防災グッズ
万が一のときに備える事は
あまりしないものです。
親父に怒られるときも
怒られる前に
対処法を考えておけばいいのですがね・・・。
せめて、地震・雷・火事の前には
防災用品を購入して
自己責任で自分の生活を守りたいものです。
もしものときのそのために防災用品買いましょう。
当「防犯百貨」 は
品揃えも豊富にお客様のお越しを待っております。
防災倉庫
この倉庫には様々な物資が用意され、広域避難場所 として利用される施設 、収容避難場所 に使用される小中学校 、町内会公民館 等に併設されていることが多い。また、通常の倉庫と兼用している場合もみられる。
いずれも火災 ・震災 ・洪水 などが発生しても、その被害を被り難い場所に設けられ、またはその被害を受けない構造をしており、これら防災倉庫が、災害 発生時に被災者 の生命 や財産 を守る物資を提供する。特に日本 では古くより大規模火災や地震・水害により、多くの人命が失われた事もあり、全国各地にこのような設備が存在する。また関東 から東海 にかけての地域など、東海地震 ・東南海地震 といった大地震が予想される地域では、企業 などでも独自に防災倉庫を設置する所も多い。
いずれにしてもそこにあるのは物資だけであり、実際に運用する場合は自治会などの主導の元で、地域住民 自身が協力して物資の有効利用を図らなければならない。
非常用食料品
一般に非常食 若しくは、保存食 と呼ばれる専用の食品 が利用される。しかしインスタント食品 の多くも、「定期的に消費しながら、常に新しいものを家庭内に一定量を備蓄する」という方法が取れるため、そのような対策をする家庭も見られる。なおこれらは、調理 に使う飲料水 も断水 によって止まる可能性もあるため、調理用の水も別途用意しなければならない。当然、調理に使う熱源（コンロ ）も必要になる。出来るなら、調理せずにそのまま飲食できるものの方が簡便である。
- 乾パン （非常食 のイメージ として、一番認知されている。但し、味にバリエーションが無い）※
- アルファ化米 （日本で、最も備蓄 されている保存食 。味も豊富で、食べやすく旅行用の携帯食としても人気）※
- 保存パン （最近、急激に普及し始めているが、中味は主に甘い菓子パン である）
- 缶詰 （別途、温める資器材と、缶の構造によっては缶切りも必要）※
- レトルト食品
- インスタントラーメン （やや調理に難がある。賞味期限は半年程度）
- ミネラルウォーター ※
- 塩漬け 類
- 粉ミルク （乳幼児 には、必須）※
- サプリメント （栄養バランスを考えるなら必要。但し、賞味期限が長くは持たない）
- 干物
- 乾物
その他では例外的では有るが、宇宙食 やレーション が流用できる(実際に売られている物もあり、長期保存の点においては極めて有利)。 また、海外製の非常食もあるので各自で確認した上で検討するのも良いと思われる。
ハザードマップ
ハザードマップとは、自然災害 による被害を予測し、その被害範囲を地図 化したものである。予測される災害 の発生地点、被害の拡大範囲および被害程度、さらには避難経路、避難場所などの情報が既存の地図上に図示されている。
ハザードマップを利用することにより、災害発生時に住民などは迅速・的確に避難を行うことができ、また二次災害発生予想箇所を避けることができるため、災害による被害の低減にあたり非常に有効である。
日本では、1990年代より防災 面でのソフト対策として作成が進められているが、自然災害相手だけに発生地点や発生規模などの特定にまで及ばないものも多く、また予測を超える災害発生の際には必ずしも対応できない可能性もある。掲載情報の取捨選択、見やすさ、情報が硬直化する危険性などの問題も合わせて試行錯誤が続いている。
2000年 の有珠山 噴火の際に、ハザードマップに従い住民・観光客や行政が避難した結果、人的被害が防がれたことで注目された。
海外の防災
- そもそも天災とは、人間がコントロールできない災害であり、未然に防ぐという発想すら持ち合わせていない国々がほとんどである。従って、日本のように巨額の防災対策関係費を計上する国は希有である（実際、日本国民の中で防災に巨額の税金を投入することに異議を唱える者は皆無に近い）。
- アメリカ合衆国 を例にとれば、土砂災害 （地すべり など）による防災対策は、国ではなく土地所有者が行うべきものとされるなど、自己責任 の原則が貫かれている。
- しかしながら2000年代に入ると、スマトラ島沖地震 による津波 災害、ハリケーン・カトリーナ による洪水 災害など、規模の極めて大きく、かつ、事前の予知が可能とされた自然災害が頻発。徐々に、防災の重要性が認識され始めたところである。しかし、防災には費用が莫大にかかるため、国家の財政が危機的になる可能性もあり、それがきっかけで政情が不安定になるおそれもある。
日本の防災
日本の防災
- 日本では、一義的に防災任務に当たるのは、市町村 とされており（災害対策基本法 ）、都道府県や国は市町村をバックアップ・支援する機関として位置づけられている。
- 国レベルで防災に関与している省庁は内閣府 を筆頭に警察庁 、消防庁 、国土交通省 、国土地理院 、気象庁 、文部科学省 、厚生労働省 、防衛省 など多岐にわたる。総理大臣 の諮問機関 として中央防災会議 があり、ここでは大規模地震のための対応など国家レベルでの各種行動計画を策定している。
- 具体的にはダム、防波堤などの防災施設の設置（ハード対策）、住民への周知、避難対策（ソフト対策）等であり、公共事業などにより充実が図られている。
- 土砂災害 に関する防災対策を例にとれば、1950年代 には年間数千人前後を記録していた死者数も、防災対策が進んだ1970年代 には年間500人前後に、さらに1990年代 以降には年間数十人と確実に減少しており、効果が証明されている。
スマトラ島沖地震
ミャンマー から大スンダ列島 、小スンダ列島 、ティモール島 にかけて、インド･オーストラリアプレート とユーラシアプレート がぶつかり合うスンダ海溝 （ジャワ海溝 ）がある。ここは世界有数の地震多発地帯で、過去から地震を多数経験してきており、下記の項目の地震も、その一連の流れの一つである。また、この地域では、100年～150年の周期で地震が繰り返されてきており、2004年12月26日の地震や2005年3月28日の地震も、その周期にあわせて起きたとみられている。
2004年12月26日の地震では、スマトラ島北西沖からアンダマン・ニコバル諸島にかけてのプレートの境界（ジャワ海溝）が1000km超にもわたる巨大な範囲でずれ、一気にマグニチュード9を超えるエネルギーが解放された。これにより周辺のユーラシアプレートにかかる力が大きく変わり、2005年3月28日の地震などを誘発していると考えられている(参照 )。インドネシアで2004年以降地震が急増しているのは、このためではないかと見られている。
本来、「スマトラ島沖」はスマトラ島北西沖からスマトラ島南東沖までの広い範囲を指すが、2004年12月26日の地震が発生して大きく報じられて以来、「スマトラ島沖地震」は2004年12月26日に起きたマグニチュード9.3の地震のことを指す場合が非常に多くなった。
災害救助犬
災害救助犬（さいがい-きゅうじょけん）とは、地震 や土砂崩れ 等の災害 で、倒壊家屋や土砂等に埋もれ、助けを必要とする人を、主にその嗅覚 によって迅速に発見し、その救助を助けるように訓練された犬 。
日本 では、1990年 より社団法人 ジャパンケネルクラブ が事業計画を開始、また、特定非営利活動法人 全国災害救助犬協会 が、救助犬 育成を目的とする日本初の「救助犬協会」となった。
日本には現在、大きな災害救助犬協会が4団体存在する（全国災害救助犬協会 ・ジャパンケネルクラブ・日本救助犬協会 ・日本レスキュー協会 ）。また、都道府県 レベルで独自に活動している協会もある。
災害救助犬は、その鼻 の使い方が警察犬 と異なる。 警察犬 が鼻を下向きに使うのに対して、災害救助犬は空気中の浮遊臭 をかぐため、必然的に鼻を上方向に向けて使う。
犬種はラブラドール・レトリバー が多いが、基本的にはどのような犬でも災害救助犬になることが可能。 小型犬 は、大型犬 では入り込めないような隙間に入り込んで捜索 することが可能である。
hi-net地震速報
NIED 独立行政法人防災科学技術研究所
なるところらしい。
独立行政法人たくさんありすぎてよくわからんが、
先日の福岡での地震の際もここの名前を聞くことは無かった。
改めて調べてみて初めて出てくる行政法人。
まことに天晴れである。