総務省の就業構造基本調査「若年層の女性と定年層の就業状況」
15～39歳女性の有業率・・・1982年の50％弱から2007年にはほぼ60％に上昇。特に25～34歳で子供を持つ女性の有業率が大幅に上昇している。
60歳以上の有業者数・・・増加を続けているが、60歳以上に占める割合は３割強に留まっている。その背景には60歳以上人口の著しい伸びがあるとしている。
どちらも社会情勢を反映しています。
「有業」の中身を吟味する必要はありますが、人事政策を考える上では参考になりますね。
「女性」と「高齢者」、この二つは今後も重要なキーワードになりそうです。
とはいっても、各企業において、横並び意識で拙速に取り組む必要はないと思います。
自社の戦略を踏まえた上で、このキーワードに改めて取り組んではいかがでしょうか。