東京オリンピックが近づいている中、スポーツを支援している企業の40％が、今後、支援の縮小や打ち切りを検討しているのだそうですね。
これは球技の国内のリーグで作る「日本トップリーグ連携機構」がチームのスポンサーなどスポーツ支援に実績を持つ企業200社と支援の実績がない企業200社を対象にしたアンケート調査の結果なのですが、これまでスポーツ支援に実績がある企業のうち、「支援を継続しない」と答えた企業が3％、「支援を継続したいが規模や内容の見直しが必要」と答えた企業が37％に上るのだそうで、約40％が支援の縮小や打ち切りを検討していることが分かったのだとか。
これまで日本は経済大国だったのですが、少子高齢化、IT技術の遅れなど世界からどんどんと取り残されていく中、今回のコロナによって体力が随分と削られてしまったので、この流れは仕方のないことなのかもしれませんね。
もともと日本は企業がスポーツを応援して活動できている部分が多く、これらがなくなっていくと日本のスポーツが衰退していきかねませんね。
これまは「イメージアップ」「社会貢献」などの理由によりバックアップしてきていたのですが、いまやそんな余裕もなく、企業自体の存続さえ危ぶまれてきている時代ですから、オリンピック後の日本の企業の在り方なども大きく変わってきそうですね。