債券の需給バランスが需要過多になると債券価格は上昇して債券の利回りは低下する。
これは言わば当然の動きではある。
マネタリーベースを増加させデフレ脱却を目指した結果が債券の需給バランスを大幅に崩してしまう結果になったのは皮肉極まりない。
マネタリーベースの拡大は、マネーストックの拡大に繋がる筈だが・・・
これが機能不全に陥っている。
なぜ、マネーフローの中に、かつて存在しなかったバイパスが構築されたからに他ならない。
それは、メガバンクが国債を売って得た金で国債を購入する事。
債券の利回りが最低レベルである今、インフレ誘導のためのマネタリーベースの増加を日銀は行なう。
これにより、本来は債券価格には値下げ圧力がかかる筈なのだ。
それを相殺するのがメガバンクにより国債の購入だ。
本来は値崩れが発生しそうな国際価格を、メガバンクが買い支える。
これは、財務省が新規に発行した国債をメガバンクが入札し、発行後少なからず利回りが低下して
債券価格が上昇するのでこれを日銀に買い取らせる事で利益を得る。
日銀が大規模緩和をやればやるほど、メガバンクは貸し出しを行なわなくても利益が上がる仕組みが出来
あがってしまった。
どんなに大規模金融緩和を継続しても、マネサプライ（マネーストック）は増ずして、銀行の利益は上がる。
銀行は利益を出しても経済は上向くことが無い。
これは言い換えれば、銀行への利益供与を行なう事で、合法的に中央銀行がマネタイゼーションを行い財政を一見して健全に、かつ中央の金で黙らせる政策を実現させているに他ならないのではないか？
じゃ私たちは何に注目するか？
メガバンクの損切りのタイミングこそが狙い目だ。
これが、日本がインフレに移行する最大のシグナルであると同時に、その落差たるや今回のサプライズの比ではない。日本国債を中心にした債券価格の急落、急激な金利上昇、同時に銀行は損失を補うために溢れる現金をほ他の物に支出する。
マネーストックは上昇する一方で、銀行の利益は圧縮してしまう。
政府は、上昇する金利の支払いに苦慮しだす。
この時点では税収は増えないので苦しい時期が訪れる。
ただ、市場経済には黒田緩和の効力が巨大なタイムラグを持って影響する。
政府が痛みを先に体験する事無く、景気は上向かない。
ここで、政府が痛みに耐え切れなかったり、おかしな政策を打った場合。
有り得ないハイパーインフレが現実になる。