この情報は、産経ニュースの記事で知りました。
日本で、２２日に配信開始されたスマートフォン向けゲーム「ポケモンＧＯ（ゴー）」は、ポケモンのキャラクターブランドを展開する株式会社「ポケモン」（東京）と任天堂が構想を温めてきたものです。
そこに、地図情報アプリの技術を持つ米国のゲーム会社「ナイアンティック」が加わり、３社連合で商品化を実現したものですね。
「ゲームと現実世界の融合」を果たした本格的なソフトを生んだものになります。
「ポケモンＧＯは、私と（昨年７月に急逝した任天堂社長の）岩田聡さんが取り組んだ一番大きなプロジェクト。何が強みかを考え抜いてきた」。
石原社長は５月、産経新聞の取材でこう語ったそうです。
岩田氏は生前、約２年間、「ポケモンＧＯ」の開発に加わったという。
任天堂で、岩田氏が目指していたのは「ゲーム人口の拡大」だそうです。
平成１６年に発売した携帯型ゲーム機「ニンテンドーＤＳ」では、プレーヤー同士が近づくとデータを交信する「すれちがい通信」を導入したそうです。
ゲームを実社会に波及させることで、ゲームユーザーの増加を狙っていたそうです。
すでに、任天堂の携帯型ゲーム機向けに８年に第１弾が発売されたポケモンのソフトは、人気ソフトとして成長したそうです。
「ゲームと現実世界の境目を取っ払う」（石原社長）との理念のもと、両社は、「ポケモンＧＯ」の開発に取り組んだそうです。
技術面では、米グーグルから独立した「ナイアンティック」が大きな役割を果たしたそうです。
同社は、衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を駆使したスマホ向けゲーム「イングレス」で情報蓄積の実績があったからだそうです。
任天堂は、平成２６年３月期まで３期連続の営業赤字を計上しているそうです。
ゲーム専用機の不振で経営が低迷しているのは明らかだそうです。
それだけに、「ポケモンＧＯ」がもたらす業績への好影響に期待がかかっているそうです。
「ポケモンＧＯ」は、無料だが、ゲームを有利に進めるための道具を入手するには課金され、一部有料となっています。
収入は、ポケモンとナイアンティックに入り、任天堂には入らないが、任天堂はポケモンの株式の３２％を保有しているそうです。
ナイアンティックには、任天堂、ポケモン、グーグルの３社が出資しているそうです。
任天堂は、配当のほか、株式持ち分に応じた収益を得ることができるそうです。
任天堂が開発したスマホと連動する腕時計サイズの専用端末「ポケモンＧＯプラス」が近く発売される予定で、ソフトがヒットすれば、売り上げに貢献する可能性があるそうです。
任天堂は、今年３月からスマホ向けアプリ「Ｍｉｉｔｏｍｏ（ミートモ）」の配信を開始しているそうです。
来年３月には、次世代ゲーム機「ＮＸ」を発売する予定だそうです。
市場では、「ＮＸはスマホと連動するのではないか」との見方もあり、「ポケモンＧＯ」のノウハウをどう生かすかに関心が集まっているようです。
またね。
