（*´∀｀）ユロ円とＷＴＩのチャート重ねてみた。最近のこの差はどこかで調整されるぉ(ﾟωﾟ)ﾉ
http://www.nikkei.com/biz/world/article/g=96958A9C93819499E3E0E2E3908DE3E0E2E6E0E2E3E2E2E2E2E2E2E2;p=9694E3E7E2E0E0E2E3E2E6E1E0E0
原油価格はまだ上がる 需給要因を点検してみると…
2010/4/13 7:00
原油価格はまだ上がる 需給要因を点検してみると… （1/2ページ）
2010/4/13 7:00
forbes （2010年４月５日 Forbes.com）
最近の急激な政策転換で、エネルギー、特に石油はやや話題の中心から外れた感がある。だが今秋の米中間選挙を前に石油は再び注目の的となるだろう。原油価格は節目の１バレル100 ドルを突破する可能性がある。次期大統領選の開始を待たず、原油相場が2008年７月につけた史上最高値である147ドルを試すことはほぼ確実だ。
原油価格が80ドルに達するかもしれないと思えるようになったこと自体に、エネルギーアナリストや有識者らが文字通り衝撃を受けていた08 年前半も、そんなに昔ではない。だが今日では、80ドルという水準は特に興奮を呼ぶこともなくごく平静に受け止められている。だが100ドルというマジックナンバーが見えてきたとたん、すべてが変わるに違いない。エネルギー政策のあらゆる側面に関する長年の議論が再燃するだろう。
最近米エネルギー省は2011年の原油価格を１バレル85ドルとする見通しを発表した。それでは2010年中に100ドルに達する可能性はどれほどあるだろうか。この記事を書いている時点でも、原油価格はすでに80ドル前後で推移している。
ここ１―２年、原油価格が安値で推移した主因は供給量の増加でも代替エネルギーの普及でもなく、世界的な景気後退（と、それによる需要低迷）だった。過去２年間で日米欧諸国の原油需要は日量600万バレルも減少した。一方でいうまでもなく、新興国の台頭という、100年を超える原油市場の歴史の中で全く新しい要素が加わってきた。先進国の需要低下を打ち消すように、新興国の石油使用量が日量約500万バレル増加した。
目下ほぼ世界全体で景気が回復局面にある。特にアジアなどの一部の国では、いち早く急速な回復を見せている。経済見通しの多くが2010年の世界の国内総生産（ＧＤＰ）成長率を４％超と予測しており、米ゴールドマン・サックスは4.5％とみている。このうち0.5ポイント相当が、２兆5000億ドル規模の世界原油市場を動かす要因となり、今年すでに世界の原油需要は07―08年のピーク時と同水準にまで回復している。前回のピーク時に価格が高騰したのは供給が需要に追いつかないことが原因だった。そんないま、供給を縮小するのだろうか。
世界の石油供給源は基本的に２つのグループに分けられる。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とそれ以外だ。非ＯＰＥＣのロシア、ブラジル、メキシコ、カナダなどは、２年前の史上最高値への上昇局面で増産のインセンティブが働くかと思われた。だが実際は基本的に過去５年間、生産水準をほぼ一定に維持してきた。今回の景気後退局面では需要減退に対応する減産のほとんどを、ＯＰＥＣが受け持った。さらに重要なのは、05年から08年にかけての需要拡大局面での増産も、ほとんどがＯＰＥＣ諸国がまかなったことだ。ＯＰＥＣ諸国の生産量は前回ピーク時に近づきつつある。回復する世界経済の需要に応えていくことで、年内にはピーク水準そのものに達する見通だ。
先高感が増産の足を引っ張る
したがって2010年、世界の石油生産マシンは再びフル稼働することになるだろう。米国外の多くの地域では石油資源探査がバブルではないかと思えるほど急ピッチで進み、新たな油田の発見につながるだろう。油田は発見から実際の生産に至るまでに数年から数十年のタイムラグがある。なかでも極めて有望なメキシコ湾やブラジル沖の海底油田は、大深度に位置するため技術的に開発が難しく、生産までには数十年かかるとされる。深海でたった１本の油井を掘削するのに１億ドルのコストがかかることもある。辺ぴな地域での大深度油田発見や既存油田の拡大は、シュランバーガーやトランスオーシャンといった石油探査・関連サービス企業にとって大きな収入源となろう。
こうなると産油国の多くが、増産を抑制するという合理的な決断を下す可能性がある（世界の石油供給の大部分が民間企業ではなく国家によってコントロールされていることを忘れないようにしよう）。というのも、まもなく原油価格が１バレル100ドルを突破し、カネが井戸からあふれ出る状態になる可能性が高い。それなのにいま売りたがる人などいるだろうか。
将来の原油価格を決定するカギになりそうなのが、単一の炭化水素資源埋蔵地として世界最大として知られるカナダ・アルバータ州アサバスカのオイルサンド開発だ。その石油埋蔵量は数兆バレルに達するとされるが、オイルサンドからの抽出が困難なため開発費用がかさむ。デボン・エナジーは最近、英国ＢＰからオイルサンド事業権益の50％（10億ドル相当）を取得したと発表した。フランスのトタルや米コノコフィリップス、中国石油天然気（ペトロチャイナ）も同規模の事業権益取得や生産計画について明らかにしたばかりだ。この５年で倍増したアサバスカの生産量は、現時点の投資計画が実行されればさらに今後５年間で倍増すると見られるが、その成長もアジア諸国の旺盛な需要によってほんの１、２年で吸収されてしまうだろう。
原油価格はまだ上がる 需給要因を点検してみると… （2/2ページ）
2010/4/13 7:00
2010年の生産量が歴史上のピークに
地球上に存在する炭化水素資源の総量については様々な議論がある。その結論がどうあれ、現有の技術や設備、今後数年以内に建設される可能性のある設備やインフラをすべて勘案しても、現在一般的に石油と呼ばれているものの生産量は2010年に過去と未来を通じた歴史上の天井に突き当たる可能性が高い。経済学者や専門家でなくとも、基本的に供給量が一定で需要が拡大する状況が（価格の面で）何を意味するのかわかるはずだ。（私が共著者となった “The Bottomless Well”〔底なしの井戸〕を読んで長期的なエネルギー供給に関する私の見解をよく理解している読者は、現代という時代、特に政治的に現実的なタイムスパンで実際にできることと、遠い将来を見渡したときの可能性とを混同しないようにしていただきたい）
近い将来に石油生産量が劇的に増加して救われる見込みがないのなら、原油価格高騰の再来という悪夢を防ぐために世界がすべきことは、需要削減か代替エネルギーの導入だ。
需要の削減ならば、我々は実験したことがある。いわゆる景気後退である。それ以外の短期的な需要抑制策はいずれも我々の生活行動に課す、快くないものばかりだ。ニクソン米大統領が自動車の最高速度を全国で時速55マイル（約88km/h）に制限する措置を講じてガソリン消費量を削減しようとしたことがあるが、これは大変な不評を買い、多くの国民に無視されてしまった。
新技術実用化には時間がかかる
技術開発によるエネルギー効率向上や代替エネルギー技術の導入によって、もっと快適に石油需要を削減することもできる。たとえば極めて燃焼効率のよい内燃機関や、バイオ燃料、合成燃料などだ。これらの技術は石油価格がどうなろうと早期の実用化は不可能だろう。ただし仮に石油価格が１バレル100ドルを大きく超えた水準に定着すれば、開発と普及がより進むかもしれない。インフラも経済も簡単には変化しないものだ。現存する自動車がすべて新しいものに入れ替わるには時間がかかる。米国ではすでにトウモロコシ生産量の３分の１がバイオ燃料に使われているが、それでも米国全体の輸送機関が必要とする燃料のわずか数パーセントにすぎない。
今後、核戦争もパンデミック（感染症の世界的大流行）も、大不況の再来もないとすれば、近い将来の需給バランスに関して我々ができることはほとんどない。需要は供給を上回るペースで増加している。
ありとあらゆる代替策が必要であり、そのなかでまず政治的・経済的に最も痛みの少ない方法から実行していこうという雰囲気になれば、「最上の」代替エネルギーは何かを探ってきたこれまでの議論は意味を失うだろう。実際、原油価格上昇に対する抵抗力を確保する最も効果的な方法は、エネルギーコスト全般を抑制させた経済成長を実現し、ＧＤＰに対するエネルギーコストの割合を低く抑えることなのだ。
そうは言っても、今後の議論はやはり世界のエネルギー需要を満たすための資源や技術といったテーマが中心となるだろう。いずれもネタは豊富にあり、会話や新聞のコラムの話題として事欠かないだろう。よく言われるように、タイミングがすべてだ。エネルギーの明るい未来に至る道はまず間違いなく険しい。シートベルトをしっかりと締めておいたほうがよい。
by Mark Mills
Mark Mills（マーク・ミルズ）氏はレーガン政権時にホワイトハウス科学技術政策局のスタッフとして勤めた物理学者。エネルギー技術のベンチャーキャピタル・ファンド「デジタル・パワー・キャピタル」の共同創業者・共同経営者。「The Bottomless Well」（Basic Booksより2005年刊）の共著者。ミルズ氏は本コラムに記載の企業に籍を置くか、またはそれらに出資する企業に対して技術顧問サービスを行っている可能性がある。氏の連絡先は inquiries@digitalpower.com