国賊　出井伸之（元ソニー会長兼CEO）

日本家電業界の凋落。
敵は内部にあり。
売国奴・国賊・スパイ


現代ビジネスの記事、サムスン「封印された成長秘話」　液晶テレビでナンバー1シェア。ソニー、パナソニックも勝てない世界企業の秘密に迫るによると．．．
　ソニーは1997年から平面ブラウン管テレビ「WEGA」ブランドを発売したが、この商品の成功のために薄型液晶テレビへの切り替えが遅れていた。

　出井伸之会長兼CEOは薄型テレビへの方針転換を決め、液晶パネル製造のパートナーにサムスンを選んだ。

　経済産業省や国内メーカーからは、テレビ技術の流出を危惧する声が上がり、国内各社に対する裏切りと見なされ、「国賊」と非難された。それでも出井氏は「国内メーカーとの提携は考えたこともなかった」と語っていた。

　しかし、出井氏はこれらの非難に耳を傾けるべきだった。S-LCDでは、ソニー側とサムスン側の建物の間にファイアウォール(通信を制御する壁)が建てられ、テレビ技術は相互に漏れないよう管理されていると言われた。

　だが、あるソニーの元技術幹部は、こう証言する。
「ファイアウォールなんて、あってないようなものでした。そもそもパネルがあるからといってテレビができるわけではなく、やはり画作りの技術があって初めてテレビ画面ができます。画作りが弱いサムスンから聞かれれば教えるしかなく、ソニーの優れた技術がサムスン側に流れたことは否めません。
また、サムスン側と一緒に働いていた優秀なエンジニアがヘッドハンティングされ、私が知る限りで50人以上が引き抜かれました」

　この背景には、出井会長時代に行われたリストラによって、ソニーの優秀なエンジニアの間に会社への失望感が広がっていたという事情もあったようだ。

　ソニーの現在の経営悪化は、内部の「国賊」会長によってもたらされたものです。

近視眼的なものの見方しかできない人物がトップにたつとどうなるか、のよい見本でしょう。

日本企業は優秀な社員もリストラ
→韓国・中国メーカーが優秀な技術者を雇う
→長い年月をかけて蓄積してきた日本の技術が韓国・中国企業へ流出
→韓国製品・中国製品のレベルが上がり
→円高と、通貨安に誘導している韓国ウォンや中国人民元のおかげで韓国や中国では安いコストで生産できる
→日本企業の没落。ソニー、パナソニックの大赤字。

サムスンの工場は日本人技術者だらけ

サムスンの工場は日本人技術者だらけ


Business Journalの記事「スパイ活動、特許…日本企業の技術情報が韓国企業にダダ漏れ」によると、

　バブル崩壊以降、サムスンはじめ韓国企業や中国企業に、早期退職などで放逐された日本人技術者が、多数ヘッドハンティングされ働いていることはよく知られている。
　雇用期間は2年とか4年とか比較的短期だが、年俸は1000万円、2000万円といったケースも少なくない。

　そうした1人でサムスン電子に誘われたある大手家電メーカーのOBは、韓国内の工場に行ってみて驚いたという。そこにはかつての同僚たち、それも開発エンジニアだけでなく、生産関係の技術者までワンセットでスカウトされていたからである。

　「2004年に、ソニーが経済産業省等の反対を押し切り、液晶生産でサムスンと提携した結果、ソニーの技術が大量に韓国に流出した」という話も家電業界では有名である。（当時のソニーの会長兼CEOは出井伸之（いでい のぶゆき）氏）。

　こうしてみると「特許から、製品開発、そして製造まで、日本の技術はほぼ完璧に、韓国メーカーに流出している」ことがわかる。

　しかしここまでは、少なくとも合法的である。実は技術流出という点では、もっとリアルでそれこそ産業スパイ的な行為が行われた、あるいは行われているのではないかと疑う関係者も少なくない。

　例えば、実際に日本国内の工作機メーカーで働く中国人技術者が、先端工作機技術の設計図をコピーして中国に送ったとして逮捕された事件などが起きている。

　それにしても、こうも簡単に虎の子の技術が盗まれるところに、日本企業の甘さがあると指摘する論者は多い。経営に窮しての韓国、台湾勢との提携、短期収益だけを視野に入れた人材の垂れ流し、サブマリン特許で痛い目に遭いながら、依然として続く特許戦略の無策などなど。

　こんなところにも、戦後日本人の「平和ボケ」「世界には悪い人などいないというお人好し」が影響しているということかもしれない。

　とはいうものの、日本企業も日本人も感情的に対応するのではなく、技術（研究開発から生産に至るまで）もまた重要な財産であり、盗まれることのないようしっかりガードすべきだということである。新幹線技術でさえ、中国が押さえにかかっているという、笑えない現実があるのだから。


「韓国人と中国人は泥棒 or 詐欺師」と思っておいたらちょうど良いです。

反日教育を徹底して行われてきた韓国人や中国人は、特に優秀な人こそ、「産業スパイ」であると思っておくのを常識にすべきです。

詐欺師・犯罪者の組織（サムスン、LG、ヒュンダイなど）で働いている元日本企業勤務の日本人は、暴力団傘下の組織で働いているというくらいの自覚をもってもらいたいし、日本の公安はそのような売国奴をブラックリストにのせるべきです。

ただ、日本企業の過度のリストラや、技術者には十分な報酬を与えなかったこと、韓国や中国のように円安誘導しなかった政府・財務省・政治家・日銀の無策も強く断罪すべきです。

韓国人“慰安婦”世界中で大活躍　「娼婦も韓流」

韓国人“慰安婦”世界中で大活躍
「韓国人売春婦の10％にあたる10万人が海外で売春」
「娼婦も韓流。台湾の売春市場も乗っ取る」
「韓国型性産業と性売買文化の国際的膨張」
「韓国男女、海外で性売買競争」
「韓国の輸出産業＝売春は、サムスンを超えるか！？」



●借金を返せない女性を日本に売り、「1日10回以上売春強要」＝韓国
（2010/10/22　サーチナ）

●「韓国は売春女性の供給国であり最終目的地」＝米人身売買報告書
　米国務省は27日、世界184の国や地域の人身売買の実態をまとめた年次報告書を発表。
韓国について、「強制売春や強制労働の被害に遭う男女らの供給地にも経由地にも最終目的地にもなっている」と指摘し、韓国政府に取り締まりや法の整備を求めた。

　報告書は韓国について、ロシア、ウズベキスタン、カザフスタン、モロッコ、コロンビア、モンゴル、中国、フィリピン、タイ、カンボジアなどから就業や結婚のために入国した男女らが、実際には強制労働や売春の被害に遭っていると指摘。インターネットを通じた性売買が未成年者まで蔓延していることや、一部の韓国人女性たちが米国、カナダ、日本、オーストラリアなどで売春行為を行なっていることも明記した。
（2011/6/19　サーチナ）


●アジア各国で韓国人運営の売春業者が増加、主な顧客も韓国人＝韓国
　アジア各国で、韓国人が運営する売春業者が増加しているという調査結果が出た。ソウル大学女性研究所のチョン・ジェヨン研究員が19日、校内で行われた学術会で「韓国型性産業と性売買文化の国際的膨張」という論文を通じて発表した。

　発表によると、アジア各国で主に韓国人街や韓国人がよく訪れる旅行地などに、韓国人が運営する売春業者が多く集まっており、中国の青島やフィリピンのマニラ、インドネシアのジャカルタなどで100カ所以上が運営されている。ベトナムでは2007年の取り締まり強化によってしばらく停滞していた韓国人業者が、近頃再び増加している。

　チョン研究員によれば、海外での韓国人男性による買春行為は主に運営者が韓国人の売春業者を通じて行われており、「現地人が運営する業者に不安感を持っているため」だという。韓国人男性の「海外買春」を減らすためには、法的措置が必要だと指摘した。

　一方、「韓国男女、海外で性売買競争しているのか」と皮肉交わりに報じる韓国メディアもあった。オーストラリアの韓国人売春婦が1000人以上だという報道に続き、海外で買春を行う韓国人男性も多いことが明らかになったとして「海外での性売買問題は、韓国の女性だけの問題ではない」と伝えた。
（2011/11/20　サーチナ）


●海外で売春する韓国人女性、日本5万人米国3万人、米豪で社会問題化
（2012/05/28　サーチナ）

●海外で増加する韓国人の売春婦
　韓国政府が5月末に発表した報告によると、海外で売春に従事する韓国人女性は8万人。
中国国営通信の新華社は「8万人のうち5万人が日本で『活躍』している」と報道。

　米国メディアによると、韓国人売春婦たちは現在、米国南部で活動を活発化させている。
ロサンゼルス警察の一斉摘発によって韓国人の売春婦たちはニューヨークに転戦することになったが、ニューヨークでも規制が厳しくなると、米国南部に移動した。しかし、米国南部でも韓国人街にあるマッサージ店の取り締まりが強化されている。

　また、オーストラリアの市民団体は11年、オーストラリアの歓楽街で売春に従事する韓国人女性が1000人以上に達することを報告した。2003年までは減少していたオーストラリアの売春婦は04年から急増。これは韓国が「売春特別法」を実施したことで、韓国人の売春婦たちがオーストラリアへ流れたためと見られる。
（2012/6/17　サーチナ）


●海外で売春する韓国人女性　日本は2万人、米国は密入国で把握不可

　韓国の釜山警察によると、韓国で売春に従事するすべての女性のうち約10％が米国や日本、オーストラリアなど海外で活動しており、近年ではドバイに出国する売春婦が急増している。
　海外で売春に従事する韓国人女性のほとんどが2カ月有効の旅行ビザで出国するという。韓国人売春婦が海外で身体を売り、手にする1カ月あたりの収入は2000万ウォン（約134万円）から3000万ウォン（約202万円）にのぼる。
（2012/6/21　サーチナ）


●韓国モデルが台湾で売春、「売春市場でも韓流が流行」
　台北の売春市場でも「韓流」が流行している。台北の売春業はもともと台湾人が仕切っていたのだが、半年ほどの短期間で韓国人モデルに乗っ取られてしまった。

　韓国の警察は売春を含めた風俗業の取り締まりを強化している。韓国での「活動」が制限されるようになった韓国人モデルたちは、台湾へ進出し売春を行っており、その数は100名を超える。

　台湾で売春に従事する外国人女性は、従来まではロシア人が最多だったが、近年では韓国人が急増している。台湾では風俗業も「韓流」に押されており、台北の台湾人売春婦も韓国人売春婦には対抗できない様子だ。

　韓国人売春婦たちは観光ビザで台湾へ渡る。台湾での滞在期間は3～4週間、その期間の稼ぎは数万元（数十万円）にのぼる。
（2012/6/25　サーチナ）


●韓国は売春婦の輸出大国？　「娼婦も韓流」
　韓国国内では規制が強化され売春がやりにくくなったため、10万人の韓国人女性が日本、米国、オーストラリア、中国に遠征し、売春で活路を見出している。
　「娼婦も韓流」「娼婦の遠征軍ということか」
（2012/7/14　サーチナ）


●韓国は売春婦の輸出大国？
　韓国の釜山警察によると、海外へ出稼ぎに行く韓国人売春婦の半分は借金返済が目的と言われる。
　日本では約2万人の韓国人女性が売春に従事、オーストラリアでは1万人が売春を行っている。米国での人数については、メキシコから密入国するために具体的な人数を調べるのは難しいという。
　10万人の韓国人女性が日本・オーストラリア・米国・中国に「遠征」しており、売春を行う韓国人女性は韓国人女性の250人に1人に達する。
（2012/10/28　サーチナ）


●韓国売春産業の規模は8.71兆ウォンでGDPの約5％占める


（2012/11/21　NEWSポストセブン）


●L.A.で毎月逮捕される売春婦の9割が韓国人と韓国紙報じる
　ロサンゼルスでは、「毎月逮捕される70～80人の売春婦の9割が韓国人」との警察関係者の証言を韓国中央日報（2006年6月21日）が報道している。

　オーストラリアでも2011年、ワーキングホリデー・ビザで滞在していた韓国人3万5000人のうち、1000人超の女性が売春しているとオーストラリア政府が韓国に抗議して大問題になった。

　今年7月22日、朝鮮日報は「米国とオーストラリアの両政府によると、米国で売春目的で働く外国人女性の4人に1人（23.5％）、オーストラリアでは5人に1人（17％）が韓国人」と報じている。
（2012/11/22　NEWSポストセブン）


●HIV感染の女性が無差別売春、20人以上が感染可能性＝韓国釜山
（2010/10/27　サーチナ）

●韓国の軍隊で男性同士の性犯罪が深刻化「週に1度は発生」
（2010/7/25　サーチナ）

●学生間の性犯罪が年々増加、「日本より17倍多い」＝韓国
（2010/9/13　サーチナ）

●韓国の性犯罪…親族間は年間400件超、児童へは7000件超
（2011/9/15　サーチナ）

●韓国の性犯罪、1年間に2万件を超える、罰則強化も効果なし―韓国
（2011/9/19　サーチナ）


台湾当局、韓国人売春婦を大量摘発

海外で売春を行う韓国人女性（慰安婦）が10万人突破
日本には5万人


「台湾当局、韓国人売春婦を大量摘発」

　台湾刑事局は大量の韓国人売春婦を逮捕した。

　台湾の2011年の統計データによると、海外で売春を行う韓国人女性（慰安婦）は10万人に達した。そのうち、日本では5万人となっている。

　台湾で売春婦を斡旋している関係者によると、これまで韓国人売春婦は少なかったが、2012年初めに韓国ソウルの警察がポルノ一掃を展開し、多くの売春婦が台湾に流れた。
（毎日中国経済2012年12月07日）
韓国の不法滞在慰安婦は迷惑です。
日本の公安当局も徹底した取り締まりで、摘発・国外追放すべきです。

ついでに中国人慰安婦も追放すべき。

公共事業悪玉論の再考を

公共事業悪玉論の再考を


日本の公共事業は10年前のGDP比6.4％から3.2％まで半減し、欧州と変わらない水準になっています。

日本の面積37.8万平方キロは世界の陸地面積の0.25％ですが、マグニチュード6以上の大地震の20％が日本でおきています。

地震・台風・豪雪など自然災害が多く、火山や急峻な山や川が多く、長い海岸線のある日本では、地震も台風も超レアな欧州に比べて、もう少し公共事業を増やしてもよいのではないかと考えます。
赤ちゃん新聞

財政危機説はウソ

世間一般で言われている財政危機説は嘘。
自民党の安倍晋三総裁が掲げるアベノミクス政策は、2年でデフレ脱却を果たした高橋蔵相の政策と類似しており、株価急騰のきっかけになる。


ロイターの記事「総選挙こうみる：財政危機説は嘘、アベノミクスで株価急騰＝カブドットコム山田氏」によると．．．
――アベノミクス政策に対する期待が高まっている。どのように評価しているのか。

「インフレ目標2％を打ち出したことが最も評価できる。あらゆる政策を打ち出して目標を達成するという覚悟の表れであり、この覚悟がない限り、市場でのインフレ期待は高まらない。実際、安倍氏は無制限緩和を実施すると言い続けている。日本も欧米と同様に無制限緩和をしない限り、いつまでも円高が続き、国内輸出企業の競争力が落ちてしまう」

──金融政策だけでは需要が増えず、物価上昇も難しいのではないか。

「もちろん金融政策だけでは難しく、需要を喚起することが必要だ。そのためには積極財政を行い、公共投資を増やすしかない。日本は1996年の橋本内閣以降、財政改革を目指した緊縮財政を推進しており、足元では公共投資は97年から約半分に落ち込んでいる。今こそ赤字国債や建設国債の発行により財源を確保し、積極財政への政策転換が求められている」
「60─70年代の高度成長期に建てられたインフラ設備のほとんどが補修工事が必要な段階であり、国債発行で得た財源はこれらに向けられるべき。このほか、最先端技術や防衛関連事業などに投資すれば内需拡大につながる」

──国債を大量発行すれば財政が悪化するとの懸念も多い。

「世間一般で言われている財政危機説は嘘だ。国債を発行しても財政は悪化しない。例えば政府債務残1000兆円、GDP500兆円の場合、政府債務残高のGDP比率は200％だが、国債を10兆円発行（債務残高1010兆円）し、全て公共投資などに用いればGDPは510兆円に増加、債務残GDP比率は198％に低下する。GDPが増加することで税収も増えるため、債務残高GDP比率の低下はさらに加速する」

──今までも金融緩和や財政政策を実施したが、景気回復は一時的だった。

「一度踏んだアクセルは踏み続けなければならない。過去にも2度、デフレ脱却の機会があったが、日銀が政府側の意向を聞かずに、ゼロ金利政策の解除（00年8月）、量的緩和政策の解除（06年3月）をしたために、いずれも失敗に終わった。政府・日銀が両輪となって最低でも向こう5年間のタームで景気が回復するまで続けることが重要だ」

──安倍氏による日銀関与強化が批判されている。

「橋本内閣による改革の一環として98年に日銀法が改正され、日銀の独立性が過度に高まった。その後の15年間において、日銀はインフレ政策を採ると言いながら、結果的にはコアコアCPIがマイナス1％からプラスマイナス1％にとどまっており、デフレターゲットと揶揄（やゆ）されかねない状況となっている。日銀が用いる手段は独立性を残さなければならないが、デフレ脱却という目標は政府と一つにするべきだろう」

「その意味で来春の日銀総裁人事は注目度が高い。政府が主導する政策を推進する総裁が求められる」

──自民党が第1党となっても衆参のねじれは解消されない。

「自民党の単独過半数は最低限達成すべき水準。単独で300議席確保する勢いがあれば安倍氏が提言する「超金融緩和策＋積極財政」に大きな追い風となり、政局の変化とともに景気回復への道筋が開ける。来年7月の参院選でも勝利すれば長期安定政権となる可能性もある」

──自民党が大勝しアベノミクス政策が推進された場合、株式市場への影響は。

「株価は急騰するだろう。アベノミクス政策は1932─36年に高橋蔵相が実施した金本位制離脱、円安による輸出復興、積極財政、日銀の国債引き受けなどと類似点が多い。当時はたった2年でデフレ脱却を果たした。今回も同様の道筋をたどるならば株式市場にも好影響を与えるだろう」

今回の衆院選は、今後の日本の20年を決める非常に大事な選挙。
日本にとってラストチャンスの選挙。

多くの日本人が洗脳から目覚めることを期待しています．．．。

海外の医療費は高い

海外の医療費は高い
（日本の医療費は安い）


マイナビニュース「アメリカ旅行中に入院したら2000万円の請求が! 海外旅行でのトラブル」より．．．

JTBグループで損害保険会社のジェイアイ傷害火災保険の「2011年度海外旅行保険事故データ」によると

【初診料】
日本　　　2,700円
パリ　　　16,200～24,400円
ローマ　　16,200円
ホノルル　16,200円

【病院部屋代（相部屋）　1日あたり】
日本　　　17,000円
パリ　　　81,200円
ローマ　　93,500円
ホノルル　114,800円

【病院部屋代（個室）　1日あたり】
日本　　　20,000～50,000円
パリ　　　123,200円
ローマ　　93,500円
ホノルル　124,400～133,600円

【盲腸手術の治療費】
日本　　　400,000円（平均入院日数 4～7日）
パリ　　　860,500円（平均入院日数 3日）
ローマ　　1,217,600円（平均入院日数 4日）
ホノルル　2,560,000円（平均入院日数 2日）

【骨折時の治療費（橈骨末端閉鎖性骨折）】
日本　　　15,000円
パリ　　　50,300円
ローマ　　167,200円
ホノルル　46,600円

【救急車の料金（公営）】
日本　　　0円
パリ　　　0円
ローマ　　0円
ホノルル　基本料金48,700～64,900円＋走行加算1,100円/マイル


米大陸の消費者の4割以上が「サムスンは日本企業」―韓国で問題視



ちょっと古い記事ですが、サーチナの「米大陸の消費者の４割以上が「サムスンは日本企業」―韓国で問題視」によると．．．

　大韓貿易投資振興公社（KOTRA）はこのほど発表した、2009年度「国家ブランドマップ調査」で、韓国の代表的企業サムスンが欧米圏では「日本企業」と認識されている実態を明らかにした。

　「調査」によると、米大陸の消費者のうち42％がサムスンを日本企業と考えていた。さらに、17％がサムスンを中国企業だと思い、5.2％はどの国の企業か分からないと答えた。全体の64％がサムスンが韓国企業であることを知らなかった。

　欧州では27.7％がサムスンを日本企業と考えており、46.4％がどこの国のブランドか分らないと答えた。

　中東やアフリカ地域では44.3％がサムスンを日本、または中国企業と思っていた。

　アジア圏では約80％の消費者がサムスンは韓国の企業であると認識していた。

　サムスンが韓国ブランドであることを知っていた外国人は全体の59.7％だった。その反面、日本のブランドであると答えた外国人が25.9％、中国のブランドと答えた外国人も10.4％だった。
また、ソニーが日本のブランドと答えた回答者は83.9％だった。


　国全体のイメージを項目別に調査した結果、韓国は国際社会への寄与については3.16点で、中国の3.28点や日本の3.76点よりも低かった。

　韓国の代表的企業であるサムスンが、海外で日本や中国の企業と誤解されていることについて、イ議員は「多大な国家イメージの損失」だと述べ、「企業と国家イメージが共に上昇するよう、政府と企業は対策を急ぐべきだ」と主張した。

　「調査」は世界31カ国、18歳以上の男女8230人を対象に行われた。

（2010/10/18）

サムスンの成功の一因は、「欧米の消費者にサムスンが日本企業だと勘違いさせた」ことです。
サムスンは、相撲や富士山そっくりの山を使ったCMで、上手くふるまったと思います。

「下を向いて歩こう！」　韓国の地下鉄

韓国の地下鉄車内の歩き方
運行中の車内にウンコ～！
人も歩けばウンコをふむ


●ソウル地下鉄の車内で人糞騒動相次ぐも経緯の把握は困難　（2011/12/20　サーチナ）
　韓国メディアは、12月19日の昼12時47分にソウルの地下鉄4号線の2号車の乗客から非常用電話で床に人の排泄物と推定される汚物があると通報があり、次の駅で清掃員が乗り込み、汚物を掃除したと伝えた。騒動がある40分前にも同じ電車の4号車で同様の通報を受け、清掃作業を行っていたという。電車内に監視カメラが設置されていないため、人の排泄物かどうかを含め詳細の把握は難しいと説明している。


●奇行が相次ぐ韓国地下鉄に「大便女」あらわるッ！　韓国ネットユーザー「珍しくない、30人は見てきた」　（2012/5/13　ROCKET NEWS 24）
　ちかごろ韓国の地下鉄車内で、タバコを吸ったり酒を飲んだりするマナーの悪い乗客が取りざたされているが、また新たに衝撃的な行動を起こす乗客が目撃され話題を呼んでいる。
　とある韓国ネットユーザーがTwitterに投稿したところによると、その乗客（女性）は、なんと車内で排便を行ったというのだ。
　この珍事は、ソウル特別市内から城南市を結ぶ「盆唐線（ぶんだんせん）」で発生した。

投稿した人物によると、
「盆唐線の三両目で、お尻を出して大便する女を見た」
「終わったあと他の車両に移動し、大騒ぎになっている」
と投稿。

どうやら排便をしたと見られる女性は、酔っ払っていたようだ。ネットに出回っている画像には、糞尿と見られる何かに紙がかぶせてある、車内は相当悪臭が漂っていたに違いない。

しかし、このような珍事（？）になれた一部の韓国ネットユーザーユーザーからは「珍しくない」と割と冷ややかな反応を示している。その人物は「今まで短い人生を送ってきたが、大便男や小便男など目撃した数は30人を越える」と明かしている。


韓国の食べ物　不潔・汚染・異物混入

韓国の不潔で汚染された食べ物
韓国を日本と同じように考えてはダメです。
あなたは、これでも韓国旅行したり韓国製食品を食べる勇気がありますか？？？


サーチナの記事「ノロウイルス汚染のキムチで集団食中毒、750トン回収へ＝韓国
　韓国の食品医薬品安全庁は5日、ソウルと浦項（ポハン）で発生した集団食中毒を調査した結果、西安東農協・豊山キムチ工場で生産されたキムチや調味料など市場に流通している751トンが、ノロウイルスに汚染されている可能性があるとして、回収命令を出した。

　今回の回収対象製品は、安東農協豊山キムチ工場が11月9日から12月4日までに生産したキムチやキムチを漬けるための調味料など全製品。同工場で生産された製品は751トンあり、このうち50トンを企業から回収した。流通された残りの700トンについても回収措置を行っている。
2012/12/07(金)

　韓国を日本と同じような衛生度の国と勘違いしてはいけません。
　まだ「ノロウイルスに汚染された韓国キムチ 700トン」が回収されていません。もしかして日本へ輸入されているかも．．．。

「ノロウイルスの予防」
∝
「韓国産のキムチを食べないこと！！！」


【韓国について　　サーチナより】

●キムチなど韓国産10品目から寄生虫卵、輸入停止へ　（2005/11/1）

●韓国のピザにゴキブリ混入！　こんがり焼いても生きていた　（2009/9/6）

●天ぷら粉からネズミ、シリアルから鉄パイプ…異物混入相次ぐ＝韓国　（2010/5/16）

●今度はキムチからネズミ、半年で異物混入事故 307件発生＝韓国　（2010/8/21）

●韓国のインスタントラーメンにウジ虫が混入！？　しかも生きたまま　（2010/10/27）

●学校給食のキムチからカエル、生産過程で混入か＝韓国　（2011/6/2）

●韓国産キムチの日本向け輸出「衛生検査が３年間免除に」　（2011/6/11）

●給食のご飯からカタツムリ、スープにクモ…不衛生さに驚愕＝韓国　（2011/6/16）

●韓国カムジャタン専門店、食べ残しの使いまわし１０軒中５軒＝韓国　（2011/6/30）

●ペペロデーに衝撃、「ペペロ」から生きたままの幼虫が＝韓国ロッテ　（2011/11/15）

●免税店で下水管破損、ルイ・ヴィトンの店内に汚物が飛び散る＝韓国　（2011/11/21）

●不衛生なキムチ製造業者 177カ所を摘発、食中毒菌も検出＝韓国　（2011/11/23）

●韓国ノリに衝撃の事実…硫酸・塩酸入り栄養剤が使用される　（2011/12/28）

●韓国で市販キムチに不信感…偽装表示が2年間で7倍近くに　（2012/1/23）

●韓国大手製菓のチョコレートから基準値の14倍の細菌を検出＝韓国　（2012/2/13）

●韓国大手スーパーのスナック菓子から、基準値の4倍の細菌＝韓国　（2012/4/25）

●「人糞に汚染」米食品医薬局が韓国貝類の販売を禁止　（2012/6/19）

●市販の綿棒は「細菌のかたまり」基準値の２０００倍の細菌も＝韓国　（2012/6/27）

●韓国の人気アイスクリーム8種から基準値以上の細菌検出　（2012/7/4）

●冷麺などから大腸菌や食中毒菌検出、有名レストランも摘発＝韓国　（2012/7/5）

●辛ラーメンの農心、ラーメンスープから発ガン性物質を検出＝韓国　（2012/10/24）

●中国向け輸出の韓国産牛乳、食中毒を引き起こす病原菌を検出　（2012/11/10）


●日本でも販売している韓国メーカー「オリオン」の菓子から基準値超えの細菌検出！　日本法人「安心してください」　（2012/2/16）

マーケットオー（Market O）　リアルブラウニー


マーケットO　「チョコクラッカー」