないところが悲しいかなＴＶリサーチ会社の最大の弱点。

逆に、ＴＶリサーチ会社のいいところはテレビ的に素材として申し分ないと判断すればどんどん会議に提案してくれます。自分たちからみてテレビ的でない情報は会議すらあげないから提供した時点で彼らの判断が第一の関門に。

その次に、会議でディレクターや出席スタッフらがどう反応するか。決まったら早い。すぐに下見という段取りになる。下見の報告が番組ディレクターに伝えられ、最終判断となっていきます。

ディレクターがＯＫを出せば本番取材となります。本番ではディレクターは放送作家が作成したプロット（構成案ストーリー）を持参し、その流れに従ってＶＴＲ取材やインタービューを敢行、収録していきます。

ではＴＶリサーチ会社は何をみて情報収集しているかといえばほとんどネットニュースです。他に日経ＭＪなどの新聞やＤＩＭＥ・日経トレンディなどの雑誌もありますが、情報の伝達が早いという点で圧倒的にネットが多いです。

ネットニュースですと、事実関係のウラをとる必要がないという点で安全性が担保されるわけですけれど、さりとて掲載記事の対象者全員が取材に応じてくれるとは限りませんので確認は必要です。リサーチ会社はそのために存在しているともいえます。

これらの動きを情報提供したい広報担当側からみると、テレビで取り上げられたいと思うなら次のようなアクションを起こすべきといえます。

[１]ネタ作り。ＴＶが取り上げそうな企画を素材の段階から仕込む。
[２]プレスリリースを作成し、ビジュアル構成するのがポイント。
[３]まずはネット媒体にアプローチ提供し、記事露出に全力をあげる。
[４]Ｙａｈｏｏなどの主要媒体に載ったら、

　　そのことをリリースとともにＴＶリサーチ会社に知らせる。
[５]もちろんネット媒体だけでなく、全国紙や日経各紙への記事化は不可欠。
[６]ＴＶリサーチ会社の反応を待ちながら積極プロモーション。
[７]リサーチ会社→会議提案→下見・打ち合わせ→取材本番という流れに。

最後に主なＴＶリサーチ会社のリストをあげておきます。ネット媒体に報道された直後のタイミングに、ＴＶリサーチ会社にプレスリリースと一緒に掲載された実績を参考情報として差し出すやり方がベストです。今の時代、ＴＶリサーチ会社はプレスリリースのポータル機能として活用すべきと思います。

▽フルタイム http://www.fulltime.co.jp/
▽ビスポ http://www.e-vispo.com/service02.html
▽フォーミュレーション http://www.formulation.co.jp/
▽ジーワン http://www.g-one-net.co.jp/
▽パンドラ http://www.pan-dora.co.jp/company/
▽フリード http://www.freed.co.jp/
▽いまじん http://www.imagine-inc.co.jp
▽安寿 http://ange.co.jp/

◎このデータをみてあちこちに送りまくるのでしょうが、そんなことをするより、本当にテ　

レビが報じるだけの価値ある情報か、再考してくださいな。

ほとんどないはずです、あなたの企画では。それは発想力、アイデイアがないからです。自分さえ、自社さえよければという企画や情報ではテレビは取り上げないでしょう。

テレビはあなた個人のために存在しているのではありません。あなたの会社の話題は社会全体の一つととらえるべき。その「全体」情報を「ひと言」でいえなければＴＶはダメです。出直した方がいいでしょう。

「ひと言」とは「今なぜその情報をとりあげなければいけないか」の必然性、言い換えると「(社会)背景」ともいえます。それなくして自分だけの、自社だけの情報を振りかざしても「さようなら」となります。

リリースを提供する時は、「社会全体の俯瞰(ふかん)思想と今日的な視点」を忘れずに内容を盛り込まなければなりません。くれぐれも独りよがりの情報にしないように。

ああ、私の場合、バラエティとかの番組は興味ありません。あくまでニュースなどの報道

番組のみを対象としています。