【【その7】 日本一国を侵略国とする偏見(教育)からの警告！
★続き・・・物事には【原因】があって結果が出来る。
今一度､先の大戦(大東亜戦争)に至る【原因】を､歴史から知らべて見よう。
㊟.中国と呼ぶのは、1949年の毛沢東と蒋介石 との【内乱】に
勝ってから誕生した、若い共産党国。
★それ以前は、【シナ大陸】や【清朝＝女真族・モンゴル族】などの異民族が､
シナ大陸を支配していた。
★我々が中国人と言う元の【漢族】は､紀元以来
『2度』滅びている。
安易に【中国や中国人】と言うなかれ！
日本とシナの対立・背景と実態
1910年は【日韓併合】、1911年の【辛亥革命】の勃発による清朝(中国で無い)
が崩壊した。 シナ大陸は内戦状態で、日本国の【終戦後】も続く。
1949年に毛沢東共産党軍の革命が成功し、生まれたのが【中国】。
★1922年の【ワシントン条約】により､シナ大陸の政治的 安定・経済再建に
向けた各国の協力方針が打ち出された。
具体的には､シナ大陸における近代的な【法律・司法手続き】､人権の
保護法規などの整備に応じて【治外法権】を撤廃し､
或はシナの財政再建・混迷対立する各勢力＝毛沢東共産軍、蒋介石国民党軍、満洲国、南京政府・・、による【内戦停止】と財政配分の決定､
貿易市場の開放に応じて､関税率の引き上げを認めていく合意。
★それにより､シナの近代化に向けた自発的努力を促(ｳﾅｶﾞ) そうとした。
シナは不平等条約の即時廃棄を主張
国際合意の機能不全をもたらした。 1920年代後半を通して､
蒋介石国民(党)政府が北伐(毛沢東軍のせん滅作戦 )により､旧政権(清朝)を
崩壊させた。
★シナ大陸を形式的に【再統一】した事によって､白人欧米列強の合意に則(ﾉｯﾄ)
った改革構想を完全否定する。
国民(党)政府は関税自主権回復の合意を獲得するが､【治外法権】の撤廃は、特にアメリカが譲歩せず、実現出来無かった。
この間､中国からの最大の攻撃対象と成った日本
日本政府は【シナ分裂政府】との合意を目指したが､
★シナ分裂政府は日本の【条約上の権利】を次々と否認し､更に日本人を対象とする【傷害事件】が多発した！
★1931年の【満洲事件】や1937年の【盧溝橋事件】勃発の原因は､
★シナ大陸における【日本人殺害・傷害事件】だった。
だから､日本には【シナとの戦争】を目指す意思は存在無かった。
しかし、相次ぐ【無差別殺傷事件】への対抗措置によって【支邦事変】を招いてしまった！
【その8】に続く・・・・
参考にした人・推薦します！
宮田昌明(みやた まさあき)氏、、近代史研究・文学博士(京都大学)【支邦事変と大東亜戦争を再評価する】、、Voice 12月号、60P、2016年