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ニューデイズの明太もちパンおいひー

第７章　パフォーマンス評価
1.収益率の尺度
□金額加重収益率（内部収益率）
　□ポートフォリオを構成する証券の期初と期末の価格水準だけでなく、キャッシュ・フロー発生のタイミングの影響も受ける
　□そのため、ポートフォリオそのもののパフォーマンス評価には適しているが、ファンドマネージャーの運用能力評価には適していない
□時間加重収益率
　□キャッシュ・フローや単位期間の収益率の順序の相違は計算に反映されないため、ファンドマネージャーの運用能力評価に適している

2.リスク調整後収益率速度
□シャープの測度
□トレイナーの測度
□ジェンセンのアルファ
　□ベータ
□インフォメーション・レシオ（情報比）
　□アクティブ・リターン（ベンチマークに対する超過収益率の平均）
　□アクティブ・リスク（アクティブ・リターンの標準偏差）
　　□トラッキング・エラー
　　□相関係数
　　　□トータル・リスクに占める市場リスクの割合は、相関係数［標準偏差］または決定係数［分散］
　　　□トータル・リスク＝システマティック・リスク＋アンシステマティック・リスク　（総リスク＝市場リスク＋非市場リスク）
　　　　□市場リスク　
　　□決定係数
　　　□モデルの説明力…被説明変数の変動（分散）のうち、回帰モデル（説明変数）によって説明できる変動（分散）の割合
　　　□分散投資の度合い…分散投資の度合い進むと大きくなる（つまり、市場リスクの割合は大きくなり、非市場リスクの割合は小さくなる）
　　□標準誤差
　　□標本平均の標準誤差（母集団の平均値を推定するために用いられる）
　　□t値＝推定値ー仮説値 / 標準誤差
　　□回帰係数の仮説検定
　　　□⑴帰無仮説と対立仮説を立てる ⑵帰無仮説が棄却されるか判断する
　　　　①P値（有意確率）を使う
　　　　　P値＜有意水準なら、帰無仮説は棄却される。P値＞有意水準なら、帰無仮説は棄却されない。
　　　　②t値を使う（P値が与えられていない場合）
　　　　　t値＞2.0なら、帰無仮説（α＝０）は棄却される。t値＜2.0なら、帰無仮説は棄却されない。

□パフォーマンス要因分析
　□銘柄選択効果
　□アセット・アロケーション効果
　□問題点は、過去の平均リターンと投資ウエイトのみに着目した分析になっており、リスク・リターンのトレード・オフ関係を考慮していない

□パッシブ運用（インデックス・ファンド）は、ベンチマークとの決定係数が１に近い。スタイル構成比がベンチマークに概ね一致。アクティブ・リターン、トラッキング・エラーが0％□スタイル・ローテーション…市場環境によってスタイルを変更する（スタイルが安定しないので、決定係数は低い）

□ユニバース比較による評価
　□残存者バイアス…パフォーマンスの悪いポートフォリオが解約により除外され、結果的に過去に良好なパフォーマンスを残したポートフォリオが多く含まれてしまう
　□分類のバイアス
　□サンプルのバイアス

4.スタイル・マネジメント
□シャープのスタイル分析…ファンドのリターンをスタイルごとに作成したインデックスのリターンで回帰し、かつ、各インデックスに対する感応度の合計が100％になるように調整する

□リスク許容度により、アクティブ運用とパッシブ運用の配分比率を調整し、効用最大化を図る（一方、アクティブ運用内部の配分比率はリスク許容度とは無関係に調整する）
□リスク許容度が低下すると、追加的なリスクのあるアクティブ運用の配分比率は低下する（パッシブ運用の配分比率は上昇する）
□アクティブ運用の内部で、分散効果が強く働くと、アクティブ運用の配分比率は上昇する（パッシブ運用の配分比率は低下する）
□アクティブ運用間の系列相関が正であると、分散効果が弱いので、アクティブ運用の配分比率は低下する（パッシブ運用の配分比率は上昇する）

第８章　行動ファイナンス
1.行動ファイナンスとは
□現代ファイナンスと行動ファイナンス
□現代ファイナンス
　□市場参加者は、合理的投資家のみ
　　□合理的投資家が裁定取引を行うことで、非合理的投資家は生き残らない
　□証券価格は、ファンダメンタルズを反映した価値
　□市場は効率的となる
□行動ファイナンス
　□市場参加者は、非合理的投資家も存在する
　　□非合理的投資家（ノイズ・トレーダー）…ファンダメンタルに基づかない取引をする（経済的合理性に基づかない投資行動をとる）投資家
　　□裁定取引の限界が存在するため、十分に行われず、非合理的投資家も生き残る
　□証券価格は、投資家の行動バイアスの影響を受ける
　□市場は非効率的となる
□効率的市場は「すべての証券の市場価格が常にその投資価値に等しい市場」（あるいは「証券価格が、入手可能なすべての情報を反映した価格になっている市場」）

□行動ファイナンスの理論構造
□非合理的投資家の行動バイアス
　□限定合理性による説明
　　□アンカリング…ベンチマークとなるような基準値（初期値）を設定し、それに過大なウエイトをおいて推定してしまう
　　□代表性（ヒューリスティック）…意思決定にあたり、典型的な属性を備えていることから、直ちにその属性を備えているものを推定する
　　　□少数の法則…サンプル数が小さいにもかかわらず、サンプル数が大きいときと同じように、母集団についての推定を行ってしまう
　　　□基準確率の無視…意思決定の前提となる事前確率を無視してしまう
　□心理的要因による説明
　　□自信過剰…自己の能力の高さや判断の正確性について根拠のない自信を抱き、必ずしも合理的な意思決定を行わない可能性がある
　　□後悔回避（処分効果）…自らの意思決定によって生じた場合の精神的苦痛（後悔）を避けるために、保守的な選択肢を選ぶ傾向が強くなりがちである
　　□心の会計…同じお金でありながら、資金の出所や用途によって、その扱い方を変えてしまう
　□モメンタム効果…ある期間に価格が変化した場合、次の期間も同じ方向に変化する（価格変化率の系列相関がプラス）→代表性が有効
　□リターン・リバーサル（ミーン・リバージョン、平均回帰）…ある期間に価格が変化した場合、次の期間は逆の方向に変化する（価格変化率の系列相関がマイナス）→後悔回避が有効

□プロスペクト理論
　□行動ファイナンス理論では、参照点より価格が）プラスのときはリスク回避的、マイナスのときはリスク愛好的な選考を持つ
　　□効用を、現状からのプラス・マイナス幅（利得・損失）によって評価される（期待効用仮説では、総資産額で考える）
　□現代ファイナンス理論では、投資家は一般にリスク回避的である
　　□利用可能な情報を最大限利用して、期待効用最大化を図る
　
□裁定取引の限界
　□裁定取引とは、全く同一のキャッシュフローとリスク構造を持った互いに代替的な資産のうち、割安な方を購入し、割高な方を売却することにより、無リスクでリターンを得る
　□裁定取引に限界がなければ、非合理的な投資家の行動により、証券価格がファンダメンタルズを反映していなくても、合理的な投資家は証券価格がファンダメンタルズを反映するまで裁定取引を行う。この裁定取引を通じ、市場は効率的になる。
　□裁定取引の限界
　　□完全に全く同一のキャッシュフローとリスク構造を持った互いに代替的な資産は存在せず、無リスクの裁定取引を行うことはできない
　　□取引コスト
　　□ノイズ・トレーダーの存在により、裁定投資家は過剰にリスクをとることになり、ノイズ・トレーダーをより長期にわたり存在させることになる
　□実績による裁定取引（PBA,Performance-Based Arbitrage）…裁定取引投資家と外部投資家の間に情報の非対称性が存在するため、現在までのパフォーマンスに応じて、その後の投融資を検討する
　　□ファンダメンタルズから乖離した資産を見つけた裁定投資家は、割安資産を購入/割高資産を売却し、その後均衡への収束過程で裁定利益を上げようとする。
　　　しかし、ノイズ・トレーダーの行動により、両者の乖離がさらに生じることもある。この時、実績による裁定取引が行われていると、
　　　パフォーマンスの悪化により、投融資資金の回収が進み、裁定投資家がポジションの解消・清算を強いられ、裁定取引が十分に行われない可能性がある

2.行動ファイナンスの代表的事例
□クローズドエンドファンド・パズル
　□ファンドの市場価格が、そのファンドを保有すする資産の時価（NAV, Net Asset Value, 純資産価値）をほぼ恒常的に下回っている
　□①新規発行時のプレミアム、②発行後のディスカウントの定着、③ディスカウント幅の変動、④清算の決定によるディスカウント幅の縮小
　□伝統的ファイナンス理論からの説明
　　①エージェンシー・コスト（ファンドの報酬が高額、運用者の将来のパフォーマンスが標準以下、等）②税制（未実現のキャピタルゲインを有している場合に将来の売却時点で発生する課税額を考慮する）
　　 ③資産の流動性（クローズドは投資家からの換金請求に応じる必要がないため、流動性低い資産を多く保有でき、価格評価がタイムリーに行われない）
　□行動ファイナンス理論からの説明
　　ファンド購入者には、個人投資家が多く、投資家機運に左右されるノイズ・トレーダーが存在する。
　　新規募集は、投資家機運が高揚しているときが狙われるためプレミアムが生じるが、その後、高揚感は冷め値下がりする。
　　このように、個人投資家の投資家機運によりディスカウント幅は変動し、そのディスカウントがいつ解消するかは予想がつかず、ノイズトレーダーリスクが存在する。
　　そのため、裁定取引に限界が生じ、ディスカウントは解消しない。清算が確定すれば、ノイズトレーダーリスクがなくなるので、ディスカウントは消失する。
□モーメンタムと長期反転
　□短期のモメンタム…短期のリターンの系列相関はプラスになるモメンタムが存在する
　□長期のリターン・リバーサル…長期のリターンの相関系列はマイナスになるリターン・リバーサルが存在する
　□市場が効率的であれば、系列相関はゼロ（ある期の株価変動は、後の期の株価変動には影響しない）
　□行動ファイナンスからの説明
　　ある情報に接した投資家の過小反応のため株価は過小に反応し、それが継続する。（短期モメンタム効果）その株価変動に非合理に反応する投資家の存在により株価変動はさらに　　
　　継続し、株価はファンダメンタルを超えた過大評価につながる。いずれ投資家はその誤りに気付き、株価はファンダメンタル値に戻る。（長期リバーサル効果）

□行動企業金融論
□株価と資金調達方法
　□現代ファイナンスの考え方
　　□トレード・オフ理論…負債比率が上昇すると、節税効果により企業価値が上昇する一方、株主・債権者間のエージェンシー・コストの増加により企業価値が低下する。
　　　　　　　　　　　　　両者を考慮した上で、企業価値を最大化させる最適資本構成が存在する
　□行動ファイナンスによる説明
　　□市場が効率的ではないという前提の下、企業経営者は、株価が過大評価されているときは新株発行、過小評価されているときは自社株買いを行い、企業価値を増大させる。
　　　これによると、現在の企業の資本構成は、過去の企業経営者のマーケット・タイミングの追求行動（市場の好機を捉えようとする投資行動）の結果に過ぎない
第９章　信用リスク・モデル
1.信用リスク・モデルの基礎
□信用リスクのある社債の評価
　□資産価格は「将来のキャッシュフローの期待値の割引現在価値」
　□リスク調整割引公式（通常の割引現在価値法）
　　□期待値の計算に用いる確率は客観確率（実際の確率）、割引率はリスク・プレミアム込みの投資家の要求収益率
　□リスク中立割引公式（リスク・ニュートラル・プライシング法）
　　□期待値の計算に用いる確率はリスク中立確率、割引率は無リスク利子率
　　　□リスク中立確率…デフォルトする確率
　□社債価格B①　＝［デフォルト時のキャッシュフロー＋非デフォルト時のキャッシュフロー］/（1+r）
　　　　　　　　＝［（リスク中立確率×(1－デフォルト時損失率)×約定時キャッシュフロー）＋（(1－リスク中立確率)×約定時キャッシュフロー）］/（1+r）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　デフォルト時回収率
　□社債価格B②　＝　確実性等価係数×約定時キャッシュフロー /（1+r）
　　□確実性等価係数…信用リスクのある約定キャッシュフローが信用リスクのないキャッシュフローの何倍の価値か
　　　□確実性等価係数α ＝1－リスク中立確率×デフォルト時損失率＝1－期待損失率

2.信用リスク評価のオプション・アプローチ
□マートン・モデル
　□社債の満期時において、企業価値Vが社債額面Fを下回る場合をデフォルト、と定義する（企業資産で償還額をまかなうことができないため）

□株式・社債のオプション的性格
　□企業価値V＝株式時価総額E＋社債時価D
　　□社債時価Dは、企業価値V＞社債額面Fのとき社債額面F、企業価値V＜社債額面Fのとき企業価値V
　□株式は、原資産が企業価値、行使価格が社債額面、満期日が社債満期日であるヨーロピアン・コール・オプションの買いポジション
　□社債は、原資産が企業価値、行使価格が社債額面、満期日が社債満期日であるヨーロピアン・プット・オプションの売りポジション＋額面Fのデフォルト・フリーの割引債

□デフォルト確率
□デフォルト距離

□社債の評価と信用スプレッド
□プット・プレミアム＝国債価格ー割引社債価格、つまり、プット・プレミアムの上昇＝国債価格と社債価格の差の拡大（信用スプレッドの拡大）
　□無リスク利子率の上昇は、プット・プレミアムを下落させるため、信用スプレッドは縮小する
　□企業価値のボラティリティの上昇は、プット・プレミアムを上昇させるため、信用スプレッドは拡大する
　□負債比率の上昇は、企業価値の低下または行使価格の上昇により、プット・プレミアムを上昇させるため、信用スプレッドは拡大する

□マートン・モデルの問題点

3.社債格付けと信用リスク・モデル
□格付け推移行列によるデフォルト確率の推定

4.クレジット・リスク・デリバティブ
□クレジット・デフォルト・スワップ（CDS）
　□CDS＝無リスク資産時価ー社債時価
　□社債を保有し、かつ、その社債を対象とするCDSの買い手となれば、社債満期時に社債額面のキャッシュフローを確実に回収できる、つまり、無リスク資産を保有したのと同等