手取り14万の事務職から独立したオズです。
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にほんブログ村仕事を終えて帰宅すると、
もう何かを始める気力が残っていない。
「副業をやろう」と思って机に向かっても、
気づけば眠ってしまっている。
そんな自分を、
「意志が弱いだけだ」「甘えているだけだ」
と責めていないでしょうか。
この記事は、
その自責を少しだけ和らげることから始めたいと思っています。
そのうえで、現実的な「副業の時間」との付き合い方をお伝えします。
この記事で大切にしているのは、次の3つです。
- 睡眠を削らせないこと。 時間を作るために健康を犠牲にするのは、結局うまくいきません。
- 「作る」だけでなく「続く」まで踏み込むこと。 時間を捻出しても続かなければ、意味が薄れてしまいます。
- 「いくら稼げるか」を、平均値ではなく実態でお伝えすること。 期待値を整えることが、続ける力を守ります。
読み終えたとき、
「自分でも、これならできそうだ」という小さな手応えが残れば、と願っています。
「副業の時間がない」のは甘えじゃない
帰宅後に副業に手がつかないのは、意志の弱さではなく、長時間労働・通勤・家庭の事情といった「構造」が主な原因です。
まずはここを、あなた自身の責任だと抱え込みすぎないことから始めたいと思います。
「時間がないのは言い訳だ」という言葉を、
私たちはよく耳にします。
けれど実際には、
多くの人が同じ壁の前で立ち止まっています。
それは個人の性格の問題というより、
働き方そのものの構造から来ている部分が大きいのです。
ここで一度、
「できない自分」を責める手を止めて、
何に時間が奪われているのかを、
静かに眺めてみませんか。
「時間がない」は副業をしない理由トップ級という事実
副業をしない理由を尋ねた調査では、
「時間がない」がトップ級に挙がっています。
ある調査（GMOリサーチ&AI／2024年）では、
副業をしない理由として「時間がない」が32.3%にのぼり、「職場の規則で禁止」を上回ったと報告されています。
つまり、「帰宅後に動けない」という悩みは、
あなた一人だけのものではありません。
多くの会社員が同じところでつまずいている、
いわば共通の壁です。
この事実を知っておくだけでも、
「自分だけができていない」という思い込みは、
少し軽くなるのではないでしょうか。
時間を30分単位で見える化する（自責ではなく構造把握のために）
時間の使い方を書き出して「見える化」する。
これはよく語られる方法ですが、
目的を取り違えると、
かえって自分を追い込むことになります。
大切なのは、「できていない自分を採点するため」ではなく、「何に時間が消えているのかを把握するため」に書き出すことです。
- 採点しない。良い悪いを判断せず、ただ事実を並べる
- 「減らせない時間」（通勤・睡眠・家族の時間）と「選び直せる時間」を分けて眺める
- 副業にあてられそうな枠が、1日のどこに何分あるのかを、無理のない範囲で探す
書き出してみると、
「思っていたより自分は頑張っている」と気づくこともあります。
その気づきが、
自責をほどく最初の一歩になります。
睡眠を削らずに副業時間を作る、現実的な方法
副業の時間は、朝の時間やスキマ時間からある程度は捻出できます。ただし、睡眠を削って時間を作る方法は、健康面でも作業の質の面でも逆効果になりやすく、おすすめできません。
「時間がないなら寝る時間を削ればいい」
この一見もっともらしい解決策こそ、
いちばん避けたいところです。
朝活・スキマ時間で作れる時間の現実的な量
朝の早い時間や、
通勤・休憩などのスキマ時間を使う方法は、
王道であり、私も否定しません。
短くても確保しやすく、続けやすいからです。
ただし、ここで正直にお伝えしておきたいことがあります。
スキマ時間を語るときによく引用される「1日あたり◯時間のムダ時間」といった数字には、出所が古いものも混じっています（たとえば「1日1時間9分」という数字は2014年の民間調査によるものです）。
ですから、「スキマを集めれば1日3時間ひねり出せる」と過度に期待しないほうが、結果的にがっかりせずに済みます。
現実的には、1日15分〜30分の小さな枠をいくつか確保できれば十分、というくらいの感覚から始めるのが、長続きのコツだと考えています。
なぜ睡眠削減はおすすめできないのか（睡眠負債のデータ）
睡眠を削る前に、
知っておいてほしいことがあります。
日本人の睡眠時間は、
国際的に見てかなり短い水準にあります。
OECDの国際比較（2021年）では、日本は加盟国のなかで睡眠時間が最も短い部類とされ、とりわけ20〜40代の睡眠が短い傾向が、厚生労働省の調査などでも指摘されています。
睡眠が足りない状態が続くと、
集中力や判断力が低下し、
本業のパフォーマンスにも影響が及ぶ可能性があります。
本業でつまずけば、
それを取り返すためにまた時間を奪われる
そんな悪循環に入りかねません。
※以下のように、時間を削ることがもたらす悪循環を整理しておきましょう。
- 【無理な早起き・夜更かし】 ⇒ 睡眠時間の減少
- 【睡眠不足の蓄積】 ⇒ 翌日の日中の集中力・低下（本業の効率低下）
- 【残業の発生・疲労困憊】 ⇒ 帰宅後に副業をする気力が完全に消滅
実際、
副業を始めたことで生活リズムが崩れ、
本業に支障が出たり体調を崩しかけたりするケースは少なくありません。
時間は有限ですが、
健康もまた、
いちど損なえば簡単には取り戻せないものです。
だからこそ、
睡眠だけは削らないでいただきたいと、
心から思っています。
※睡眠や心身の不調については、自己判断をせず、気になる症状があるときは医師などの専門家にご相談ください。この記事は、医療的な助言を目的とするものではありません。
スキマ時間でできること／できないこと（インプットとアウトプットの腑分け）
スキマ時間は万能ではありません。
「何ができて、何ができないか」を分けて考えると、無理なく使えるようになります。
スキマ時間は、
- 本や記事を読む
- 音声で学ぶ
- ネタをメモする
- 構成を考える
といったインプット中心の作業に向いている一方で、腰を据えた執筆・設計・制作など、まとまった集中を要するディープワークには向いていません。
短く分割されたスキマ時間に、
集中力の要る作業を詰め込もうとすると、
うまくいかずに自信を失いがちです。
スキマはインプットと準備にあて、
まとまった作業は別の枠で
そう割り切るだけで、
ずいぶん気持ちが楽になります。
作った時間で副業が「続く」設計
時間を作っても副業が続かないのは、適性のミスマッチ・成果が出るまでの時間・過重労働といった原因が大きく、時間を捻出するだけでは解決しません。
多くの記事は「時間の作り方」で話を終えますが、本当の難所は、
その先の「続ける」ところにあります。
ここが、この記事でいちばんお伝えしたい部分です。
「労働集約型」と「資産・仕組み型」で続け方が変わる
| タイプ | 収入の出方・上限 | 成果が出るまでの時間 |
|---|---|---|
| 労働集約型（配達、軽作業など） | 働いた時間にほぼ比例してすぐ収入になるが、自分の体力と時間が上限となる | 短い |
| 資産・仕組み型（ブログ制作など） | 初めは時間を投じても、後から積み上がっていく可能性がある（青天井） | 長い（その間に挫折しやすい） |
本業＋副業で潰れない稼働時間の上限の考え方
「毎日3時間ひねり出そう」という発信を見かけますが、ここには注意が必要です。
本業と副業を合わせた労働時間が長くなりすぎると、体調を崩するリスクが現実に存在します。
株式会社パーソル総合研究所が発表した調査（2019年）によると、副業によって「体調を崩した・崩しかけた」という人は13.5%にのぼります。
近年ではさらに過重労働への警戒が高まっており、健康管理の重要性が増しています。
また、本業と副業を合わせた労働時間が週70時間を超える層も一定数いると報告されています。
だからこそ、「最大でどこまで働くか」より先に、「これ以上は働かない」という上限を決めておくことをおすすめします。
- 1日の上限、1週間の上限を、あらかじめ自分で決めておく
- 「やらない日」を、罪悪感なく組み込んでおく
- 本業や家族との時間を削ってまで、無理に積み上げようとしない
長く続けられる人は、頑張れる量で勝負しているのではなく、潰れない量に自分を収めるのが上手な人だと、私は感じています。
成果が出るまでの時間を見越した期待値の置き方
特に資産・仕組み型の副業は、始めてすぐに結果が出るものではありません。
ここで「こんなに頑張っているのに、まだ稼げない」と感じてしまうと、挫折してしまいます。
折れないためのコツは、最初から「成果が出るまでには時間がかかる」と織り込んでおくことです。
期待値を現実に合わせておけば、成果が出ない期間を「想定内」として受け止められます。
では、その「現実」とは、具体的にどのくらいの数字なのか。次の章で、正直なところをお伝えします。
副業で「いくら稼げるか」の現実
よく語られる「副業の平均月収6.5万円」という数字は、誤解を生みやすいものです。実際には、月1万円未満という人が約半数を占めるなど、分布が大きく偏っているからです。
ここは少し冷たく感じるかもしれませんが、
期待値を整えるために、正直にお伝えします。
「平均月収」と「実態」のギャップ
副業の平均月収は約6.5万円、とよく紹介されます（doda「副業の実態調査」／2023年調査・2024年1月公表）。けれど、この「平均」という言葉には注意が必要です。
同じ調査では、副業による月収が「1万円未満」という人が48.1%と、約半数を占めていました。
一部の高収入の人が平均値を大きく押し上げているため、「平均6.5万円」を「自分も狙える額」と読むと、現実とずれてしまうのです。
| 調査項目 | 平均値 | 中央値・実態 |
|---|---|---|
| 副業をしている会社員の月収（doda） | 約6.5万円 | 1万円未満が48.1%（約半数） |
| 実際の月収 vs 理想の月収（Job総研） | 5.4万円 | 理想は10.8万円（約2倍のギャップ）※実際の中央値は3.0万円 |
別の調査（Job総研／2025年）でも、
副業で実際に得た収入は平均5.4万円（中央値3.0万円）だったのに対し、理想は平均10.8万円と、約2倍のひらきがあったと報告されています。
理想と現実のギャップは、それだけ大きいのです。
最初に「だいたい月1万〜数万円から」という現実的な目盛りを持っておくこと。
それが、途中で心が折れないための、いちばんの備えになります。
成功事例を鵜呑みにしない（サバイバーシップバイアス）
「副業で月100万円」「好きなことで独立」
こうした華やかな成功談は、確かに存在します。
けれど、それを「自分にも同じように起こること」として受け取るのは、危ういことだと思います。
語られるのは、たいていうまくいった人の話だけです。
同じやり方で挑戦して、うまくいかなかった大多数の人の声は、表に出てきません。
これは「サバイバーシップバイアス（生き残った人だけが見える偏り）」と呼ばれます。
ネット上には「短期間で簡単に稼げる」といった誇大な広告があふれていますが、現実はそう甘くありません。
こうした甘い言葉に惑わされないためにも、
まずは実態を知ることが重要です。
成功事例は、夢としてではなく、「こういう道もある」という地図の一部として眺めるくらいが、ちょうどよいのだと思います。
始める前に確認したい、お金と会社のルール（最小限）
副業の所得が年20万円以下でも、住民税の申告が必要になる場合があります。また、勤務先の就業規則の確認も欠かせません。いずれも、税理士や社会保険労務士などの専門家に確認することをおすすめします。 最後に、見落とされがちな「お金と会社のルール」を、最小限だけ触れておきます。
「20万円以下なら申告不要」は所得税だけ（住民税は別）
「副業の所得が年20万円以下なら確定申告は不要」という話を聞いたことがあるかもしれません。
これは所得税についての話であり、住民税には当てはまらない点に注意が必要です。
一般に、副業で所得が出た場合、住民税については別途、お住まいの自治体への申告が必要になることがあります。これを知らずに放置すると、後から追徴される可能性も指摘されています。
ただし、税の扱いは個々の状況によって異なり、制度も改正されます。
実際の手続きについては、必ず税理士などの専門家にご確認ください。
この記事は、確定的な税務上の助言を目的とするものではありません。
就業規則と労働時間通算の基本
副業を始める前に、
まず勤務先の就業規則を確認しておきましょう。
近年は国も副業を後押しする方向にあり、
厚生労働省のモデル就業規則も原則容認に転じていますが、会社ごとのルールは異なります。
また、雇用される形の副業（アルバイトなど）では、本業と副業の労働時間を合算して管理する「労働時間通算」という仕組みがあります。
この通算ルールについては、近年、見直しに向けた議論が進められています（2025年に示された研究会報告書をもとに検討が続いており、本記事の執筆時点では、まだ最終的な内容は確定していません）。
制度は変わっていく途中です。
就業規則や働き方の判断に迷う場合は、社会保険労務士などの専門家に確認することをおすすめします。
さいごに
副業の時間は、気合や根性でひねり出すものではなく、「自分の現実に合わせて設計するもの」だと、私は考えています。
時間がないのは、あなたの甘えではありません。
睡眠を削る必要もありません。
稼げる額も、まずは正直な数字を知っておけば、途中で心が折れにくくなります。
そして何より、本業や大切な人との時間、自分の健康を犠牲にする必要はありません。
健康に働けることは、決して当たり前ではありません。
時間も有限です。
だからこそ、無理なく続けられる小さな設計から、今日の自分にできる一歩を選んでみてください。
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