※与太話程度のメモ

 

オカルトサイトによれば、日本はいつの間にか自民党という帰化朝鮮人の政党に支配されてしまっているようだが、彼らのアイデンティティは日本ではなく朝鮮の方にあるために、まるで生贄のようにどんな惨いことを日本人にしていても何とも思わないと言われている。

もし本当にそうなのだとしたら、日本人は77年間もの間、そのことに気付かずにいた大間抜けということになるが、3S政策(愚民政策)によって真実から目を背けさせることが出来ていたのかもしれない。しかし、今では3G政策(game, gambling, google)の方が功を奏しているようだ。

少なくとも、「日本人は先祖が悪いことをしたんだから子々孫々が永久に被害者に貢がなければならない」などというのは思想でも宗教でもない。

 

 

 

 

 

  日米戦争の原因

 

77年前、日本はアメリカとの戦いに敗れ、敗戦国となった。

そもそも、なぜ日本はアメリカに負けると分かっていながら戦いを挑み、案の定、ぼろ負けしてしまったのか。

それは、「太平洋戦争における(白人の)人種的威信の喪失に対する恐怖」と「第一次世界大戦の戦後処理の失敗及びアメリカの不況」から始まっている。

前者についてはイギリスのインターネット雑誌「spiked online」に掲載されているミック・ヒューム氏のエッセイが参考になる。

 

 

「連合国にとって、ドイツは一時的に脱落した仲間の白人大国でした。しかし、日本は敵の異星人であり、別国だった。」

 

「原爆は日本人だけを狙ったものだった。彼らが正当な標的と考えられたのは、欧米列強が彼らを下層人種と見なしたからである。」

 

「連合国の指導者たちは、太平洋戦争を欧米エリートの威信を救出するための生死にかかわる闘いと見なした。」

 

「アメリカのマスコミは日本を『人種的脅威』と烙印を押し、日本人を猿、狂犬、ネズミ、害獣として日常的に描いていた。ハリウッドの戦争映画は、すべての映画で『文明化された』戦争のルールを破っているように見えた日本兵のサディスティックな性格を強調しました。」

 

紛争中、日本人は下層人種として描かれ、扱われました。これらの態度は、1941年12月の日本の真珠湾攻撃に先立つものでした。欧米自由主義の指導者であるアメリカのルーズベルト大統領は、日本人は、彼らの頭蓋骨は白人の文明化された頭蓋骨よりも2,000年も発達していなかったので、日本人は悪であり、解決策は、日本人を孤立させることができる新しい『ユーロインドアシア人』人種を作り出すために交配を奨励することかもしれないという命題を真剣に考えた。イギリス側では、チャーチルはエドワード朝時代の率直な人種的態度を擁護し、アジアの人々を『汚いヒヒ』や『チンク』として軽蔑し、『シャンボック』と良いスラッシングを必要としていることで常に注目されていました。チャーチルは例外とは程遠い存在でした。太平洋戦争が始まる数ヶ月前、イギリス外務省のアレクサンダー・カドガン卿の日記には、日本人を『獣のような小さな猿』と『黄色い矮星の奴隷』として捉えたカドガン自身の見解が記録されている。」

広島:「白人の爆弾」を思い出す - スパイク (spiked-online.com)

 

また、このサイトでは日系アメリカ人が強制収容所送りになった際にデ・ウィット将軍の発言としてこのように紹介している。

 

「アメリカでは、抑留された唯一のドイツ人移民は、ナチスとのつながりが疑われる人々でした。一方、12万人の日系アメリカ人(その多くは米国市民生まれ)がキャンプで無差別に検挙された。この扱いを正当化するよう求められたデ・ウィット将軍は、「ジャップはジャップだ」と率直に宣言した。」

 

一方、同志社大学の研究では次のようなものがあり、内容が正反対になっている。

 

「『西海岸の日系アメリカ人全員を収容することが常識に合う手続きであるかどうか疑わしい。結局アメリカ市民はアメリカ市民なのだから』とデウィットは発言している。」

日系アメリカ人強制移動・収容政策再考

 

 

 

 

 

  山本五十六という人物

 

山本五十六は全く不必要だった真珠湾攻撃を何故か実行してアメリカに参戦の口実を与え、ミッドウェー海戦でも航空母艦4沈没、重巡洋艦1沈没、重巡洋艦1損傷、駆逐艦1損傷、戦死3,057名という大打撃を受け、日本が敗戦に向かう第一歩となったが、彼はCIAエージェントであり、わざと日本軍を弱体化させていたのかもしれない。

さすがにCIAエージェントではなかったのだとしても、日本社会は上に逆らう者や皆と同じことをしない者は生きていけない文化があるため、上にバカがいれば大変なことになってしまうという致命的欠点がある。

そのため、山本五十六はアメリカ軍に目をつけられ、利用できる人材であるという理由で泳がされていた可能性もある。

 

「愛人の河合千代子によれば『姿勢が良く、柔軟性があり、一旦決めると考えを変えない。社交にたけ、国際感覚に富んでいた』」

 

と言われており、このような気質からも都合が良かったのかもしれない。

指揮官というのは慎重に物事を考え、臨機応変に方針転換することができなければならないが、そのためには予め様々なオプションが用意されている必要がある。

しかしこの元帥にはそれができず、どの戦いにおいても落ち度があった。

 

真珠湾攻撃の前に日本側のスパイがハワイに入り込んでいたが、アメリカはそれを知りつつ泳がせていたこともあった。

アメリカが何もしてこないということは、あえて見逃しているだけであり、気づかなかったからではない。

また、当時のアメリカとソ連は日本が力をつけすぎるのを快く思っていなかったという証言もある。


真珠湾攻撃78年目の真実 ~日米ソの壮絶スパイ戦争【シリーズ終戦特集①】 - YouTube

 

 

 

この動画では「日本がソ連に対して参戦をしてしまうと挟み撃ちにあう」ことをソ連は懸念し、アメリカ政府に200人を超えるスパイを送り込んで工作活動を行い、それとなくルーズベルトをそそのかし、真珠湾攻撃に誘導して日米開戦になればソ連はその脅威がなくなるとしている。

しかし、実際には日本は大東亜共栄圏構想に基づいて戦争をしていたのだから、ソ連を攻撃対象とはしていなかったはず。当時の日本の国力ではそこまで戦場を拡大することも不可能であるはず。

だからこそ1941年4月に日ソ中立条約を結んでいた。

(日本メディアやyoutubeではアメリカ政府に都合の良い情報しか流さない。)

大東亜共栄圏

大東亜共栄圏 - Wikipedia

 

 

ミッドウェー攻略作戦(MI作戦)はアメリカ側に漏れていて、待ち伏せに遭ったことで不意打ちを受け、航空戦力を活かせなかった。

日本軍の暗号電文は早くからアメリカ軍情報部に解読されており、山本が動くたびに情報が筒抜け状態になっていた。

ミッドウェー海戦で山本五十六は指揮も取らずに将棋を指していたが、次々空母が被弾炎上している報告を受けた際、以下のような言動を取ったとされている。

 

「うむ」「ほう、またやられたか」の一言だけをつぶやき、将棋はやめなかった

山本五十六 - Wikipedia

 

山本五十六はこの戦いで大敗北を喫しておきながら、

 

大敗北の責任の追及や敗因研究が行われることはなかった

「山本以下連合艦隊司令部参謀達(宇垣は参加せず)は料亭で宴会を行い、着任したばかりの土肥一夫少佐によれば一同何事もなかったかのように陽気であったという

 

などといった話が伝わっており、とても艦隊の最高指揮官の振る舞いとは思えない。

言葉だけ見れば「敗因責任は私にある 一航艦を責めてはいかん」「南雲、草鹿を責めるな」「今回のことで誰か腹を切らねばならぬとしたらそれは私だ」などと言っているが、実際には何ら責任を感じている様子はなく、多くの日本兵の命、航空戦力、艦船を失っているにも関わらず、反省もせず、大敗北直後に料亭で宴会を開いてバカ騒ぎしている。(宴会で静かに陽気だったというのは不自然なのだから、それなりに騒がしかったのだろう)

 

以下のように、敗戦直後に山本五十六を厳しく非難する声も上がっている。

 

「大西新蔵中将は、1945年(昭和20年)8月15日の玉音放送後、全校生徒を前に『ミッドウェー海戦で負けた時、Y元帥は当然腹を切るべきだった』と断言し、温情主義と情報の隠蔽が敗戦を招いたと指摘した」

 

山本五十六はこのような人物でありながら安倍氏と同様に国葬になっている。

山本五十六も安倍氏も一部の人間からは「尊敬しています」と言われている人物であり、ある意味では共通点があるような気さえする。

東郷平八郎が有能な人物であったことに疑いの余地はないが、山本五十六が英雄のように扱われていることには違和感がある。

恐らく、東郷だったら真珠湾攻撃は決行しなかったのだろう。(ハワイ併合のときも手を出さなかった)

 

「モナコではカジノ協会からあまりに勝ちすぎるため出入り禁止令を受けたという」

 

山本五十六についてはこのような話も伝わっており、これは現代の「パチンコ屋からあまりに勝ちすぎるため出入り禁止令を受けた」というペテン師がよく言う話とそっくりだろう。

もし本当にカジノで勝っていたのであればカジノが上手くて勝っていたのではなくてカジノ側が意図的に勝たせて調子づかせていたのだろう。

 

結局、日本はあまりにも支配領域を拡大してしまったために各戦地で敗北を重ね、最大の激戦区だったソロモン諸島の戦い以降、ほぼ戦力らしい戦力を失ってしまっている。
ソロモンでも山本五十六が指揮官を務めていたが、結果は戦死 80,000、艦船 50隻喪失、航空機 1500機喪失、という大損害を被り、日本の敗戦を決定づけた。
山本の死後、マリアナ・パラオ諸島の戦いでも敗北し、絶対国防圏を失ったことで日本本土の激しい空爆が始まった。

 

 

山本の最大の戦果だとされる真珠湾攻撃では旧式戦艦を2隻沈めただけであり、なぜか空母がその当時ハワイから離れていて難を逃れているし、工場や修理施設をなぜか攻撃せず、ハワイの米海軍を足止めするのに必要であるはずの燃料タンクの破壊もなぜかやらなかった。

チャーチルも真珠湾攻撃を実行した山本五十六にありがとうと言っている。

真珠湾攻撃の総隊長を務めた淵田美津雄氏は「見たかアメリカめ」と言わんばかりにご満悦だが、実のところ、まんまと嵌められただけなのではないかと思われる。

真珠湾攻撃をしていなくても日本軍が拡大路線を続けていればアメリカは日本に宣戦布告した可能性はあるが、いずれにせよ、真珠湾攻撃をしてよかったとか、どうしてもやる必要があったとは言えないはず。

真珠湾もまた大東亜共栄圏ではないのだから、そういう面でもやはり不可解な攻撃だった。

もし真珠湾攻撃をしなかった場合、アメリカはそのタイミングで宣戦布告することが難しく、恐らくもう少し遅れて宣戦布告したのだろう。

その場合、戦況が大きく変わっていた可能性も否定できない。

真珠湾攻撃78年目の真実 ~日米ソの壮絶スパイ戦争【シリーズ終戦特集①】 - YouTube

 

 

 

 

 

【参考】

イギリス首相ウィンストン・チャーチルは、「真珠湾攻撃のニュースを聞いて戦争の勝利を確信した」と回想している

 

・アメリカ側の観点から見た場合、真珠湾の惨敗の程度は、当初思われた程は大きくなかった。

真珠湾で沈没した二隻の旧式戦艦は、アメリカの高速空母と行動をともにするにはあまりに速力が低かった

旧式戦艦を失ったことは、他方、当時非常に不足をしていた訓練を積んだ乗組員を空母と水陸両用部隊に充当することができ、決定的と立証された空母戦法を採用させることとなった。

攻撃を艦船に集中した日本軍は、機械工場を無視し、修理施設には事実上手をつけなかった。

日本軍は港内近くにある燃料タンクに貯蔵されてあった450万バレルの重油を見逃した。

この燃料がなければ、艦隊は数か月にわたって、真珠湾から作戦することは不可能であった。

アメリカにとってもっとも幸運だったことは、空母が危難をまぬがれたことである。

その上損害を受けた巡洋艦や駆逐艦は、きわめて少なかった。

このようにして、もっとも効果的な海軍兵器である高速空母攻撃部隊を編成するための艦船は、損害を受けずにすんだのである

— アメリカ太平洋艦隊新司令官チェスター・ニミッツ
 
・山本ほど知能のある人が、このような決定をしたことは奇妙だ。この決定は、戦略的に間違っているだけでなく、破滅的なものであった。
 — サミュエル・モリソン海軍少将
 
 
 
戦争というのは、敵国の「偉い人」を懐柔し、情報を全て筒抜け状態にし、バカなことをやらせて自滅させることが最も利口なやり方なのだから、山本五十六がアメリカ側の人間であるという憶測もまんざらではないだろう。

山本五十六はハーバード大学に留学していたこともあり、戦前からアメリカと接点のある人物でもある。

太平洋戦争は日本が欧米列強と植民地の取り合いとしていたようなものだが、唯一おかしな点として挙げられるのは、山本五十六がなぜかハワイを攻撃したことだった。日本は欧米列強の植民地を侵略したが、アメリカを侵略したわけではない。

 

山本五十六はハワイを攻撃しておきながらなぜか占領しなかったし、ステルス性のある攻撃をしたわけでもなかったのだから、ただアメリカに参戦の口実を与えただけになってしまっている。
真珠湾攻撃はフィリピン侵攻と同時に行ったが、日本がフィリピンに侵攻するとハワイの米軍から援軍を送られて攻略しづらくなるという理由でハワイの米軍を叩いたという話では筋が通らない気がする。
なぜかというと、当時、フィリピンはアメリカの植民地だったが、アメリカの州というわけではなかった。
一方、当時のハワイはアメリカの準州であり、ハワイを攻撃すれば直接的なアメリカへの攻撃ということになる。
ルーズベルトは戦争をしない公約の下で大統領になった人物であり、フィリピン侵攻だけならアメリカは参戦できなかったように思える。
事実、ルーズベルトは日本軍からの真珠湾攻撃を受けて日本に宣戦布告しているのであって、アメリカの植民地が日本軍から攻撃を受けたことを理由に宣戦布告したわけではなかった。
ルーズベルトが「フィリピンが攻撃を受けたから我々は日本と戦争をしなければならない」と言った場合、あまりそれに賛同するアメリカの国民はいなかったのではないかと思う。
つまり、アメリカの国民にとってそれはピンと来ないのではないかと思える。
※(真珠湾攻撃をしなかった場合、「すてきな小戦争」とまではいかないまでも日米全面戦争にはならなかった可能性がある)
アメリカの準州であり、米海軍が派手に攻撃を受けて死者も多数出る羽目になったハワイにおける真珠湾攻撃であれば十分に納得できる理由になる。
また、ルーズベルトは1937年に引退していたマッカーサーを1941年7月に現役に復帰させ、フィリピン駐屯のアメリカ極東陸軍の司令官に就任させている。(記録上は1936年2月にフィリピン陸軍元帥に任命されているが、この時点ではまだ存在していない軍隊の元帥という立場だった。wikipedia「ダグラス・マッカーサー」より)
フィリピンの戦い (1941-1942年) - Wikipedia
つまり、ルーズベルトは日本軍が近々フィリピンに侵攻することを予期しているような人事をしている。
教科書的に伝わっている話としては、1941年8月の時点でアメリカはイギリスと共同で出した大西洋憲章で「ナチスを倒して平和な世界を確立するんだ」と宣言しているが、アメリカはどうしても参戦する必要に迫られていたため、大西洋憲章は単なる大義名分であり、戦債問題や世界恐慌を解決するにはどうすればいいのかということに最も悩んでいたはず。
 
 
【参考】

宣戦布告とは、ある国が他国と「戦争状態にある」ということを意志表示することです。あるいは、「宣戦」、「開戦宣言」、「戦争宣言」という場合もあります。宣戦布告が行なわれた後で国家間が武力を使って争うことを通例では「戦争」といいますが、宣戦布告がないまま武力を使う争いを「事変」や「紛争」といいます。
ある国が他国に対して宣戦布告を行なった時点で、両国は「交戦国」と呼ばれ、国際法上の「交戦状態」あるいは「戦争状態」に入ったと見なされます。その際、戦争に参加せず、さらにどの交戦国に対しても援助を与えない国のことを「中立国」といいます。
公文書に見る日米交渉 - 国立公文書館

 
【参考】
1898年,アメリカの軍艦メイン号がハバナ港で撃沈された事件
アメリカの世論は硬化し,米西(アメリカ−スペイン)戦争の原因の1つとなったが,アメリカの謀略的撃沈ともいわれる。

メイン号事件とは - コトバンク (kotobank.jp)

 
【参考】
1898年2月、当時スペイン領だったキューバのハバナ沖に停泊していたアメリカの軍艦メイン号が突然爆沈し、250名の乗組員が死亡した。
これを機に「メイン号を忘れるな、スペインをやっつけろ!」という大合唱がおこり、一部の膨張主義者にとって好都合となり、マッキンリー大統領も開戦を決意し、1898年4月に議会が宣戦を布告し、アメリカ=スペイン戦争(米西戦争)が始まった。
 
【参考】
真珠湾攻撃の2日後の12月9日には、ポートランドのオレゴニアン紙で、アラモの戦いでのスローガン「Remember the Alamo!(アラモを忘れるな)」を改題した「REMEMBER PEARL HARBOR!(真珠湾を忘れるな)」とのフレーズが早くも登場している。 
ルーズベルトが汚名演説で、日本の行為を「恥知らずな蛮行」や「背信行為」と激しく非難するなど、アメリカ政府が真珠湾攻撃を「だまし討ち」と喧伝することによってアメリカ国民の愛国心はさらに高まることとなり、
「REMEMBER PEARL HARBOR!」というフレーズはたちまちアメリカ全土を席巻する国民的スローガンとなった。
このスローガンにより、アメリカの青年は次々と軍に入隊し、国民は国債を買い求めた。
 
 
 
 

 

  なぜアメリカは戦争する必要があったのか

 

ハルノートでアメリカ政府は日本政府に対し、中国とインドシナから出て行くように通告しており、それを聞き入れることができないという理由で日本は対米開戦に踏み切ったと言われているが、中国とインドシナから日本軍が撤退せず、満州国を手放すこともしなかった場合、本当にアメリカは日本に一方的に宣戦布告したのかどうかも疑問がある。
当時は列強が植民地を持ち、ブロック経済にすることが自国の経済を何とか持たせるのに必要だと思われていた時代であり、それがなかった日本、ドイツ、イタリアは周回遅れで同じようなことをして失敗している。
一見すると日本は当時アメリカの植民地だったフィリピン、ドイツはポーランドに侵攻していなければアメリカは見逃していた可能性があるようにも思える。(当然、どう枢軸国側がどう言い訳しようとも侵略行為はするべきではなかった)
しかし、当時のアメリカはイギリスやフランスなどにかなりのカネを貸していたが、ドイツがそれらの国に賠償金支払い能力がないことでアメリカはイギリスやフランスなどからカネの回収ができなくなっていた。
その後、アメリカ、イギリス、フランスはブロック経済にしたことで植民地を持たない日本、ドイツ、イタリアは各々の植民地を手に入れ、自分達の経済圏を確立しようとしたことが第二次世界大戦の原因であると言われているが、実際にはアメリカがカネを回収するために戦争をして勝たなければならない状況だった。
従って、山本五十六が真珠湾攻撃をしなくてもどの道、アメリカは参戦せざるを得ず、どこかのタイミングで戦いになったのだろう。(真珠湾攻撃はフィリピン侵攻と同時に実行したため、個人的には最悪のタイミングでやってしまったように思える)

 

 

イギリス、フランス、イタリア、ベルギーはアメリカに対する戦債を帳消しにすることを前提にドイツの賠償金を減額することをローザンヌ会議で合意したが、アメリカはローザンヌ会議に出席せず認めなかった。

つまり、アメリカは「カネを貸したけど、そういうことなら返さなくていいよ」と気前のいいことをしていない。

金貸しというのは最も強欲な人間であり、貸したカネは是が非でも絶対に回収するはず。

イギリス、フランス、イタリア、ベルギーにカネを貸していたアメリカの金融機関はドイツだけに重荷を負わせても賠償金支払い能力がないために困っていたが、日本、ドイツ、イタリアを戦争で負かしてそれらの敗戦国から何らかの形でカネを回収できれば解決すると考えたのだろう。

天文学的な賠償金を吹っかけてもどうせ支払い不能に陥ることは第一次世界大戦後に既に学んでいたのだから、違うやり方で回収する方針にしたようだ。

 

アメリカは第二次世界大戦の直前に世界恐慌で企業や銀行の倒産、大量の失業者、株の暴落が起きていたが、それらをニューディール政策によって持ち直したことになっている。

しかしこれもタダで済むことではなく、アメリカ政府は大規模に国債を発行することによって市場に介入し、一時的に持ち直したに過ぎなかった。

ローザンヌ会議 - 世界史の窓

世界恐慌 - 世界史の窓

 
「ブロック経済、ナチスのポーランド侵攻、日本の真珠湾攻撃などが第二次世界大戦の原因です」と教科書にはよく載っているが、実際は第一次世界大戦の戦後処理の失敗とアメリカの不況が主な原因であるはず。
 
 
 

 

 

  第二段作戦

 

また、「第二段作戦」では1943年1月にハワイを占領する計画だったとのことだが、実際には1941年にフィリピン侵攻と同時にハワイに奇襲攻撃を仕掛け、占領せずに帰っているのだから、本当にそういう計画があったのかどうかは知らないが、あったのだとしたらなぜ占領しなかったのか不明。

最終的にはカリフォルニア州油田地帯を占領後に北米全域爆撃という計画だったそうだが、本当に日本軍が単独でそんなことができる能力があったのかどうか疑問がある。

日本軍は当時アメリカ軍が得意とした絨毯爆撃の類は局地的でさえしたことはなかったはず。

「もし日本がアメリカに勝っていたら日本もアメリカと同じことをしていたんだよ?」という話に誘導しようとしている意図があるのかもしれない。

そもそもアメリカ方面は大東亜共栄圏ではないのだから、アメリカ全土を攻撃する計画というのは筋が通らず、本当に第二弾作戦なるものがあったのか疑わしい。

第二段作戦 - Wikipedia

 

日本軍は石油の備蓄が2年分もなかったために対米開戦について、「勝つ見込みはないが、戦争を始めるなら今しかない」と判断したことになっているのだから、そういう意味でも第二段作戦の内容には矛盾がある。

(そもそも本当に対米開戦が上層部で共有された認識だったのか非常に疑わしい。日本国民は対米開戦の前日までゲイリー・クーパーの映画を観ていたという話も見たことがある)

愛知学院大学 文学部 歴史学科 教授 後藤 致人先生 | 夢ナビ講義 | 夢ナビ 大学教授がキミを学問の世界へナビゲート (yumenavi.info)

 

 

東条英機は真珠湾攻撃について「知らなかった」と証言しているが、wikipediaによれば実際には内密知らされていたと書かれている。

しかし、どの道、死刑になることが分かっている立場なのにそんなことで嘘を吐く必要があったのかどうか疑問がある。

東条英機は1941年8月時点で「日本必敗」との報告を受けていながら1941年12月8日の真珠湾攻撃を首相として容認していたことになっているが、やはり不自然だろう。

 

【参考】

1941年(昭和16年)8月27・28日両日に首相官邸で開催された『第一回総力戦机上演習総合研究会』に近衛内閣の陸軍大臣として参加し、総力戦研究所より日米戦争は「日本必敗」との報告を受ける

東條英機 - Wikipedia

 

 

※マッカーサーは父親と違い、根っからの軍人というわけでもないらしく、除隊後は事務機器製造会社のレミントンランドの会長になっており、GHQ司令官だった当時もルーズベルトによる対日経済制裁や日本との戦争へ至る経緯を批判している。
 
【参考】
ハーバート・フーヴァーは自著『裏切られた自由』において、1946年5月にダグラス・マッカーサーと会談し、「我が国は、この戦いの重要な目的を達成して日本との講和が可能である。(早い時期に講和していれば、その後の)被害はなかったし、原爆投下も不要だったし、ロシアが満州に侵入することもなかった」とマッカーサーに語り、「日本との戦争が、狂人が望んだものだというと、マッカーサーは同意した」と記述しており、マッカーサーもそれに同意して「ルーズベルトは1941年9月には近衛文麿との講和が可能だった」と述べたと、ルーズベルトについて手厳しく批判を重ねている。
フランクリン・ルーズベルト - Wikipedia
 
【参考】
1946年5月に占領下の日本を視察したフーヴァーは、東京で連合国軍総司令部のマッカーサーと会談した。その際フーヴァーはマッカーサーに対し、第32代大統領ルーズベルトを指して、太平洋戦争は「対独戦に参戦する口実を欲しがっていた『狂気の男』の願望だった」と指摘した開戦前の1941年7月に行われた在米日本資産の凍結などの経済制裁については、「対独戦に参戦するため、日本を破滅的な戦争に引きずり込もうとしたものだ」と語った
ハーバート・フーヴァー - Wikipedia

 

 

 

 

 

  不安定化したアジア

 

アメリカ政府は中国とインドシナから出て行けとは言っているが、1910年に併合した朝鮮と、1895年に中国から割譲された台湾からも出て行けとは言っておらず、日本政府はアメリカ政府の言うことを聞いて朝鮮と台湾だけ守り、それ以外の全ての地域を諦めていれば日本とアメリカは戦争をせずに済んだ可能性もあるのかもしれない。
日本が敗戦後にアメリカは朝鮮南部へ、ソ連は朝鮮北部へ侵攻したことで朝鮮半島は分断され、中国内部での権力闘争に敗れた蔣介石率いる国民党が台湾に逃れて中華民国の中央政府所在地となった。
もし当時、日本がアメリカと戦争をしていなければ現在も朝鮮半島と台湾は日本領であったかもしれず、その場合は朝鮮半島が分断されることもなく、台湾が中国から狙わることもなかったのかもしれない。
韓国と北朝鮮に関しては独立国ということになっているが、台湾に関しては中途半端な立場になっているため、現在、非常に不安定な地域になっている。
今となってはそれらの地域は日本ではなくアメリカの方に安全保障上の責任があるはず。
日米戦争が起きず、太平洋戦争後も朝鮮半島と台湾が日本領だったとしても、時代の流れに合わせる形でゆくゆくは独立させ、日本軍が駐留するという形になっていたのかもしれない。
そもそも、朝鮮半島と台湾に関しては太平洋戦争とは関係ない地域であり、日本は余計なことをしてその二つの地域を失い、さらにヤルタ密約によって北方領土を失い、竹島も韓国に実行支配され、尖閣諸島も中国に狙われることになってしまった。
それどころか、今の日本はアメリカから支配される立場となっているのだからアメリカがしっかりしていないと日本の安全保障も脅威にさらされることになる。
 

 

 

 

 

  CIAエージェントだった日本の有力者

 

統一教会の関連団体である勝共連合のトップだった笹川良一はCIAのエージェントであることが知られており、統一教会や勝共連合の設立にはアメリカの政府機関が関わっている。
「北朝鮮で文鮮明を見出したウィロビー少佐もCIA右派」であるとオカルトサイトには書かれている。

つまり、日本は古くからCIAの工作活動によって韓国やアメリカの金づるにされていたり、勝共連合の選挙協力で自民党が出来レースをしてきたことでアメリカの傀儡国家になっていたということらしい。

このようなことがあったのであれば、山本五十六=CIAエージェント説もまんざらでもない。

 

【参考】

マスコミからは、ファシスト、右翼、また政財界の黒幕として扱われ、「右翼のドン」と呼ばれた。CIAエージェントであったとも報じられている。また同時に「社会奉仕活動に熱心なお爺さん」というイメージを持たれる人物でもあった。

笹川良一 - Wikipedia

 

【参考】
日本のトップだった信介氏、韓国発祥の教団の流れをくむ勝共連合。スパイ防止法を求めたのはなぜか。
「根本的にはCIA(米中央情報局)」と話し始めたのは、御年89歳の政治評論家、森田実さんだ。
「アメリカの政策は今も昔も変わらない。反共で韓国と日本の手を結ばせ、アジアを分断しながら戦いを挑ませる手法だ」
 信介氏は「米共和党に最も近い人物」といい、旧ソ連と向き合う上で「日本の関連法制では整備が不十分という米側の意向をくもうとした」。勝共連合の方は「権力や金のために日本に食い込むには米側に取り入るのが一番早かった」。
旧統一教会系と歩んだ安倍氏「3代」…スパイ防止法を巡る歴史から闇を読み解く:東京新聞 TOKYO Web (tokyo-np.co.jp)

 

 

 

 

 

  海洋帝国アメリカ

 

アメリカにとって日本、中国、ロシアという国は放っておくと危険な存在であり、力をつけすぎた時は潰したり乗っ取ったりする方針になっているのかもしれない。
既に日本はそのような状態になって久しいが、実はロシアに対しても長期にわたり自滅させる作戦を進めていたのかもしれない。
しかし、ロシアはアメリカの永遠の敵という設定になっているため、しばらくは脅威であるかにように喧伝している。
そうすることで国内経済に対する批判の矛先を外国に向けることにもなるし、NATOにまとまりが出る効果もある。

 

ロシアがウクライナのクリミア半島とドンバス地方に侵攻した時、アメリカとイギリスは何もしなかったが、今回の全面侵攻だけは戦わないにしても全力で止めに入った理由は、ロシアを油断させるためだったのかもしれない。
ウクライナの一部地域は楽々手に入れさせておけば、そのままウクライナの全領土も簡単に掌握できると思わせることができる。これは過去に日本、ドイツ、イタリアがやられた時と同じ手法でもある。

これは投機や投資などでもそうだが、軍事行動というのは勝っている時に撤退することはできない心理状態になっている。

指導的立場の人間は「我々は通用しているのだから間違ったことなどしていない」と言うに決まっている。

 

現在、ロシアは日本、ドイツ、イタリアが辿った道を歩んでいるかのように見え、実際にロシアが負けた場合、敗戦国クラブの仲間入りを果たし、永久に「悪いことをした人達」という烙印を押されて搾取される側になり、抜け出ることが不可能な無間地獄に堕とされる羽目になるのだろう。

そして、その次に中国が控えているが、中国攻略も目前に迫っている。(恐らく最前線基地である日本は犠牲になるが)

 

 

【参考】

「アメリカはロシアという外敵を必要としている」

 

 

本当にロシアとアメリカが裏で繋がっているのであれば、それはロシア側が誤解しているだけであり、実態としてはロシアはアメリカの思惑通り弱体化しており、いずれはアメリカ側の勢力になるのだろう。

今、アメリカにとって脅威なのは中国ただ1つであり、中国政府だけは懐柔できておらず、この数十年間で経済力も技術力も軍事力も飛躍的に伸ばしてきた中国を、台湾をダシにして潰す目論見になっているのだろう。

もしその目論見通りになれば、前代未聞の大帝国が誕生し、アメリカこそが全世界を統治する唯一の存在となる。

 

 

ちなみに、今回のロシアによるウクライナへの全面侵攻の際、前線に配置されていた兵士たちは演習で集まっているものだと思っていたという証言があるが、真珠湾攻撃も同様に日本兵は行き先を告げられず、演習だと思っていたと証言している人物がいる。

「プーチンにだまされた、訓練だと思っていた」 ウクライナに捕えられた20歳ロシア軍人の絶叫 | Joongang Ilbo | 中央日報 (joins.com)

真珠湾攻撃78年目の真実 ~日米ソの壮絶スパイ戦争【シリーズ終戦特集①】 - YouTube

 

※通常、国が交戦状態に入った場合、政府は自国民の国外脱出を阻止するはずだが、なぜかプーチン大統領はそれをしようとはせず、放置している。

オカルトサイトでも言われているように、もしかしたらプーチン大統領は本当にアメリカと裏で繋がっているのかもしれない。

 

※ニミッツはミッドウェー海戦について、「『奇襲を試みようとして、日本軍自身が奇襲を受けた』と総括、日本軍の敗因は数的に優位で奇襲をする必要が無いのに奇襲を試みた事、目的を一つに絞らなかった事だ」と語っているが、ここでもロシア軍が今やっている事とどことなく通じるところがある。

チェスター・ニミッツ - Wikipedia

 

※アメリカが海洋帝国を建設するにあたって、日本、中国、ロシアは邪魔であるため、アメリカはそれらの国を攻略する必要があった。そしてその一角は既に落ち、残りの勢力も同じ運命にあるのだろう。

 

 

【参考】

ハワイ併合によりアメリカ合衆国は、新天地を求めて太平洋に進出し、広大な海洋帝国の建設に着手することとなった。真珠湾(パールハーバー)はその後も軍事施設が増設され、アメリカの軍事基地として整備されていった。
地政学のうえでは、長期的に1つの大洋に複数の海洋大国が共存することは難しいとされる。

強大な海洋帝国としての存在をまっとうしようとするならば、大洋上の自由な通商と航海の前提としてその大洋を完全に支配・コントロールすることが必須条件とされるためである。

こうした見地に立つならば、日本が海洋通商国家としての繁栄を追求しようとすれば、いつの日にか、太平洋の覇権をめぐって日米が衝突することには一種の必然性をともなっていた。
ハワイ併合 - Wikipedia

 

 

 

 

 

  安っぽい陰謀論について

 

今では日本もアメリカを中心とする正義同盟に入っているが、中国やロシアといった悪の帝国との間で光と影(あるいは善と悪)の戦いが繰り広げられようとしている。

A元総理だのA副総理だのはカネの仕組みも国際情勢も安全保障も、何も分かっていない。

そういう奴を国のトップにしているからアメリカは日本を操縦できている。

アメリカは中国企業に経済制裁をしているが、折角それで半導体産業やら通信産業やらを弱体化させているのにTSMCを始めとする台湾企業が中国の手に渡ってしまったら何にもならないだろと言ってる。

そして、それを阻止するためにA元総理やA副総理は「どうぞどうぞ、日本を使ってください。これから日本は戦場になるということも私の方から言っておきますから」ということをしている。

 

アメリカのエスタブリッシュメント(支配階級)が米政権を動かしている理由が主に半導体産業にあるというのであれば、「彼ら」はGAFA+M+I+Q辺りのことなのだろう。

また、「彼ら」の支配体制によってすべての情報が筒抜けになり、アメリカに逆らう者を特定し、芽を摘んでいる。

しかし、陰謀論でよく話題に挙がる国際金融資本もやはり「彼ら」なのだろう。

結局は相当頭のいい金融関係の人間がいかにカネ儲けをするのかということが全てに影響していることは事実であるはずだが、その簡単で当たり前の話がいかにも嘘くさく感じるように陰謀論の話の中にイルミナティなどと一緒に登場させている。

アメリカの世界支配は「ほぼ」完了しているが、これまでそうだったように今回も大惨事になるのかもしれない。

既に新型コロナウイルスやロシアのウクライナ侵攻などが起きているが、恐らくそれだけでは済まない。

 

 

アメリカの一部勢力が日本と韓国を永久に和解できないようにし、カルトなどを利用して一部の日本人を奴隷にし、カネや技術などを搾取し続ける仕組みにしたのだろう。

日本を戦争で負かしてから天文学的な賠償金を要求しても上手くいかないため、むしろ経済発展させてある程度の余裕を持たせて成果を上げさせ、その後、アメリカが収穫できるようなやり方にしている。

そしてそれは日本人のような勤勉で技術開発などに熱心な民族に対して特に有効なのだろう。
高度経済成長 - 世界史の窓


結局は奴隷がいないとやっていけない強欲な奴がアメリカに巣食っていることに違いはない。

アメリカの民主党や共和党の党是としてそのようなものがあるとは思えないが、軍産複合体やら国際金融資本やらディープステートやら、そういった陰謀論などの話題でよく出てくる連中が黒幕なのか、それとも現在、アメリカの主要産業となったIT関連企業なのか(NSAやCIAなんかよりGAFA+Mの方がよほど力がある)、そのような連中がアメリカ政府に強い影響力を持ち、アメリカを動かしているのだろう。

オカルトやら都市伝説やらでよく出てくるロスチャイルド、ロックフェラー、フリーメイソン、イルミナティなどは恐らく「ディープステート」の正体ではない。

日米合同委員会やCSISなども最近よく見る名前になったが、それらはオカルトの類ではなく、確かに日米両政府の政策決定に強い影響力を持っており、黒幕というより、歴史上、自然な流れで生まれたものなのだろう。