遅かれ早かれ日本は犯罪国家になる可能性が高くなる。それに関しては今2023年を遡って2020年ぐらいになる3年前ほどから有名な投資家やエンターテイナー、地政学者がこれからの日本に警鐘が鳴らされていた。
なぜ将来、日本が犯罪国家になる可能性になる可能性があるのかについて
物価高や増税による国民の生活苦
新型コロナウイルス騒動が治ってコロナ終戦が訪れていこう、騒動の影響で経済の株価が暴落したり円安で物価が高くなって今貰っている給与に見合った生活すらできなくなっていくことが増えていた。
ウクライナ戦争が勃発して小麦や輸入品の仕入れも容易ではなくなり通信販売サイトを覗く限り今まで安く買えていた日用品や娯楽用品もなかなか買うことが出来ず、しまいには食事すらままならない者まで増えているのが問題となっている。
そんな問題を抱えていながらも現政権はウクライナに国民の血税7億円を寄付したり、防衛費増額の財源を増税で賄って今でさえ生活に困窮している国民から牧場の乳搾りの如く搾り取ろうとしているのが何より愚策でもある。
当然、国民からも反感を買うだろうし一部の国からも国民より他国優先にしていることに関して批判をされているぐらいである。
これ以上、この状況が続くならば生活困窮者が増え、生きていくために生きるために犯罪に手を染めなければならないという状況が来てもおかしくはない。
新しい日本人政策のせい
現在、岸田文雄総理大臣は日本人の未来は宝ではなく外国人(留学生含む)は日本の宝と日本全国民に表明しており、河野太郎デジタル大臣も新しい日本人として大陸や半島、東南アジアなどから外国人を入国させて永住権と日本国籍を与えて住まわせる方針を提案している。
もちろん別に外国人が入国してくるのは嫌だ！とはいうことではなく入国させるなら厳格な審査をした上で国内で問題を起こさない人々を入れてもし犯罪を起こせば厳罰を下さるようにするなどの先手を打たなければ大変なことになる。過去にも大陸人窃盗団やパチンコの機械不正操作、そして東南アジア人による家畜盗難がよくニュースになっていたが最悪、歯止めが効かなくなったことで外国人犯罪が増えてそこに乗っかるように日本人も対抗するために外国人狩りをして殺人事件を起こすなど世紀末な状態になる可能性だってある。
最後に
日本が犯罪国家になる最悪なシナリオについて記事にしたが今記事についてたくさん綴りたいこともあるもののきりがなくなるので次回、機会あれば他の問題点について記事にしていきたいと思います。