大前提は、まずは日頃の心身の健康管理。睡眠、運動、食事。と自分にも言い聞かせているのですが。
それと、加入されている健康保険組合の制度をまず確認すること。付加給付があれば保険はそれだけ少なくて済みます。
医療保険いらない説、広がっている様なのですが、要らない人もいればやはり備えが必要な人もいます。
厚生労働省の高額療養費制度を利用される皆さまへ、という資料があるのですが、久しぶりに読み込んでみて、やはり医療保険が必要な人の方も結構多数ではないかと思った次第です。
万が一を全部を保険でまかなおうと思うと保険料も高額になりますが、家計が破綻しない程度に補てんするくらいの保険金額でも良いかと思います。ここらへんは家計の予算や個人の価値観にもよって調整されるところですが、
所得の高い人はそれこそガンとか、大きいところだけか、資産も十分にあれば保険は要らないかもですね。
一定期間でも、あまり余裕のない家計の人こそ医療保険も死亡保障と合わせて必要な備えかと思います。資産形成と一緒に、万が一に積上げ始めた資産もろとも崩れてしまわない様に、必要な保障を備えるのが良いかと思います。
設計の一例としては
入院日数が短くなっているので入院一時金の特約があれば、日額ではあまり足しにならない時も少し安心ですし、その後の通院などにも充てることも。お薬代が毎月結構な負担、などという退院後のお話も聞くこともあります。外来の医療費は21,000円を超えないと高額療養費に合算されなかったりといろんな条件があります。
それから、入院の短期化など言われ始めてしばらく、結構盲点ではないかと思うのが、少なくなっているとはいえ、やはり長期入院になるケースは依然あることです。病気や事故は選べませんので。
それに、保障は大きくても使う人が少ないと相互扶助の保険の観点から言うと、保険料はそれほど高くないというのもおサイフに嬉しいところだったりします。
例を挙げると、先進医療特約など2,000万円までの実費が保障されても負担する特約の保険料は月に数十円だったりします。
これは万が一の時には高額の保障になるけれど、使う人が少ないのでそれを皆んなで負担すると安くなる、という原理です。
というわけで、めったにない長期入院の保障はそれほど高くないわけです。
長期入院って本当に結構大変なことですよ。高額療養費があってもやはり医療費はかかる、仕事はできない、団信にもよりますが住宅ローンもなくならない、お世話をしなくちゃいけない家族も働く時間が短くなったりと。
大きな病気などに限定の入院日額支払い日数無制限の特約をつけたり、ケガなども含めすべての長期入院に対応している医療保険もあります。
予算の範囲でご検討されると良いかと思います
もっというと、入院日数が、長い頃の古い医療保険にご加入されたまま見直しをされていない場合、年齢が上がると保険料も上がるというのが普通ですが、医療保険の保険料自体が安くなっていたりするので
場合によっては保障も今の医療に合わせて良くなり、保険料もあまり変わらず見直しが出来ることもあります。
いろんな事例を伺う機会があり、つい、熱く語ってしまいました。
高額療養費制度があっても、その人によってはやっぱり大切な万が一の備え、医療保険編、でした!