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priceless financial JAPAN(LLC) 真駈(まがけ)と申します。

・年収1,000万円時代の終焉

会社員であれば出世する事は1つの目標ですよね。
かつ、年収1,000円も1つの目標だと思います。

誰しもお気づきですが・・・。
今後は2極化の時代ですから、年収300万円の方々と年収1億円以上の方々の時代に突入して行きます。
なにより危険なのは、今迄の思考でいる方々が多い事です。


一流大学を卒業、一流企業に就職すれば年収は1,000万円は当確でしたが、今後は違います。
今、東大生でさえ就職浪人が出ておりますし、弁護士、税理士も食べていけません。

「看板の時代の終焉」が来たのです。
今、一流企業の方が独立をしても通用するのは何割の方でしょうか?


「人間力」がない方は、ビジネスの前線では活躍出来ません。
それは学歴を超越した「資産」なのです。

数日前の、日経新聞にて韓国の終焉を予感しました。
学生の3割がサムソンに就職希望だと言う事です。
あれ程の財閥に入社出来ると、安定を考えての思考なのですが・・・。

日本と同じ道を辿っていますよね。(^^)
サムソンの創業者が同じ事を考えて会社を作ったのでしょうか?

そんな訳ありませんよね。(^^)
何故、アメリカからは世界企業が次々と生まれて来るのでしょうか?
思考が違うんですよね。

アジア思考(農耕民族思考)では、年収300万円以下です。
モンゴル、満州民族辺りは楽しみですが・・・。
欧米思考(狩猟民族思考)になれば、年収1億円以上です。

私も年収1億円とよく叫んでおりますが・・・。
全中流家庭時代の思考では考えられませんでしたが、アメリカの20年後が日本と言われる様に現実に格差社会になりつつあります。
リストラも当たり前になりました。
全てはアメリカで起きた事が遅れて日本で再現されているだけですよね。


今、年収1,000万円で満足している方はとても危険です。
年収300万円へ会社からシフトされるからです。

己の力で家族を守る、古来から男はそうでした。
もしくは力ある男が和を組んで狩猟する。

そうでない男は結婚出来ないし、認めて貰えません。
社会インフラが進み、生存権も確立され最低保証は現状ありますが、いつ迄この制度が続くのか不透明な時代です。


常に進歩しないと後退しているんです。
現状維持は後退です。
芸能、スポーツの世界では顕著ですよね。

アジアの王者「JAPAN」復活の為に、一人一人の思考の変化が大切なんですね。
何か難しい資格を持っているから、人様より良い生活が出来ると言う妄想は通用しません。

日本人は1億人しかいませんが、100年後には世界中に日系人がいて、世界を牛耳って欲しいものです。(^^)


priceless financila JAPAN(LLC) 真駈(まがけ)と申します。

・既成概念

我々、誰しも人生を生きて行く中で失敗を繰り返します。 
成功よりも失敗の方が多いですよね。

それを成功の肥やしにするのか?
卑屈になり愚痴をボヤくのかで人生は大きく変化して来ます。


気をつけたい事は、普段から愚痴、不平不満を言ったりしても変化は訪れない事です。
既成概念とは、自身の失敗が作り上げた妄想でしかありません。
臆病な扉を開けば、暖かな友人、恋人、世界が待ち受けていると思います。(^^)




priceless financial JAPAN(LLC) 真駈(まがけ)と申します。

・フラット35 10月金利のお知らせ

  1520年 1.61%

  21年以上 1.93%

これは固定金利ですから、驚異的な金利です。

現状は・・・。

・借り換え➔100%融資
・新規➔90%融資となっております。

来年度、4月からは新規融資も100%になります。
本日の日経新聞では大企業にも接待交際費に損金算入を検討と記載してありました。

消費税アップによる景気対策として、フラット35の新規融資100%アップ等に施策が実行されております。
日本は必ず、良くなるでしょう。

赤字国債は1,000兆円を超えましたが、日本は世界一の対外純資産を保有しております。
実質的なバランスシートは400兆円位の負債です。


低金利な今、借り換えをするチャンスだと思いませんか?

アベノミクスにより失われた20年からの脱却が日銀の黒田総裁による異次元緩和で実行されております。
平成26年度も、本年以上の異次元緩和が予定されております。

景気が良くなれば➔金利は上昇します。
何故か?

インフレを抑制する為に、政策金利を上げ市中のお金を銀行に預けて貰う訳です。
反対に景気が悪化すれば➔金利は低下します。

市中にお金を流通させるため0金利政策をとる為です
銀行に預けていても金利がつかないので、債権市場、株式市場、為替市場、設備投資へとお金を流動させ、景気を良くする政策をとります。
いつ迄も、低金利の恩恵を受ける続ける事は出来ない状況になりつつあります。