４月１５日は朝鮮半島有事の要注意日

外務省は、４月１１日、韓国の在留邦人、韓国への渡航者に対して、朝鮮半島有事に備えて、注意を促す、『スポット』情報を発表した。

注意喚起ではなく、ほんとは、韓国への渡航禁止命令、韓国滞在の邦人に対して、帰国命令を出すべき。

ワイドショーでは、やっと、朝鮮半島有事の話題を取り上げているが、現実の危機よりも、もっと、柔らかく報道をしている。

現実の危機は、はるかに深刻である。

韓国では、大規模な米韓合同軍事演習をしている。

そこに、米海軍の、カール・ビンソン空母打撃軍が韓国沖に向かっている。

さらには、日本の横須賀を母港としている第７艦隊の空母も日本海に向かっている。

日本と、合同訓練する予定になっている。

これは、戦争の準備である。誰の目にも分かるはずだ。

この第二次朝鮮戦争が、全面戦争になれば、韓国の市民が１００万人死亡する。

北朝鮮からミサイルが飛来した場合は、通常兵器でも、日本でも、数千人の非戦闘が死亡する。

朝鮮半島危機が起これば、日本が戦場になる。

平和憲法などなんの役にも立たなしい、平和運動家も何もできない。

その現実に日本は直面する。

４月１５日は要注意。