日本には約2万8,000の源泉があり、世界一の温泉大国となっている。

地球の恵み、温泉は”いい友だち” | 川崎・矢向 縄文天然温泉「志楽の湯」 (shiraku.jp)

 

 

温泉は観光や保養施設などにのみ利用価値があるのではなく、エネルギー源としても非常に有望視されている。

特に「バイナリー発電」と呼ばれる温泉発電で利用される発電方式は日本のような温泉大国では非常に有望であり、低沸点媒体を利用することで温泉のような(発電としては)低温の蒸気や熱水を有効活用することができる。

これは既に長崎県雲仙市にある「小浜温泉バイナリー発電所」などで実績があり、可能性の話ではなく、既に実用化されている。

送電線、メンテナンス、権利といった比較的容易に解決できる問題があるだけであり、資源開発の意思があれば日本はエネルギーを自国でいくらでも賄うことができる。

 

 

【参考】

・開発コストが比較的低コストで、開発期間が短い

低温で発電できることから、従来の地熱発電のような探査や深い掘削が不要となるため、比較的低コスト・短期間で運転を開始できることが大きなメリットです。

 

・既存の温泉との共存も可能

従来の地熱発電では「地熱発電によって温泉が出なくなるのではないか」といった心配の声があり、導入の障壁となることがあります。温泉バイナリー発電であれば、既存の温泉の熱から発電した後の温水を浴用のお湯とすればよく、温泉の枯渇等の心配も少ないことが利点としてあげられます。また、源泉の温度が50度以上と高い場合、そのままでは浴用に利用できず冷ます必要があります。この冷ます熱をバイナリー発電で利用して発電、適した温度まで冷めたお湯を浴用に使う、という一石二鳥のエネルギー活用ができるのです。

 

・採算性

「温泉発電」は、日照や天候に左右されず、24 時間、年間を通して安定した発電が可能です。そのため、同じ出力の太陽光発電の5~7倍の電力を発生することが可能と言われています。

地熱資源を活用「温泉発電」に注目! – エコめがねエネルギーBLOG (eco-megane.jp)

 

 

 

 

 

※ 自民、カルト、官僚には統治能力がなく、10年後にはアメリカと中国が日本の「所有者」になっているのだろう。

アメリカと中国は台湾を巡って争っていると言われているが、実際には台湾と日本を巡って争っている。

大国間の対立とは、そのような資源(戦略物資)を巡る勢力争いに等しい。

日本の直接統治を担当してきたのは主に官僚だが、連中にはカネ勘定しかできず、カネも資源も人も有効活用してきたことがなかった。

 

【参考】

少子高齢化による働き手不足や経営者の高齢化、施設の老朽化などが重なり温泉旅館の廃業が相次いでいる。この担い手として台頭しつつあるのが中国富裕層だ。新型コロナウイルス禍で経営が悪化して積極的な銀行融資が見込めない中、相場の倍近い高値もいとわない中国資本が売却先として魅力を増している

物件仲介も手掛けるホテル旅館経営研究所の辻勇自所長は、高齢となった旅館経営者から海外への売却依頼が増え、同時に中国系資本からの紹介依頼も急増していると指摘。「今後10年間で温泉旅館の外国人所有率は4割程度になる」との見通しを示した。問い合わせは19年から増加傾向にあり、香港に拠点を持つ富裕層の割合が急増しているという。

 

【参考】

統治形式としては、植民地の有力者を名目的なその地域のトップとし、その支配者を通じて支配を行う間接統治(かんせつとうち)と、本国から直接官僚を送り込んで植民地を支配させる直接統治(ちょくせつとうち)の2つの形態がある。

間接統治と直接統治とは何? わかりやすく解説 Weblio辞書

 

 

 

・追記

大江戸温泉物語もアメリカのベインキャピタルという投資ファンドが親会社になっている。

 

【参考】

温浴施設の他に、経営破綻した旅館や公共の宿など地方の温泉宿を買収、居抜き出店するなどしている。

2015年2月13日、投資ファンドであるベインキャピタルが、キョウデンエリアネット他より大江戸温泉物語株式会社の親会社である大江戸温泉ホールディングス株式会社の全株式を取得すると発表した。買収総額は、約500億円と報じられている。

大江戸温泉物語 - Wikipedia

 

 

 

・追記

日本には多くの廃業した温泉施設があるのだから、既存の温泉施設とバイナリー発電の併用が本当に可能なのかや、温泉施設に問題が起きないのかといったことを実証実験しようと思えばいくらでもできるはずだが、政府、電力会社、開発会社としては「日本秘湯を守る会」などの抵抗があり「開発を無理やり進めるわけにはいかない」とのことで、何もできないうちに中国やアメリカの投資会社にどんどん買収され続けている。

政府は担い手不足や融資を受けられずに廃業していく現状を放置せず、既存の温泉施設とバイナリー発電の併用のために予算を使うべきではないかと思うが、岸田政権は海外のインフラ整備(特にCO2削減関連施設や軍事支援)などに巨額資金提供をし続けるだけで、内政にはまるで関心がないらしい。

 

 

また、温泉という資源は基本的には雨とマグマがあれば無限に湧き出るものであり、日本の雨量やマグマが減少傾向にあるわけではないのだから、過剰に汲み上げるようなことをしなければ枯渇する資源ではない。