※与太話程度のメモ
最近、オカルトサイトでロシアがウクライナのチェルノブイリ原発に核攻撃をするのではないかと度々話題に挙がるようになった。
なぜチェルノブイリ原発なのかというと「すでに核で汚染されている地域」だからだと書かれている。
ウクライナではザポリージャ原発も攻撃を受けていて、放射性物質が飛散する懸念が高まっているが、なぜかチェルノブイリ原発の方だけが攻撃対象だとこのサイトでは書かれている。
そういう理由なのであれば、もし日本が中国やロシアと戦争にでもなれば、福島第一原発も同様の理由で狙われてもおかしくないことになる。
しかし、冷静に考えれば戦略的には既に事故を起こして破損している原子炉を攻撃するメリットなどあまりないはず。
では仮にメリットがあるのだとしたら、誰が最も得をするのかというと、大事故を起こした電力会社と国ぐらいしか見当たらない。
東電からすれば福島第一原発は経営上、永久にカネが掛かる非常にやっかいなゴミであり、去年の時点で13.3兆円もの費用が事故処理で掛かっている。
政府試算では処理費用を総額で21.5兆円と見込んでいるが、既にその6割強を使ってしまっている。
21.5兆円の内訳は廃炉1.5兆円、賠償7.9兆円、除染5.6兆円となっていて、その内の賠償7.9兆円、除染5.6兆円についてはまず国が国債などで立て替え、「東電を含む電力会社など」が国庫に毎年約2000億円納めるということになっている。
廃炉1.5兆円については東電が自社の利益から出すことになっている。
今後約30年掛けて廃炉作業を終えるとしているが、原子炉に問題のない福島第二原発でさえ44年も掛かるというのだから、福島第一原発が計40年で廃炉などできるはずはない。
賠償についてはほとんど終了しているということにしても、除染については「見込み額に含まれていない費用が多く、実質的に5.6兆円を超える見通し」となっていることから、「東電を含む電力会社など」は既に国が立て替えた賠償7兆円+除染6兆円=13兆円の支払いが完了するまで国庫に毎年2000億円納め続けることになる。
そして半永久的に廃炉費用が掛かり続けることにもなる。
さらに今後、福島第一原発やその敷地内に大量に保管されている汚染水などで重大な問題が起きればまた賠償と除染の費用が掛かることにもなる。
(民間のシンクタンクによれば、廃炉作業を続ければ最大で80兆円程度かかると試算しており、チェルノブイリ原発のような石棺にした場合は35兆円かかるとしている。)
このことはウクライナのチェルノブイリ原発でも同じような悩みの種になっているはず。
もし本当にチェルノブイリ原発が核攻撃の対象になっているのであれば、むしろそれを所有する電力会社にとっては永久にカネが掛かる非常にやっかいなゴミがこの世から消えてくれることになり、一見するとカネのことだけ考えれば有難い出来事になる。
言うまでもなく、そんなことが起きれば更なる大惨事になり、ヨーロッパ圏の広い範囲で放射能汚染されることになる。
もしそんな狂気じみた計画があるのだとしたら、それは福島第一原発で同じことをする前の予行演習のような意味があり、まずチェルノブイリ原発が消滅した時にどのような影響が出るのかを見て、その後で米中戦争を起こし、最前線基地である日本が戦場と化し、福島第一原発がチェルノブイリ原発と同じように狙われて吹き飛び、すっきりするという寸法になっているのかもしれない。
福島第一原発が核攻撃を受ければまた放射能汚染されることになるが、今度は風向きをコントロールして首都圏である東京方面はなるべく汚染されないように風向きが北向きになるようにするのかもしれない。
実際にそのようなことが起きればそれは実態としてはただの核戦争でしかなく、考えが浅いというより、気が狂った異常者がカネのために世界を滅ぼそうとしていることにしかならない。
福島県沖で巨大地震が頻発している理由も、福島第一原発の近くで巨大地震が起き続ければいずれ原子炉建屋が崩壊し、永久に終わらない廃炉作業から解放されることになるため、人工地震を繰り返し引き起こしているということなのかもしれない。
「自然災害ですので仕方なかった」「想定を超える巨大地震ですので事前に予想して対処することはできなかった」といったお得意の責任逃れをするのだろう。
あるいは、うまい具合に福島第一原発の頭上で巨大小惑星が爆発し、辺り一帯が吹き飛んでしまうということなのかもしれない。
もちろんそんな自然災害などあるわけはなく、単なる核攻撃なのだが、巨大小惑星が空中で爆発するのと核攻撃を受けることは放射能汚染が起きることを除けば同じような効果があることが知られている。
※追記
週刊誌のようなサイトの情報ではあるが、プーチン政権はウクライナの原発を戦術核で攻撃し、広範囲に放射能汚染することでウクライナ軍を止める計画を立てているのではないかと書かれている。
それを指摘している筑波大学の中村逸郎名誉教授はロシア連邦への入国を恒久的に禁止されている人物であり、「ザポリージャ原発が制御不能になった際の放射能汚染のシミュレーションをロシア側から私は入手しました」と言っているが本当かどうか疑わしい。
そのような狂気じみたことをロシア政府が画策しているという情報を流すことでプーチン大統領の求心力をさらに低下させようとしているのかもしれない。
（画像2/4）露軍壊走で窮地のプーチン 小型戦術核で狙う“原子炉爆破”最悪シナリオ | Smart FLASH/スマフラ[光文社週刊誌] (smart-flash.jp)