①「通信規制の対象外」であること。
災害によって通信量が増えると、通信が渋滞する輻輳（ふくそう）という現象が起きる。そういった状況を防ぐため、大規模な災害時は発信規制がかかり一般電話からの通話はできなくなるが、公衆電話については110番や119番などの緊急通報と同様、優先電話として扱われ通信規制の対象外となる。②「停電しても通話できる」こと。
公衆電話機にはNTTからのケーブルもつながっていて微弱だが電気が送られている。停電のとき、ディスプレイ表示は消えるものの、通話はできるという。ただ、スマートフォンのバッテリー残量がなくなると、通話したい相手の電話番号を確認することも難しくなるので、予め家族の電話番号などをメモして共有しておくことが大切になる。③「災害救助法が適用される大規模災害時には無料で通話ができる」こと。
東日本大震災で初めて災害時無料化の措置が発動された。当時、岩手・宮城・福島では2011年3月11日から4月14日まで無料化されたほか、元日の能登半島地震でも石川県など対象地域で公衆電話無償化が実施された。
有事に遭うとはとは限らないから、知らなかったことがチラホラ。
平時に「どこに公衆電話があるのか」を覚えておいた方がいいし、「電気が長期に渡って供給されない」が存外多いことを思えば、スマホが使えなくなることを先んじて、「緊急時の電話番号」をメモ片でもいいから財布にでもいれといたほうがいいよね。
スマホは「電力供給」が途絶える刹那では、「電話番号の確認」すら及ばなくなるので、普段遣いの気持ちでいたら、1日でお手上げになる。
ああ、今回の北陸震災でも感じたんだけど、現金を持っておくこと。キャッシュカードもスマホもポイントも「電気の断絶」で全く一斉に機能しなくなる。利便の有事の薄っぺらさは露見した気がします。
テレビ局ラジオ局にすら電気や燃料が及ばず、入手できる情報網が限られる側面では、乾電池駆動で被災領域を離れたポケットラジオのほうが、有力で数少ない情報源になる気がする。
ラジオをAM波を終焉させ、FM波に集約する話もあるけど、今回の被災地域の広範さや、県外にまで情報ソースを求めたい際にはラジオくらいしか有事に継続して使用できないのがはっきりした。ここは再考を強く願っておきたい。
特設公衆電話（災害時用公衆電話）は、東日本大震災を機に避難所に予め設置する形となり、13年前と比べて、回線数は全国で10倍近くに増えた。宮城県内には現在、1000カ所以上に設置され、誰でも避難所から安否確認ができるようになっている。
これの充実が肝心ですね。
北陸・能登地方では未だ安堵に程遠い状況の中を、寒さと困惑で滅入る最中を、懸命に過ごされてるみなさんがいることと思います。周囲がいろんなこと、身勝手に言い放ちますし、向こう勝手なやりとりに振り回されるのにも心が疲弊されてるかと存じます。
耳をふさぐ、目を閉じるも、時には自分を守れます。有事は日頃と違う心象でないと、やりすごしきるだけのスタミナが途切れかねないです。
焦ることでの消耗も苦しいでしょうから、救助の到着と、心丈夫でいられる過ごし方に注力ください。その他のことは後でもなんとかなります。
電話のインフラとしての役割、おおきいですね。本当に重要。
こういうの、見たことある、ってのが肝心。