こんばんは、不動産芸人のぺんとはうす・世良です
タイトルにも書きましたが、猛烈な勢力の台風が日本列島を目指しているようです。
備えあれば憂いなしですので、事前の対策はしっかりとしておきましょう
不動産売買では、その土地で過去に浸水があったかどうかを説明する必要があります。
各市町村の災害課などには、過去の浸水履歴の資料があり、そこで不動産営業マンは調査をします。
その資料には、何年何月の台風や大雨で、どのような被害があったのか、ということまで記録されています。
その浸水が、道路冠水なのか、床下浸水や床上浸水なのかということもわかります。
不動産業者でなくともその資料を閲覧することは可能ですので、時間がある時に自分が住んでいる地域の浸水履歴について調べてみるといいかもしれません。
あとは、ハザードマップなども参考にするといいと思います。
ハザードマップとは、災害が起こったときに被災が想定される地域を示したり、避難施設なども記載されている地図になります。
平成12年に起こった東海豪雨と同等の雨量があった場合に浸水のあるエリアを想定したり、近隣の川が氾濫した場合の浸水エリアを想定したりした地図になります。
たとえば、僕の住む東京都北区の場合は、荒川が氾濫すると区の半分ほどが浸水します。
つまり、逃げるべき方向を知らずに間違えた方向へ向かってしまうと、結局は氾濫から逃げられないということになります
それぞれのエリアの浸水の深さまで想定されていますので、事前に確認しておくといいと思います。
ちなみに不動産売買の重要事項説明書では、何メートルの浸水が予想されていて、しかも過去に浸水履歴があったかどうかまで全てを記載します。
賃貸の重要事項説明書ではこのような記載は見たことがないのですが、賃貸でもハザードマップの浸水想定エリアくらいは説明した方がいいような気はします。
ハザードマップについては、ネットから閲覧できる市町村も多いですので、ぜひこちらのサイトでご確認ください。
「ハザードマップポータルサイト」
万が一のことがあってからでは遅いので、事前に家族で避難場所の確認などをしておいた方がいいと思います。
世良は、サラリーマン時代に、ハザードマップの浸水想定が原因で契約がキャンセルになったことがあります。
そのときは、東海豪雨を超える水量の雨なんて降ることはほぼないんだからそんなに気にしなくてもと思いましたが、安全を最優先で考えれば、当然の判断だなと今となっては思います。
