東日本大震災で被災した宮城、岩手両県の看護師について、
震災から半年の心理状態を調べたところ、
心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）の疑いがある人が約３割、
不安や鬱の症状がある人が約７割に上ることが２８日、
筑波大学の松井豊教授（社会心理学）らの調査で分かった。
松井教授は「自分が被災者にもかかわらず、
患者に寄りそわなければならなかった。亡くなった人も多く、
心理的負担も大きかったのではないか」と分析している。
調査は今年８～９月に実施。
宮城・岩手両県の沿岸部の医療・福祉施設で働く看護師４０７人から有効回答があった。
調査では、「地震のことがいきなり頭に浮かんでくる」など
ＰＴＳＤ症状の疑いがある高リスク者が１３７人で３３．７％。
不安や鬱の症状がみられる人は２７４人で６７．３％だった。
その一方で、「震災を通じて自身が成長したこと」について尋ねたところ、
「人のやさしさや温かさを感じるようになった」が７割を超えたほか、
「社会的な問題への関心が強くなった」も４割超だった。
ストレスが大きかった一方で、成長につながったことも明らかになった。