加点減点? | 悩めるアウトロー社長ライダー!

悩めるアウトロー社長ライダー!

知恵と知識の一つ一つを「点」とするなら、それらを繋げれば「線」となり、「線」を繋げれば「網の目」、果ては「面」になる。そうすれば問題や大切な事を受け取れる。 ~と信じて日々苦悩し勉強する元バックパッカー


世間でも言われる加点主義や減点主義について(難しい言葉は極力避けて)書いてみたい。

多くの場合、人の評価をする際には基本的には「減点主義」だと思う。
「あいつは○○だから・・・」みたいな感じ。
家族に対しても、「旦那は○○してくれないのよねぇ」とか、「この子はいくら言い聞かせても勉強しない」とか・・・。

逆に、「でも良いトコあるんだよね」とか、マイナス100点をマイナス90点にするような言い方をする。

減点主義なんて言葉を使うと堅いかもしれないけど、コレ現実。
減点して、加点して・・・それで評価をする。

※ 余談ですが、人は「彼はそんな評価なんだね」みたいな 「評価する」という言い方にすると、「そんなことない、評価しているつもりはない」 なーんて言いますが、間違いなくそれは評価です。

***************************


さて、仕事において近年では加点主義を叫ばれている。(叫んでいるかどうかは不明)

しかし、現実の会社では、減点主義はなくならないでしょう。

じゃ、減点主義”のみ”だった場合、どうなるでしょうか。
仮に会社に損害があった場合、減点なくして果たして改善がキッチリできるでしょうか。。。
そう、減点せざるを得ない。
報酬に絞って話すと、ゼロからの減点はないから 「ある程度の報酬を出す前提」 からの減点ということになりますよね?

では社員の感情面で考えると、通常のリスクはリターンの源であるべきところが、減点対象に直結となりますから、「事なかれ主義」 の様相となるでしょう。
リスクを取りたくない気持ちは、個人はおろか会社の成長をも阻害します。

それは会社にとって得でしょうか?




では加点主義”のみ”の場合、どうなるでしょうか。
会社に損害があった場合、加点はありません。
もちろん、良い業績を残した場合は加点対象ですね。

文章で見るとイイコトずくしですが、加点主義はゼロベースなので、仮に報酬で言うならば 「(その報酬が)無くて当たり前から」スタートしなければいけません。
会社にとってはこれもまたイイコトかもしれませんね。(出さない前提だもん)

感情面では、ゼロベースが当たり前の大前提が根底にあるならば、プラスの発想で 「努力が報われる」感が出て良い方向に向かうでしょう。
感情面においても、努力→報われ(気持ち&報酬)→努力・・と好循環となりますし、リスクを取る気持ちも生まれやすいと思われます。(人間は基本的にリスクを避けますからリスクを取る気持ちが「生まれやすい」程度)


しかーし!

人はいわゆるコミットメントがちゃんと出来ていれば(※1)加点主義や減点主義なんてことも起きにくいと思う。

そのコミットメント(・・・便宜上、目標と言い換えよう)がお金であった場合、ソレこそ加点主義と減点主義の複合でいくならば成果も出やすい。

そして、会社の場合は加点、減点に特化するのも過去からの流れや、社会慣習から偏ること自体が難しいのではないでしょうか?

****************************

ワタクシ個人も会社では加点減点は50:50で考えている。
(減点対象者は恐らく「会社は減点主義だ!」と思うでしょうけど・・・)

なぜならば、志があって結果を出した社員には気持ちとお金で報いたいし、ミスによる損害があった場合、言葉の反省、気持ちの反省は誰でも出来るけど痛みがないのは「喉元過ぎれば・・・」になると思うからです。

そこは理解できますよね?キレイな言葉はいくらでも言えるもん。

それより、その後の行動や結果が重視されるのは当然!

なお、ワタクシは、「罪を憎んで人を憎まず ≒ ミスを憎んで人を憎まず」 だと考えていますので、ミス後のフォロー、反省、その後同じことが起きないための策が重要なのは言うまでも無い。


よって、加点減点に偏るのではなく50:50で、加点対象事項あがれば、加点。
減点対象事項があがれば、減点。

これ当然。

仕事とは基本的にシンプルなものです。

収益が上がれば報酬も上がりやすく、収益無ければ無い袖は振れない。

業績が上がれば評価も報酬も上がる。逆なら下がる。


出来ない&使えない社員は要らない。。。。出来る&使える社員は必要。
(その判断をする前に「育成した上で」が前提です)

この公平性が他の社員に対する示しでもあります。



(※1)
ちゃんと出来ていれば・・・は曖昧な言い方ですが、仕事におけるモチベーションとしての目的が「お金」でなく、会社理念であるということです。