女性の人権と聞いて真っ先に思い浮かぶのは、パートナー等からのDV。特に、目には見えない精神的DVと相談について考えてみる。


まず人権擁護課に相談したとしよう。メンタルクリニックや弁護士に相談するよう勧められると思うが、人権擁護課は 「相手方」に対して任意でしか協力を求められない。


話は聞きました。しかるべき機関へ誘導しました。


そんなことは、友人にだって出来る。わざわざ課を設ける意味はない。


お友達や身近な人に相談できなくても、専門機関になら相談できる人はいる。そうでしょうか。ハードルはどちらが高いでしょう?


次はテクノロジー犯罪との関連性について。この犯罪の性質上、家庭内で精神的DVが行われている可能性は高いです。情報発信団体によれば“ガスライティング”に該当します。


「被害者」が精神的DVと認識して相談するにせよ、標的になった個人と自覚して相談するにせよ、身近な人から精神的DVを受けていると相談しました。


無自覚またはテクノロジー兵器を使ったステルス攻撃被害を伏せて相談した場合、証拠は実在の人物から受けた暴言などの録音や、被害者が書いた日記のような被害記録です。


運が良ければ賠償金が手に入る。実在の人物からの精神的DV被害からも逃れられるでしょう。


しかし、脳ハッキングされた「加害者」の身になって考えて下さい。(※人間はハッキング出来る動物だとユヴァル・ノア・ハラリがダボス会議で発言していますから、妄想ではありません。)


問題は根深く深刻です。


私の造語ですが「ステルス冤罪」が完全犯罪として成立してしまう。


私のブログ読者は、犯罪の実態について広めよう明るみに出そうとは考えていない、考えていたとしても行動には移しませんので、書いている無意味さに脱力します。


また、アメブロスタッフもノータッチ。賢明と言えばそうでしょうが、日本の未来は暗いですね。


話が大きくなったというか逸れたというか、まとまりがなくなってきたので、この辺で。


※参考※

追記:マイクロ波聴覚効果を悪用した音声送信の内容は、精神的DVにあたりますから、検出や録音等が出来て証拠を提示できれば、現行法でも不法行為にあたりますね。