【自論】ニュース感覚を身につける | PRアイディア直売所 ~作って売るから安い~

【自論】ニュース感覚を身につける

【伝説のPR職人】のハスカです。


「ニュース感覚を身につける」にはどうすればよいかという話です。


■会社や業界では常識であっても(1/2)
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
企業のプレスリリースをみていつも思うことがあります。リリースのどの部分がニュース価値があるのか、突き詰めるとそこが「ゆるい」ですね。広報パースンがニュース感覚を持ちあわせておらず、ニュース性に乏しいわけです。

企業独自の情報であっても、一歩社外に出たり、広く社会全体から見渡すと結構似たような話はあったりして、それほど重要なのかと思うケースが多いです ね。

私に言わせれば製品のバージョンアップやサイトのリニューアルでリリース文を作るなといいたい。マイクロソフトなど、その業界ではユーザーが多くいてたとえバージョンアップでも情報発信するのが開発メーカーの使命というのならわかります。

それ以外の中小メーカーで、ほとんど報道されないと思われるバーションアップのプレスリリースは最初から作るべきでないと思う。こういう案件はホームページで製品ユーザーだけに知らせればいいのです。

昔から「広報部員はニュース感覚を磨け」などという。それは大きく分けると3つあります。この場合、同じニュース感覚といっても新聞記者のそれとは違います。

まず第一は、会社にとって、役に立つものであるかどうか。もちろん、社会的常識や企業秘密のような決まりごとは十分に尊重しながら、有利なものであったとしたら、できるだけオープンにして共有する必要があります。

第二は、新聞記事にも誤報がある。会社のニュースが載ったら、必ずニュースについて、現場に確認すること、そして誤報であり、なおかつ重大な影響を会社に与えるとするなら、できるだけ訂正を求めていきます。

さらに第三は、単に業界の話だけでなく、社会、政治などへの興味を旺盛にしその中で会社のことを考えてみることです。

「会社のために」というセリフは、汚職などで罪に問われたたサラリーマンのよく見かける弁解ですが、広報パースンのいいところは、利益追求という企業論理のタコつぼから抜け出し、冷静に考えられる時間を持てることです。

会社や業界では常識であっても「一歩離れた社会からみると非常識」であることがよく見えてきます。

■ネットとアナログで情報収集(2/2)
 ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄ ̄
「ニュース感覚を磨く」方法は、ふだんから現実に起きているニュース情報に多く接するのが一番と思われます。

私の場合、ネットとアナログの2つの使い分けをしています。まずネット。

ネット媒体[フレッシュアイ]で、気になるニュースの「キーワード」と「クリップ」を登録しておけば随時メールで配信されてきます。もちろん無料。 これを利用すると新着情報をメールで知らせてもらえるので、各種マスコミ記事のニュースをゲットでき、ニュース感覚が身につきます。
▽[フレッシュアイ] 登録依頼:
http://www.fresheye.com/amail/

次にアナログ。といっても自ら情報収集するのではなく、外部の記事クリッピング(新聞雑誌などの掲載記事を収集)会社に依頼し、指定したキーワードの記事を収集する方法です。有料ですが、ネットでは報道されない記事情報も確実にゲットできますので、社会のニュース感覚が一目瞭然です。

▽プレスリサーチ社   
http://www.press-research.co.jp
▽ジャパン通信社     
http://www.japan-tsushin.co.jp
▽内外切り抜き通信社  
http://www.naigaipc.co.jp

ネットが盛んでない時代では「ニュース感覚を身につける」方法として毎日、朝夕刊を詳細に目を通すことでした。これはノルマとして当然、自らのスクラップを持ち、会社と社会、政治の動きをフォローするよう義務づけられたものです。

広報を5年務め、現在は支店長を務める銀行マンは


「広報には入社14年目に移りましたが、これまで、狭い視野、日々の数字に追われていたことを考えると、自分というものをじっくり見つめなおすと同時に、社内の人脈、社会の仕組み、ワンクッションおいた場所から銀行というものをみられました。広報というセクションのお陰で、余裕というか充電ができたと今では思っています」


と話しています。

広報というセクションで培った「ニュース感覚」が仕事や人生で役立つというエピソードです。昔は、広報は接待役なりといわれた時代もあった。当たらずとも遠からずですね。

しかし、広報の重要性を知り尽くしている現代のトップはもはや「広報は接待役」などとはいわない。


まだ広報を、総会対策とマスコミ接待という視点でとらえている企業総務部があるとしたら即刻おやめなさい、といいたいのです。