最近WINDOWS11を近々発売すると騒がれていますが
動作要件がとても厳しい。
2016年以降発売のWINDOWS10は
TPM2.0必須のようだが
これはINTELだと8世代以降にしか搭載されていない。
8世代以降はまだまだ高すぎますから
とても手が出ません。
困りました。
ちなみにINTEL4世代以降なら
ハードウェアでTPMチップはないが
CPUのファームウェアとして
INTEL PTTという機能があるらしく
これでも大丈夫っぽいです。
またAMDならAMD fTPMでよいようです。
私は1世代しか持っていないのでどっちにしろ全滅です。
近々パソコン買いに行きます。
まぁ買わなくても8世代目あるようなので
そろそろ電源入れてみるかね。
ちなみに4世代目以降では
CPU基板上での対応ですので
いくら4世代目以降でもダメな例は多いみたいです。
最悪な例はその当時オプションで付けられるよう
ヘッダピンは実装されているが
オプションがもう売っていないとかですね。
どちらにせよwindows11は
かなりスペックを落としそうですが
古いマシンはごっそり落とす感じですね。
windowsxpが消えるあたりと近いのかな。
最近は使うだけでもマシンにかかりきりになるので
(1週間に1回半日かかるアップデートが来る)
使うのが面倒すぎます。
最近お勉強出来なくて
合格出来なくなってしまいました。
頑張れないのが分かって
嫌になります。
お仕事も終わる兆しがないし
もうどうにもなりません。
絶対に好転しないのは目に見えています。
もう人生が嫌になりました。
今回1~6類の共通問題は
またもや無視してやりませんでしたが
1類側で超簡単問題でした。
なんだか微妙です。
2類側はよく分からず、また落とした模様です。
今回は取れるなら2類側だけにつらいです。
1類側はまた前回同様10点ですから厳しい限りです。
まぁ今回は2類側が50点取れるかは分かりませんけどね。
しかし甲は2週間後。
また惨敗になります。
甲は次とさらに次の2回で諦めると思います。
(その次はまた来年5月以降)
重要土地等調査法案が明日採決の見込。
これは当初は自衛隊や米軍基地・海上保安庁・原子力関連施設等の周辺1km
及び国境離島等において(注視区域を設定し)
土地取引をする場合、事前届け出が必要。(特別注視区域)
また名前・住所・国籍・利用実態を調査する。(特別注視区域)
例のごとく、詳細は政令で制定する。
政令ですからあいつが嫌だと思えば適用範囲を勝手に変え
勝手にどんな情報でも採取出来るようになり
また牢屋にも入れられるのですね。
というわけで今後は基地や国境に限らず
どこでも採取出来るようになります。
一応当初は市街地は除去されてはいるようですが
どこまで有効なのでしょうね。
この法案は刑事罰も設定されていますから
国民は皆牢屋に行けますね。
また電波妨害(不法行為一般として)も罰せられるようです。
(使用中止勧告→命令→刑事罰)
まぁ実際は中国などが不法に
情報収集しないようにすることが
目的でしょうかね。
私も中国に行った時には
中国出国時、私の作ったものを採取されましたし
パスポートも引きちぎられるような拷問受けました。
あまりに恐ろしかったので
日本帰国時でなにやられるか
不安で仕方なかったのですが
日本での入国時にはそのようなことはありませんでした。
電波妨害も難しい問題ですね。
一応アマチュア無線においても
落成検査するような大出力する場合は
周囲のおうちに電波妨害を出していないか
確認することが必要です。
みんなよく出来ているなと感心していますが
一応調べれば、どの程度の距離で
どの程度の電界強度になるかとかは
計算式がありますね。
ちゃんと計算して、隣接するおうちに問題のないように
アンテナを設置すればよいのですが
まぁなかなか難しいです。
まぁ200Wまでは落成検査なくて電波出せますから
それを越えて出すことはなかなかないわな。
今回の法案は200W以下でも刑事罰となり
罰則が電波法でないから
また厄介な気もします。