消費税が日本を奈落の底に陥れる
https://www.youtube.com/watch?v=gHeex8QvyBk
https://www.youtube.com/watch?v=Y67NCHD8F8I
https://www.youtube.com/watch?v=R6-J-2-fyvk
報道は、いまだに、大本営発表的なことをして、国民を騙し、間違った方向に導こうとしている。
数字的に表せば、消費税増税によって、日本の経済が奈落の底に落ち込もうとしているのがはっきりと分かる。
この状況にあっても、消費税を10%に上げようと言うのは、首相のまわりにいる、権威のある学者たちは、現実逃避をしているのか、あるいは、現実が見えないのか。
安倍首相の経済政策は、失敗である。
今やるべきことは、国土強靭化のための公共投資である。
公共事業は、赤字国債が財源ではなくて、建設国債が財源である。
国会で答弁をしている政治家たちは、ただのイメージで語るのではなく、きちんと、現実を見て語るべき。
日本と、日本国民をいったい、どうしたいのだ。
我々は、収入を増やして豊かになり、家庭を築き、日本国が未来永劫存続し、栄えることを望んでいる。
映画版、永遠の0
映画版の、『永遠のゼロ』を観た。
この映画は、戦争を美化したものではなく、反戦映画である。
テーマは、家族愛。
実際に、ゼロ戦の搭乗員だった者がこの映画を観たら、実際の戦争はこんなものではないと言うかも知れない。
この映画では、戦争の悲惨さはあまり描かれてはいない。
戦争映画ではない。
戦時下であろうと、平時の時であろうと、家族愛、人間愛は、普遍的なテーマである。
戦争映画としては、一級品ではない。
人間愛、家族愛のドラマとして観るべきだろう。
小説の方が感動は大きかった。
憲法9条に対する工作は失敗した
日本国憲法9条は、ノーベル平和賞を受賞しなかった。
このことを残念だと思っていた日本人はどれだけいるだろうか。
憲法9条がノーベル賞候補というのは降って湧いたような話だった。
もし、憲法9条が受賞したら、誰が喜ぶのか。
それは、反日国家である、中国と韓国、そして、北朝鮮。
市民団体というものが、憲法9条をノーベル候補に推薦する運動を始めた。
もともとは、ある主婦が始めた運動らしいが、その主婦とは何者なのだろうか。
この運動は、おそらく、反日工作の一つとして行われたものだ。
市民団体というのは、胡散臭い。
市民団体は、何か正義の味方の様に聞こえる。しかし、その実体が何であるかは分からない。
憲法改正を阻止し、永遠に日本国民を羊状態にしておこうとする工作活動は失敗した。
韓国には言論の自由はない
産経新聞のソウル支局長が起訴された。
朴槿恵大統領に対する名誉毀損だという理由。
韓国は、民主主義国家でもないし、言論の自由もない。
民主主義国家でもない韓国と、日本は、価値観を全く共有していない。
法を順守する意識を全く持たない国家とは、話し合うことなどできないし、友好関係を築くこともできない。
韓国は、中国に近い国家。
韓国とは何を基準にして話し合えばいいのか。
韓国は話せば分かる国ではない。
こういう国は、力で押さえつけるしかない。
景気は後退局面と内閣府が発表
内閣府が、景気が後退局面に入ったと発表した。
内閣府がこういう発表をすると言う事は、現実には、回復不能なレベルに、景気が後退していることを意味する。
消費税8%は失敗だったと言う事は、小学生でも分かっている。
それにも拘わらず、政府は、失敗だとは認めない。
認めないどころか、消費税を10%に上げようとしている。
アルツハイマー、平たく言えば、ボケてしまったとしか思えない。
安倍首相は、小泉首相と同じような道を歩んでいるようにしか見えない。
小泉政権は、自由化、三位一体の改革で、国民には痛みばかり押し付けた。
安倍政権は、消費税増税で、国民を貧困にしている。