1位はニッケル、要注意はチウラム系化合物――。2011年7月に開催された日本アレルギー・接触皮膚炎学会で、藤田保健衛生大皮膚科教授の松永佳世子氏は、日本人が感作されやすいとされているアレルゲン（ジャパニーズスタンダードアレルゲン）に対する、2010年度の陽性率と原因アレルゲンの実態調査の結果を発表した。
松永氏らは、2010年4月～2011年3月の間に、ジャパニーズスタンダードアレルゲンを用いてパッチテストを実施した75施設1879例のデータを集計。その結果、最も陽性率が高かったものから順番に、ニッケル14.2％、うるし（Urushiol）11.5％、クロム8.3％、コバルト7.6％、パラフェニレンジアミン（PPD、染毛剤の材料として使われている）6.2％となった。
松永氏は、ニッケルが以前と変わらず陽性率がトップになっていることについて、「装飾品だけでなく、50円玉や100円玉など誰もが常に触れているステンレスなどの金属に含まれているため、感作が成立しやすい」と解説。今後は、「身につける製品にはニッケルを使わないようにするよう、なんらかの規制が必要では」と話す。また、ニッケルを含む金属による感作は1994年をピークに、徐々に減ってきていることも分かった。
うるしについては、例年と陽性率に大きな差はなかった。うるしによって接触皮膚炎を起こす患者は、マンゴーとも交差反応を起こすため、一度感作が起こった場合は、マンゴーの摂取時に果汁が皮膚に付かないように気をつける必要がある。
染毛剤に含まれるパラフェニレンジアミンによる感作は6.2％。毎年5～7％で推移しており、白髪染めなどに使える代替の永久染毛剤がないことが問題となっている。
また、今年度の結果の特徴として、上位には入っていないものの、ゴム手袋などに使われているチウラム系化合物による接触皮膚炎が徐々に増えてきていることが挙げられる。増加の理由としては、手荒れ予防や介護現場での感染予防などを目的にゴム手袋を身につける機会が増え、感作が成立しやすくなっていることが考えられる。
医薬品に含まれる成分では、アミノグリコシド系抗菌薬で、フラジオマイシン・メチルプレドニゾロン眼軟膏（ネオメデロールEE）などのステロイド配合薬に含まれている、フラジオマイシンがよく知られている。フラジオマイシンの陽性率は、05～07年の6.8％から10年では5.6％とやや減少傾向が見られた。だが松永氏は、「フラジオマイシンは、リンデロンVGクリームなどに含まれるゲンタマイシンにも交差反応するため、引き続き注意が必要」とした。
化粧品による接触皮膚炎が6割
次に松永氏は、77施設の923例の報告から、実際に接触皮膚炎の原因となった製品をまとめた結果を発表。化粧品が59.0％と最も多く、次いで医薬品が19.1％、装身具が4.3％、金属が3.3％、植物2.5％、洗剤などの家庭用化学製品が2.4％となった。
具体的には、化粧品539例のうち染毛料が73例、化粧水が63例、洗顔料58例。また、医薬品175例の中では外用薬が111例、点眼薬が46例、内服薬が10例だった。
陽性率が高いものとしては、外用薬ではクロタミトン・ヒドロコルチゾン配合クリーム（オイラックス）が12例、フラジオマイシン・メチルプレドニゾロン眼軟膏（ネオメドロールEE）が10例。化粧品では、最近社会問題化した茶のしずく石鹸が17例、ブラノアシュラン（ブランド名）が16例（洗顔料6例、化粧水4例、美容液6例）だった。
松永氏は、「化粧品など、毎日暮らしていく上で必要な物で発症した場合は、原因物質を突き止めるだけではなく、パッチテストなどを行って代わりに使える製品を見つける必要がある」と話す。
だが、実際は煩雑さを嫌って、パッチテストを実施していない皮膚科医もまだ多い。パッチテストに使う市販のアレルゲンが少なく、海外から購入しなければならない上、試薬の作成に手間が掛かることや、こうした手間に比して保険点数が低いことが普及の障壁となっている。
松永氏は「2年半後には一度に24種類のアレルゲンを載せてまとめて検査ができるパッチテスト用のキット『TRUETest』が認可される予定。そうすれば検査の手間が多少改善されるだろう」と話す。同時に、「ワークショップなどを実施することで、皮膚科医がパッチテストを実施するための知識を広められるように努力したい」と話している。
松永氏らは、2010年4月～2011年3月の間に、ジャパニーズスタンダードアレルゲンを用いてパッチテストを実施した75施設1879例のデータを集計。その結果、最も陽性率が高かったものから順番に、ニッケル14.2％、うるし（Urushiol）11.5％、クロム8.3％、コバルト7.6％、パラフェニレンジアミン（PPD、染毛剤の材料として使われている）6.2％となった。
松永氏は、ニッケルが以前と変わらず陽性率がトップになっていることについて、「装飾品だけでなく、50円玉や100円玉など誰もが常に触れているステンレスなどの金属に含まれているため、感作が成立しやすい」と解説。今後は、「身につける製品にはニッケルを使わないようにするよう、なんらかの規制が必要では」と話す。また、ニッケルを含む金属による感作は1994年をピークに、徐々に減ってきていることも分かった。
うるしについては、例年と陽性率に大きな差はなかった。うるしによって接触皮膚炎を起こす患者は、マンゴーとも交差反応を起こすため、一度感作が起こった場合は、マンゴーの摂取時に果汁が皮膚に付かないように気をつける必要がある。
染毛剤に含まれるパラフェニレンジアミンによる感作は6.2％。毎年5～7％で推移しており、白髪染めなどに使える代替の永久染毛剤がないことが問題となっている。
また、今年度の結果の特徴として、上位には入っていないものの、ゴム手袋などに使われているチウラム系化合物による接触皮膚炎が徐々に増えてきていることが挙げられる。増加の理由としては、手荒れ予防や介護現場での感染予防などを目的にゴム手袋を身につける機会が増え、感作が成立しやすくなっていることが考えられる。
医薬品に含まれる成分では、アミノグリコシド系抗菌薬で、フラジオマイシン・メチルプレドニゾロン眼軟膏（ネオメデロールEE）などのステロイド配合薬に含まれている、フラジオマイシンがよく知られている。フラジオマイシンの陽性率は、05～07年の6.8％から10年では5.6％とやや減少傾向が見られた。だが松永氏は、「フラジオマイシンは、リンデロンVGクリームなどに含まれるゲンタマイシンにも交差反応するため、引き続き注意が必要」とした。
化粧品による接触皮膚炎が6割
次に松永氏は、77施設の923例の報告から、実際に接触皮膚炎の原因となった製品をまとめた結果を発表。化粧品が59.0％と最も多く、次いで医薬品が19.1％、装身具が4.3％、金属が3.3％、植物2.5％、洗剤などの家庭用化学製品が2.4％となった。
具体的には、化粧品539例のうち染毛料が73例、化粧水が63例、洗顔料58例。また、医薬品175例の中では外用薬が111例、点眼薬が46例、内服薬が10例だった。
陽性率が高いものとしては、外用薬ではクロタミトン・ヒドロコルチゾン配合クリーム（オイラックス）が12例、フラジオマイシン・メチルプレドニゾロン眼軟膏（ネオメドロールEE）が10例。化粧品では、最近社会問題化した茶のしずく石鹸が17例、ブラノアシュラン（ブランド名）が16例（洗顔料6例、化粧水4例、美容液6例）だった。
松永氏は、「化粧品など、毎日暮らしていく上で必要な物で発症した場合は、原因物質を突き止めるだけではなく、パッチテストなどを行って代わりに使える製品を見つける必要がある」と話す。
だが、実際は煩雑さを嫌って、パッチテストを実施していない皮膚科医もまだ多い。パッチテストに使う市販のアレルゲンが少なく、海外から購入しなければならない上、試薬の作成に手間が掛かることや、こうした手間に比して保険点数が低いことが普及の障壁となっている。
松永氏は「2年半後には一度に24種類のアレルゲンを載せてまとめて検査ができるパッチテスト用のキット『TRUETest』が認可される予定。そうすれば検査の手間が多少改善されるだろう」と話す。同時に、「ワークショップなどを実施することで、皮膚科医がパッチテストを実施するための知識を広められるように努力したい」と話している。