未曾有の大災害にもかかわらず、一定の成果を上げた医療支援活動。ただ、想定外の事態に見舞われて混乱した場面も多々あった。次に生かすためには、反省と災害対策の見直しが重要だ。
1995年の阪神・淡路大震災では組織的に医療支援を展開したのは日本赤十字社くらいだった。それが今回は、国や都道府県が整備した災害派遣医療チーム（DMAT）、日本医師会の災害医療チーム（JMAT）など多岐にわたり、その数は主な団体のものだけでも約2700チームに上った（表3）。
表3 主な団体の医療チームの派遣実績
このほか、広域搬送拠点臨時医療施設（SCU）を利用した重症者の空路搬送、災害拠点病院による被災患者の受け入れなど、阪神・淡路大震災の教訓から国が整えてきた災害医療の仕組みも大いに機能した。
ただ一方で、被災情報の断絶、医療チームのコーディネーター役の不在、慢性疾患中心の医療ニーズなど想定外の事態が現場の活動に混乱をもたらした。以下、浮かび上がった課題を4つの視点からまとめてみた。
情報収集
通信途絶で派遣先定まらず
震災発生直後の医療支援において最も重要なのが被災状況の把握。被災地域や被災者数、地元医療機関の稼働状況といった情報がなければ、どこにどれだけ医療チームを派遣すべきか判断できないからだ。こうした情報収集の要となるべきなのが被災県の行政機関。ところが今回は、大半の通信手段が断絶し、情報収集が難しい状況に陥った。
日赤では震災発生当日、岩手県支部の職員が情報収集のため、盛岡市の県庁に設けられた災害対策本部に赴いた。ところが、固定電話はもちろん携帯電話やインターネットも使えず、県にも情報が入ってこない状態だった。翌日、県の要請で内陸の矢巾町に派遣されていた日赤の救護班から盛岡赤十字病院に、「ここは医療ニーズが少ない」と連絡が入った。そして同病院は、「沿岸部で被害が大きい」と考えて支部に進言、ようやく派遣先が定まった。
「今回の震災を教訓に、災害時のDMATの活動時間や内容を見直していく」と話すDMAT事務局の小井土雄一氏。
一方、DMATの派遣調整のための情報収集は、広域災害救急医療情報システム（EMIS）で行う。EMISは阪神・淡路大震災の反省から国が構築したシステム。ネットや衛星電話を通じ、被災地の災害拠点病院などの患者受け入れやライフラインの状況を入力、それを基にDMAT本部などが派遣先を決める。
しかし、通信手段の途絶などで震災発生の翌日以降にようやくデータが入力された病院があり、情報を十分集められなかった。衛星電話があっても使い方が分からなかったり、充電していなかったりした病院があったのも影響した。
これを教訓に日赤やDMATは衛星電話の導入を進め、使用法の周知も徹底する。今回、衛星電話はおおむね利用できたからだ。日赤は、支部のほか必要に応じて救護班に携帯させる予定。DMATも「出動時に衛星電話を持つようにする」（DMAT事務局長の小井土雄一氏）方針だ。
コーディネート
調整役不在で支援が混乱
情報が入らない中、見切り発車で被災地に入る医療チームも多かった。その数は日を追うごとに増加。だが、これにより現場で効率的に医療支援を行えない状況が生じた。
その原因は、どのチームにどこで活動してもらうかを差配・調整する責任者の不在。実際、こうした調整不足から、避難所などで複数の医療チームがバッティングする事態が起きた。その影響もあって、日本医師会は昨年3月下旬、JMATの派遣を一時休止せざるを得なくなった。
さらに、多くの医療チームが駆け付けた被災地があった一方、全く支援が届かない地域もあった。背景には、思うように情報を収集できなかった被災県で、派遣調整する組織を立ち上げるのが遅れたことがある。
これらの問題点に対して厚生労働省の「災害医療等のあり方に関する検討会」は昨年10月にまとめた報告書の中で、震災発生時には医療チームの派遣調整を行う派遣調整本部（仮称）を県レベルの災害対策本部に迅速に設置するよう求めた。同時に、地域の医師会や災害拠点病院の関係者などが日ごろから情報交換できる地域災害医療対策会議（仮称）などを設ける必要性も強調した。
被災地の医療ニーズ
「TMATでは災害医療に関する研修を日ごろから実施しており、今回派遣した医療従事者は全員、その研修を受けた人たちだ」と語るTMATの福島安義氏。
想定外の慢性疾患ばかり
被災者の医療ニーズも、医療チームにとって想定外のものだった。当初は建物の倒壊による外傷などの急性疾患が想定された。しかし、今回の震災では津波による溺死者が多数を占めた一方、糖尿病や高血圧などの持病の悪化や、肺炎などへの対応が中心になった。
震災発生から48時間以内の活動を想定しているDMAT。小井土氏は、「『超急性期の外傷だけ診るのがDMATだ』と考えていた医師がいたことも事実」と振り返る。搬送手段が失われて震災当日に拠点病院に運ばれてきた患者も少なく、被災地に行ったがあまり活動できずに引き返すDMATもあった。さらに、「早く引き揚げすぎて、亜急性期以降の医療チームへの引き継ぎがうまくできない事態が生じた」と同氏は語る。
震災からしばらくたっても、医療支援チームは想定外の医療ニーズに翻弄された。医師210人を含む災害医療協力隊を派遣した徳洲会グループのNPO法人TMAT。副理事長の福島安義氏は、「高血圧などを悪化させた避難者の場合、どんな薬剤を飲んでいたのか把握するのが難しかった」と話す。細かく問診して処方方針を決めるなど、総合的な診療能力が非常に要求されたという。
日本赤十字社医療センターの丸山嘉一氏は、「今後は放射能汚染のリスクの高い環境での医療支援ノウハウも身に付けていく」と意気込む。
こうした反省からDMATは震災後まもなく、研修などで隊員に被災地のあらゆる医療ニーズに対応する意識を持つよう周知し始めた。加えて、亜急性期を担う次のチームに引き継ぐまで活動を続け、必要に応じて2、3次隊を派遣する方針を活動要領に盛り込む考え。日赤も、救護班日報の記入を徹底させて本社や支部が疾病傾向を把握し、医療ニーズに合ったきめ細かい救護班の編成を行える体制を整えるという。
なお福島県では、被災地に入ったものの原発事故による被曝の恐れから撤退したチームも少なくなかった。日赤もそうした例の一つ。日本赤十字社医療センター国内医療救援部・肝胆膵外科部長の丸山嘉一氏は、「原発は全国各地にあるため、今後は放射能汚染への対応ノウハウを身に付けていく。さらにこれを機に、バイオテロ発生時などへの対応法も学んでいきたい」と話す。
ロジスティクス
ガソリン不足などが制約に
軍用語で兵站（military logistics）という言葉がある。これは物資調達や隊員の移動手段の確保を担う後方支援業務のこと。医療支援においても、こうした後方支援が重要になる。
実際、DMATの中には、十分な水や食料がなく被災地に到達しても動けなくなるチームがあった。TMATでもガソリン不足などがネックになり、仙台までは行けるもののその先での活動に支障を来したという。
DMATでは、こうした物資調達などの後方支援はチームの一員である補助要員が担ったが、DMAT本部や災害対策本部などに入って全体を支援する要員はいなかった。そこで2013年度以降、後方支援を担う要員を養成し、本部などに配置する考えだ。
TMATについては、今回の震災では病院を全国展開する強みを生かし、タンクローリーを急きょ調達して西日本からガソリンを輸送した。今後、こうした組織力を生かした後方支援を検討していく。
