【以下ニュースソース引用】
和田秀樹「塩を摂ると血管ぶち切れるぞ」と国民を洗脳する“昭和医師”が知らない減塩で死亡率増加の怖い事実
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■「痩せているほうが健康」は大間違いだ
間違い4 長生きのためにはダイエット
日本では相変わらず、猫も杓子も「ダイエット」に余念がありません。
肉断ち、菜食、ローファット、糖質カットなどなど、「一体どれが正しいんだ」と言いたくなるような、減量法の情報が巷にあふれ、錯綜しています。
日本人がこれほどダイエットに熱心なのは、「スリムな体」こそ、美容だけでなく、「健康面でも理想」という“虚構”を信じ込んでいるからでしょう。
そんな日本人の現状は、私には「狂気の沙汰」にしか思えません。
というのも、寿命が最も長いのは「小太りの人」というのが、いまや世界の医学の常識だからです。
そもそも「痩せているほうが健康」という、誤った常識を日本に根付かせた元凶は「特定健康診査」、いわゆる「メタボ健診」です。
メタボリックシンドローム(代謝異常症候群)とは、腹部の内臓のまわりに脂肪がたまると、動脈硬化や高血糖を誘発する物質が放出されたりして、脳卒中や心臓病などの生活習慣病の要因になるという病態。
そこで、生活習慣病を減らすため、メタボの学説に基づいて、日本でも08年からメタボ健診が始まりました。
健保組合などの医療保険者は、40～74歳の組合員にメタボ健診を受診させることが義務付けられました。
腹囲とBMI(肥満度を示す体格指数)が一定基準を上回り、加えて血圧や血中脂肪値、血糖値などが「異常」とされると“メタボ”と診断され、食事の改善や運動を指導されるのは、ビジネスパーソンならご存じでしょう。
ところが、政府肝煎りのこの「メタボ追放運動」が、健康に役立たないどころか、害悪にもなりかねないことがわかっているのです。
例えば、45～69歳の男性を対象とした調査では、脂肪摂取量が少ない人ほど脳卒中での死亡率、総死亡率も上昇することが明らかになりました。
ハワイの日系人は、日本人よりも長生きなことで知られていますが、広島県からの移民が多いことから、ハワイ日系人と広島県の男性の栄養状態を比べた調査もあります。
1985年の栄養摂取量を見ると、脂肪は広島県が47.0グラムなのに対してハワイが70.1グラム、動物性たんぱく質は広島県が38.1グラムなのに対してハワイが51.3グラムと、ハワイが大幅に上回っていました。
つまり、脂肪やたんぱく質を豊富に摂ったほうが、健康にはプラスなのです。
15カ国を対象としたFAO(国連食糧農業機関)の調査によれば、13年時点の国民の1日1人当たり摂取カロリーは、日本は北朝鮮、アフリカのルワンダに次いで3番目に少なかったのです。
飢餓や貧困に苦しむ国と、世界有数の経済大国である日本の栄養摂取状況が同レベルというのは、異常としか言えません。
「日本人はもっと太れ！」というのが私の結論。食事では、栄養のバランスは大切ですが、もともと栄養不足なのだから、好きなものを好きなだけ食べても、さしたる問題はないでしょう。
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新常識4 脂肪摂取量が少ないほど死亡率アップ
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■減塩運動は時代遅れな考え方
間違い5 減塩・無塩の食事が健康的だ
脳卒中や心臓病などのリスクを減らしたいなら、血管をつくるたんぱく質を豊富に摂ったり、血管を修復するコレステロールを増やしたりして、血管を強化するのが有効です。
ところが、不可解なことに、日本では、「血管を丈夫にする」という取り組みを完全に“スルー”して、「日本人の血圧を下げる」という旗印のもと、国を挙げて「減塩運動」だけを熱心に展開してきました。
塩分を摂りすぎると、血圧を上昇させたり、腎機能に負担をかけたりするリスクがあることを否定はしません。
とはいえ、摂取する栄養の中で、塩分だけが過剰ならともかく、全体でバランスが取れていれば、大きな問題はないわけです。
かつての日本の食生活では、干物や漬物といった保存食に、大量の塩分を使っていた一方で、たんぱく質の摂取量が不足していたため、もろい血管に高い血圧が加わり、脳卒中などが多発していました。
しかし、戦後の食生活が向上し、日本人の栄養状態が改善された結果、血管が丈夫になり、脳卒中は減ったのです。
にもかかわらず、政府は「塩分悪玉論」の呪縛に取りつかれたまま、減塩運動をさらに推進しようとしています。
厚生労働省が現在、成人1日当たりの塩分摂取量(食塩相当量)の目標として示しているのは男性7.5グラム未満、女性6.5グラム未満。
高血圧や慢性腎臓病の重症化予防の場合、男女とも6.0グラム未満。
減塩運動の“成果”で、日本人の塩分摂取量は減少傾向にありますが、「成人1人1日当たりの塩分摂取量は男性11グラム程度、女性9グラム程度で、なお高いレベルにある」(厚労省のe-ヘルスネットによる)としています。
塩分は言うまでもなく、体に必須の栄養で、実は、「日本人は塩分が足りない」のではないかと、私は見ています。
減塩運動を続けると、日本人の健康を損ねるとも危惧しています。最も権威のある医学誌「ザ・ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」(NEJM)には、尿中ナトリウムで4～6グラム、摂取した食塩ベースで10～15グラムの人の死亡率が、最も低いというデータが掲載されました。
興味深いのは、その摂取量よりも多くの塩分を摂った人の死亡率はあまり上がらないのに、少ない塩分を摂った人の死亡率は急上昇している点です。
もうおわかりのように、減塩運動によって、日本人の死亡率がアップする可能性が示唆されたのです。
塩分が不足すると、「低ナトリウム血症」にもつながります。
めまいや頭痛、疲労感などの症状が起こり、重症になると痙攣を引き起こしたり、昏睡状態に陥ったりします。
最近増えている熱中症も、多くは低ナトリウム血症によるもの。
とりわけ、夏場は、減塩運動をスルーして、塩分をこまめに補給するようにしましょう。
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新常識5 厚労省推奨の2倍の塩を摂ろう
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■一人飲みがよくない医学的な根拠とは
間違い6 お酒を飲んではいけない
日本では、酒を「飲んだら乗るな、乗るなら飲むな」が常識になっています。
私がもし、「少量の飲酒くらい、車の運転を認めるべきだ」と主張したら、“暴論”として日本中からバッシングを浴びるでしょう。
しかし、よく考えてみてください。
例えば、私たちは、栄養ドリンクや洋菓子、料理などにも入っている微量のアルコールを知らないうちに摂りながら、車を走らせているケースもあるのです。
要するに、認知能力や運動機能を失うほどのアルコールを摂取しなければ、車を運転できるわけです。
海外でもフランスやオーストラリアのように、軽い飲酒なら、車を運転しても処罰されない国が少なくありません。
ところが、世界のトレンドに逆行し、日本の警察は権限拡大を狙ってか、飲酒運転の取り締まり強化にひた走っています。
1999年に東名高速道路で起こった飲酒運転死亡事故を契機として、2001年には、「危険運転致死傷罪」が制定され、それに呼応するように、02年には酒気帯び運転の場合、罰則対象の基準が呼気1リットル中のアルコール濃度0.25ミリグラム以上から0.15ミリグラム以上に引き下げられるなど、酒酔い運転・酒気帯び運転が厳罰化されました。
その後も、酒酔い運転・酒気帯び運転の罰則は段階的に重くなり、警察は最近、朝にも「酒気チェック」を行うようになったため、ドライバーは、前夜の飲酒すら憚(はばか)られる有様です。
そうした取り締まりの結果、23年の飲酒運転による死亡者数は、約110人にまで激減しました。
その半面、酒が飲めなくなったロードサイドの飲食店は、バタバタと潰れました。
倒産が原因で、自殺に追い込まれた飲食店経営者も多いはず。
飲酒運転規制で「外飲み」から自宅での「一人飲み」にシフトした結果、精神医学的には、アルコール依存症患者や自殺者が激増するリスクも懸念されます。飲酒運転規制のほうが、飲酒事故よりも死者を増やしていないでしょうか。
日本人の場合、「すぐに顔が赤くなる」といったアルコールに弱い人も多いため、飲酒の適量は個人差が大きいのですが、適度なアルコール摂取であれば、死亡率を下げたり、気力を養ってくれたりする効能も期待できます。
実際に、世界中の多くの研究によって、死亡率は酒を全く飲まない人よりも、少量の酒を飲む人のほうが低いというデータが示されています。
飲酒量を横軸、死亡率を縦軸にすると、グラフは「J字」のカーブを描くので、「Jカーブ効果」といいます。
最近では異論もありますが、酒が「百薬の長」であるエビデンスは、否定されていません。
実は日本も、1970年頃までは飲酒運転への罰則は緩やかなものでした。
悪質な飲酒運転を擁護する気はありませんが、酒気帯び運転の行きすぎた規制のような“悪法”はいい加減、見直すべきではないでしょうか。
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新常識6 お酒好きはお酒を楽しもう
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※本稿は、雑誌『プレジデント』(2024年6月14日号)の一部を再編集したものです。
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和田 秀樹（わだ・ひでき） 精神科医 1960年、大阪市生まれ。精神科医。東京大学医学部卒。ルネクリニック東京院院長、一橋大学経済学部・東京医科歯科大学非常勤講師。2022年3月発売の『80歳の壁』が2022年トーハン・日販年間総合ベストセラー1位に。メルマガ 和田秀樹の「テレビでもラジオでも言えないわたしの本音」
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精神科医 和田 秀樹
構成＝野澤正毅
撮影＝宇佐美雅浩
図版作成＝大橋昭一
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