（*´∀｀）このとおり、MA21日が下がってくるとロング終了かと。
http://www.mmc.co.jp/gold/market/toshima_t/2009/718.html
Page 718「ルービニ ラリー」 2009年7月17日
ＮＹ時間午前中は、ＣＩＴ（中小企業向けノンバンク）の破たん報道で、方向感なくさまよっていたＮＹ株式市場がＮＹ大学ルービニ教授の「不景気は今年中に終わる」（ロイター電）の一言で急騰した。なぜ彼のコメントがそれほどまでに影響があるかというと、金融危機を予言し、Dr.Doom（この世の終わり説博士）というニックネームがついたほど悲観的見通しをこれまで連発していたから。
http://jp.reuters.com/article/globalEquities/idJPnTK031449420090716
有力エコノミストのヌリエル・ルービニ氏が、経済・金融状況に関して最悪期は過ぎ去
ったとの見解を示したことも市場の地合いを一段と押し上げた。
（*´∀｀）２００９年７月、「ルービニ ラリー」で押し上げたダウだけど、失速感が出てきましたぉ(ﾟωﾟ)ﾉ
http://www.bloomberg.co.jp/apps/news?pid=jp09_newsarchive&sid=aM11gzJb.94A
ルービニ教授：政府債務の増加を警告－高インフレかデフォルト招く
４月28日（ブルームバーグ）：米ニューヨーク大学のヌリエル・ルービニ教授は、日米欧の政府債務の増加は最終的にインフレ加速、あるいは政府のデフォルト（債務不履行）を招くとの見通しを示した。
ルービニ教授は28日、カリフォルニア州ビバリーヒルズで開かれたミルケン・インスティチュート・グローバル・コンファレンスで金融市場について討論した際、「今日の市場はギリシャを懸念しているが、ギリシャは氷山の一角、もしくはもっと広範囲にわたる財政問題がひそんでいることを知らせる炭鉱のカナリアにすぎない」と指摘。こうした結末を回避するには税収を増やすだけでは不十分との見解を示した。
同教授の発言は、世界経済は依然としてリスクに直面していると指摘する国際通貨基金（ＩＭＦ）のストロスカーン専務理事など、当局者らの考えに同調するもの。この２日間に起きたギリシャとポルトガル、スペインの格下げは、欧州諸国の債務危機は拡大しているとの投資家の懸念に拍車を掛け、救済策を拡充するよう政策当局に対する圧力を高めている。
ルービニ教授は「わたしが懸念しているのは政府債務の増加だ」と発言。この問題で対応を怠れば、当局が財政不足を補うため債務をマネタイズ（貨幣化）するか紙幣を印刷する中で、国家はデフォルトまたはインフレ加速に悩まされることになると語った。
http://blog.goo.ne.jp/hitsuku/e/31f5c152ec338e13617aad7d1648e672
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ご存知の通り日本のGDPは約500兆円、アメリカが約1,300兆円、そして世界のGDPの合計は約5,000兆円と言われています。
ところが、不思議なことに全世界の負債の合計は、何と6京円とも8京円とも言われています。そもそも6京円というお金は、世界に存在していません。紙幣として印刷されていないのです。あくまで、コンピュータ上のデータとしてあるのであって、実際に6京円という紙幣はないのです。
イーグルヒットで言っているように、既に世界は本当は破産状態とのことです。ギリシャやポルトガル、スペインなどのような弱い国から順に破産していくだけで、どの国もそのうち順番が回ってくるのです。これは2年前から副島隆彦氏や朝倉慶氏が言われていることと同じです。
いずれ世界は破産するのですが、その過程ではハイパーインフレになり、食料や石油などのエネルギーも暴騰します。日本でも電気料金が値上がりしますし、少しづつその兆候が現れてきています。
全世界が破産するということは、実質資本主義が崩壊するということになります。資本主義が崩壊すると、落ち着くまでの何年間かは大混乱になるでしょう。食料が高くて手に入らないとなると、いくら日本の社会でも大混乱になると思います。オイルショックの時のトイレットペーパー問題の何倍も大きな混乱になると思います。
ただ、その大混乱が過ぎれば、金のみに支配された社会は消滅することになりますので、どんな社会が来るとしても、今の強欲資本主義社会よりは、かなりマシな世に中になると期待しています。
WebBotやコルマンインデックス、西洋占星術などは、揃って7月からの危機を予測しています。詳しくはヤスの備忘録や「たまゆらPremium」を参考にしてください。
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6月も全社が値上げ＝原燃料高で－電気・ガス料金
時事通信
全国の電力10社と都市ガス大手4社は28日、いずれも6月の電気・ガス料金を引き上げると発表した。液化天然ガス（LNG）の市況高が主因で、全社の値上げは5月に続き2カ月連続。標準的な使用量の家庭でみると、電気料金の上げ幅は最大が中部電力の33円、最小は北海道電力の5円。ガス料金の引き上げは、最大が東京ガスと大阪ガスの37円、最小が西部ガスの26円。
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